日本の「平均年収」は約460万円｜わたしの年収は平均以上？【一覧表】30歳代〜50歳代の平均年収を男女別に紹介
「年収1000万円以上」の人は何％ぐらいいる？男女差が顕著に
日本の「平均年収」は約460万円｜わたしの年収は平均以上？【一覧表】30歳代〜50歳代の平均年収を男女別に紹介
秋風が心地よく吹き抜ける9月。新しい季節の始まりは、ふと自分の「今」と「これから」に目を向けたくなる時期です。
そんなとき、生活や将来を考えるうえで欠かせないテーマのひとつが「お金」です。なかでも基準となるのが「日本人の平均年収」。厚生労働省の調査によると、日本の平均年収は約460万円ですが、性別や年代によって大きな差があることもわかっています。
今回は、国税庁の最新データをもとに、日本人の平均年収の実態を詳しく見ていきます。男女別・年代別の年収を確認しながら、「自分は平均と比べてどのくらいなのか」を一緒に考えてみましょう。
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日本の「平均的な年収」は460万円
国税庁が公表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、1年間を通して勤務した給与所得者は約5076万人で、そのうち男性は約2887万人、女性は約2189万人でした。
平均年収は約460万円とされています。
平均年収の推移
平成26年の平均年収は421万円でしたが、その後は概ね上昇傾向にあり、令和4年には400万円台後半となり、令和5年には460万円に到達しました。
ただし、平均年収は年代ごとに大きな差があるため、次章では年代別の平均給与を詳しく確認していきます。
【年代別】30～50歳代の「平均的な年収」はいくらなのか？
国税庁が公表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年代別の平均年収は以下のとおりです。
年齢階層別の平均給与
【男性・30〜50歳代】平均年収を年代別に確認
・30～34歳：492万円
・35～39歳：556万円
・40～44歳：612万円
・45～49歳：653万円
・50～54歳：689万円
・55～59歳：712万円
男性の年収は、30歳代前半で全国平均を超え、40歳代になると600万円台に到達し、50歳代後半には700万円を上回る水準に達しています。
この結果からも、年齢を重ねるごとに収入が着実に増加していく傾向が明らかです。
【女性・30〜50歳代】平均年収を年代別に確認
・30～34歳：345万円
・35～39歳：336万円
・40～44歳：343万円
・45～49歳：343万円
・50～54歳：343万円
・55～59歳：330万円
女性の年収は、20歳代後半で353万円に達するものの、30歳代以降はやや減少し、その後も300万円台で推移しています。
また、全体を通じて女性が平均年収を上回