波乱の甲子園「ネットのおもちゃ」となった"必然"

「辞退すれば」「隠蔽体質」がXのトレンド入り, 学校と日本高野連の「ガバナンス不全」か, 「試合前夜の緊急会見」が対応の遅さを象徴, なぜ「甲子園での開催」にこだわるのか, 自治体や出場校への経済効果は抜群, 厳しい目線の背景に「甲子園大会の“特別扱い”」, 「野球嫌い」もSNSで発信できる時代

開幕早々、暴力事件の発覚や選手の熱中症など、波乱続きの「第107回高等学校野球選手権大会」(画像:阪神甲子園球場公式Instagramより)

原爆投下から80年となる8月6日朝、広島で平和記念式典が行われているとき、ネット上ではまったく別の事態に広島県民が衝撃を受けていました。

【写真】「本当は何があった?」広陵高校が発表した《暴力事案の全容》

「辞退すれば」「隠蔽体質」がXのトレンド入り

その事態とは、5日夕方に開幕したばかりの「第107回全国高等学校野球選手権大会」(以下、甲子園大会)に出場中の広島県代表・広陵高校における不祥事の発覚。

今年1月に当時2年生部員から1年生部員への暴力事案があり、日本高等学校野球連盟(以下、日本高野連)から3月に厳重注意を受けながら、チームも選手も出場を辞退せず、被害生徒が転校したことなどが明らかになりました。

SNSでは暴力事案の内容や加害者とみなされた部員の名前・写真などがあげられる事態に発展。

Xには「辞退すれば」「隠蔽体質」「高野連副会長」「ネットのおもちゃ」などの関連ワードが次々にトレンド入りし、平和記念式典と合わせてランキング上位を広島絡みのワードが占める異例の状況が見られました。

そして高校野球をめぐる6日の騒動はこれだけにとどまりません。

甲子園球場で行われている大会2日目の第1試合で、宮城県代表・仙台育英の捕手が守備中に足をつって背負われたままベンチに下がり、途中交代。続いて同校の右翼手が倒れ込んで動けなくなり、担架で運ばれて交代しました。

さらに第2試合でも島根県代表・開星の打者が足に変調を訴え、担架で運ばれて交代。いずれも熱中症の疑いが強いことからネット上には「なぜやるのか」「限界」などの批判があがったほか、「自力歩行困難」などのワードがトレンド入りしました。

くしくも6日に起きた2つの事態に、高校生運動部の活動にすぎない甲子園大会がこれほどの反響を集め、「ネットのおもちゃ」にされる背景が見え隠れしています。

学校と日本高野連の「ガバナンス不全」か

広陵高校の不祥事に関しては、加害者とみなされた選手たちが名前と顔をさらされるなどの無法状態が継続中。

「叩かずにはいられない」「人生潰して」「悪いことしたんだから仕方ない」「ネットから消えないし就職にも響く」「一生ネットのおもちゃ」などの物騒なコメントが書き込まれています。

ただ現時点では、6日に急きょ広陵高校が発表した文書に「インターネット上では調査結果とは異なる事実、憶測に基づく投稿や、関係しない生徒への誹謗中傷も一部見受けられます」と書かれていたように、多くの情報が真偽不明という段階にすぎません。

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広陵高校がサイトで発表した、「不適切事案」の内容(画像:同校公式サイトより)

広陵高校の対応にはまだまだ疑問が残るものの、まるで“推定重罪”のように責め立てる様子には残酷さを感じてしまいます。

自分が名前と顔をさらした人物は本当に加害者で確定なのか。その情報はどこまで信頼に足るものなのか。「被害者のため」という免罪符を本人に確認せず使っていないか。

これらがクリアになっていないのなら、ネット上の書き込みも誹謗中傷の加害者として訴えられてしまうリスクがあることを覚えておくべきでしょう。

この件における最大の問題は、そんな“推定重罪”で叩くムードを招いた背景。ここまでの対応は「学校と日本高野連のガバナンスに問題があった」と言われても仕方がないところがありました。

学校側は、聞き取り調査の結果を広島県高野連と日本高野連に報告したこと、加害者とみられる生徒への指導・処分を行ったこと、再発防止に努めていることなどを明かしました。

「すでに処分済みの事案であり、今後に生かしていく」というスタンスがうかがえますが、重大事案であるにもかかわらず外部への発表はなし。暴力事案が話題になりはじめてからのここ1週間あまりも、試合前日の6日までこれといった対応はありませんでした。

6日に急きょ発表された文書に「被害生徒及び加害生徒の保護の観点から公表を差し控えておりました」というフレーズがありましたが、学校へのダメージや出場辞退などを恐れた隠蔽とみなしている人が少なくありません。

さらに「被害者が転校を余儀なくされた一方、加害者が軽い処分で済み、晴れの甲子園大会でプレーするという選択は間違った教育ではないのか」などのコメントも散見されます。

また、監督などの事態を把握している人物からのコメントがないことも不信感を抱かせている理由の1つでしょう。

もし「今後もこの事案についてこれ以上、語るつもりはない」、あるいは「チームの試合がすべて終了するまでは何も話さない」という姿勢なら、さらに批判は加熱しそうです。

「試合前夜の緊急会見」が対応の遅さを象徴

一方の日本高野連も、広陵高校に厳重注意したことを認めながら、日本学生野球憲章に基づく規則を持ち出したうえで、「注意・厳重注意は原則として公表しないと定めています」などの説明にとどめていました。

しかし6日22時すぎ、日本高野連は緊急会見を実行。

「SNSなどで拡散されている事案の内容と広陵高校からの報告内容に違いがあった」ものの、「6日に学校側からこれまで報告していた内容以外に新たな事実関係はない」という表明があり、「大会出場の判断に変更はない」ことなどを明かしました。

ただ被害者側から「7月に被害届が出されている」という報道もあり、刑事事件となりうるケースでも本当に「厳重注意のみ」「一方からの聞き取りのみ」でいいのか、疑問の声があがるのは当然でしょう。

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日本高野連は、広陵高校の事案を受けて「誹謗中傷」が発生していると声明を出した(画像:日本高野連の公式サイトより)

日本高野連の処分基準の詳細はホームページに記載されているものの、かなりの長文かつ形式的な記載であり、「世間の人々にこれを読んで理解してもらう」のはほぼ不可能。

世間が求める「なぜチームや選手は出場停止でないのか」「過去の飲酒・喫煙による不祥事との違いはあるのか」などに言及しない限り、ネット上での批判は避けられないでしょう。

試合前夜に緊急会見を開いた対応の遅さも含め、ガバナンスの危うさを感じさせたことが、「広陵高校の校長が広島県高野連の副会長だから軽い処分になったのでは」というさらなる疑惑を招くことにもつながってしまいました。

今年はフジテレビのガバナンスが問題視され、スポンサーがCMを控えるなどの危機的状況に陥る様子を目の当たりにした人々の情報量や知識は明らかに増しています。それだけに高校と日本高野連の対応が変わらない限り、沈静化に向かうことは難しいのではないでしょうか。

もう1つの問題である猛暑への批判は、ある意味で不祥事よりも複雑かつ根深いものに見えます。

そもそも今大会は暑さのピークを避けるために、午前と夕方の“2部制”を2024年の3日間から6日間に倍増。さらに開会式も史上初めて夕方から行い、開幕戦もナイター開催に変更されました。

それ以外でも、第2試合が13時30分、第4試合が22時を超えたら翌日以降の継続試合に移行、5回終了時に冷房の効いたスペースでのクーリングタイム、試合前ノックの選択制と短縮、飲料やアイススラリー、経口補水液、補食の提供、医師・看護師の準備などの猛暑対策が施されています。

審判、応援団、観客などへのケアも含め、猛暑対策が年々強化されていることは間違いありません。

さらに出場校もアンダーシャツや帽子などを黒などの濃い色から白などの薄い色に変えたり、試合前後の練習を効率化したり、塩分補給と栄養管理を徹底したりなどの猛暑対策を進めています。

「辞退すれば」「隠蔽体質」がXのトレンド入り, 学校と日本高野連の「ガバナンス不全」か, 「試合前夜の緊急会見」が対応の遅さを象徴, なぜ「甲子園での開催」にこだわるのか, 自治体や出場校への経済効果は抜群, 厳しい目線の背景に「甲子園大会の“特別扱い”」, 「野球嫌い」もSNSで発信できる時代

ナイターで行われた、徳島県の鳴門高校と奈良県の天理高校の試合(画像:「バーチャル高校野球」公式Instagramより)

なぜ「甲子園での開催」にこだわるのか

ただ、ここまでやっても猛暑対策が十分ではないことは、相次ぐ負傷からも明白でしょう。

くしくも選手宣誓に「自然環境や社会の状況が変化していく中で高校野球のあり方も問われています」というフレーズがあったように、選手たちもそのリスクや逆風を感じているようです。

「高校生活のすべてを甲子園にかけてやってきた」という選手たちの思いや、チームメイトとの絆、懸命なプレーなどに疑いの余地はないでしょう。しかし、最も守られるべきは選手を筆頭に監督やコーチ、応援団、観客、運営スタッフらの命であり、万が一の事態を避けるために「涼しいドーム球場での開催」を求める声が増えています。

選手たちが「憧れの甲子園でプレーしたい」という強い思いを抱くのはいつからなのか。中学生が高校入学後の甲子園を夢見るのなら彼らの思いを尊重して3年後にドーム球場へ変更する。

一方で小学生の野球少年には「君たちは安心安全なドーム球場を目指そう」と早くから予告しておくなどの配慮は可能でしょう。

「子どもたちのために甲子園から変更できない」というのはどう見ても大人の建前であり、本当の理由は他にもあるように見えてしまうのです。

では猛暑の中、甲子園での大会にこだわる理由は何なのか。それは継続を前提とする保守と経済的なメリットの2点でしょう。

まず「甲子園大会」というブランドは、プロのイベントを含めても、歴史・開催期間・参加者数・盛り上がりなど、さまざまな点で国内最高峰。

「影響力の大きさを保っているため、できるだけ形を変えずに継続していく」ことが前提であり、大会形式の調整ならまだしも、場所や時期などの変更は受け入れづらいというスタンスが感じられます。

一方、経済的なメリットに関しては、各所の思惑が絡み合うような複雑な状態。観客の入場料だけで数億円の利益をあげながら、学生の大会である以上、特定の企業・団体が莫大な利益を得ることはありません。

まず主催の日本高野連と朝日新聞社は、阪神電鉄が所有する甲子園球場の使用料支払いが無料。中継局のNHKとABCからも放映料を得ていないなど、大幅な利益を得るような商業利用が避けられてきました。

また、日本高野連は非営利の公益財団法人のため、内部留保こそあるものの、基本的に誰かが稼ぐことは難しいようです。

主催側の球場使用料や中継局の放映料が無料。それでも朝日新聞社は新聞の販売促進になり、阪神電鉄は鉄道利用者からの収入を得られ、NHKもABCも放送のメリットがあり、選手も高校野球ファンも甲子園を特別視しているなどの複合的な背景が、継続前提の保守につながっている感があります。

そのため「現状をキープしたほうがいい」「ブランドが下がるかもしれないことは避けたい」というスタンスになりやすいのでしょう。

自治体や出場校への経済効果は抜群

ちなみに今大会のチケット代は、8月5日〜10日までの2部制の半日チケットだと、中央指定席が2500円、1・3塁指定席が2000円、アルプス席が1000円、外野指定席が500円と、大会規模を踏まえると依然として安価な設定をキープ(11日以降は、それぞれが約2倍の価格になる)。

もしドーム球場などに移転したら球場使用料などのバランスが崩れ、値上げの可能性もありそうです。

さらにそれ以外の経済効果も、重要なポイントの1つ。各出場校の経費は地域や勝ち進み方によるものの、1000万円から1億円以上とも言われています。同時に出場校の所在自治体は特に盛り上がり、地元経済への貢献も高いことから、よほどのアクシデントなどが発生しない限り継続が前提になっていくのでしょう。

そしてもう1つ継続の大きな理由となっているのは、出場校の営業的なメリット。

甲子園大会に出場することで野球部はもちろん吹奏楽部、チアリーディング部、さらにアルプス席での応援が目的の生徒も含め志望者が増えます。つまり学校の知名度や人気のアップに貢献できる最大のイベントが甲子園大会であり、ビジネス的な観点から野球部の強化を進めている高校が少なくありません。

厳しい目線の背景に「甲子園大会の“特別扱い”」

ここまで「甲子園大会がいかに特別なイベントで、だからこそビジネスとしてのうまみがあり、変えづらくなっているか」などをあげてきました。

その特別なムードを作り上げている要因は、満員の大観衆、全試合生中継、地元の大応援、進路への好影響など多岐にわたります。いずれもほぼ高校野球だけのものであり、他の部活動や小学校・中学校・大学でこれほどのものはないでしょう。

いわば、多くの部活動やイベントがある中、甲子園大会だけが特別扱いを受けていて、だから不祥事対応や猛暑対策にも厳しい目が向けられやすいところが見受けられます。

昭和時代から、野球は相撲と並ぶ国技として見られてきました。子どもの好きなものを示す「巨人、大鵬、卵焼き」という言葉があったほか、連日ゴールデンタイムでプロ野球中継を生放送。甲子園大会だけでなく、野球そのものが人気を背景に特別扱いを受けていた感がありました。

しかし、時代が平成・令和と移り変わる中、プロ野球中継はゴールデンタイムから消え、有料配信のDAZNなどで見るという形が定着。万人が楽しむものから好きな人が楽しむものに変わりました。

一方で、高校野球の放送形態などは昭和時代からあまり変わっていません。野球以外のスポーツやカルチャーへの注目度が増し、「大谷翔平選手のことはよく知っていても野球のルールはわからない」という若者が増える中、それでも特別扱いが続いていることで、問題発生時の目線は厳しいものになっているように見えます。

主催者らは、ビジネス前提ではなく教育活動の一環にあたるピュアな大会であること。高校生らしい全力プレー、ベンチやアルプス席も含めた仲間との絆、負けたら終わりという3年間の思いをかけた一発勝負であること。さらに歴史の長さなどを持ち出して特別扱いを保とうとしますが、人々は平等を求める時代に変わりました。

「野球嫌い」もSNSで発信できる時代

今回のようなきっかけで「なぜ高校野球だけ特別扱いなのか」という声があがりやすくなっていることは確かであり、だからこそ関係者には真摯な対応が求められているのではないでしょうか。

もし不祥事対応や猛暑対策が、選手のこと以上に大会の伝統や影響力、経済効果などを守ろうとしたものなら、もはやそれが通用する時代ではなく反発は必至。

日本高野連、朝日新聞社、阪神電鉄、野球強豪校などの関係者は、昭和から続く運営や対応を時代に合わせ変えられているのか。特別扱いが続く以上、今後も厳しい目線が向けられていくのでしょう。

筆者自身、昭和生まれの人間であり、甲子園大会は毎年欠かさず見ている野球好きですが、周囲には「子どものころ、チャンネル権を持つ親が野球を見ていて、自分の見たい番組が見られなかったため野球が嫌い」という同年代も少なくありません。

そんな必ずしも野球や甲子園大会にシンパシーを感じない層もSNSで発信できるようになり、不祥事対応や猛暑対策に厳しい目を向けていることにも時代の変化を感じさせられます。

また、少年野球をしている小学生の中には「危険な甲子園ではなく、暑くないドーム球場のほうがいい」と話す子もいて、同様に「安全なドーム球場でやらせたいし、応援もしたい」という保護者や在校生などもいるようです。

甲子園大会に限らず地方予選なども含め、昭和時代から続く高校野球ならではの特別扱いをどうしていくのか。

選手たちが伸び伸びとプレーするためには、世間の理解を得ることが重要であり、大人たちが時代に合わせて変えるところ、変えないところのバランスをとることが問われているように見えます。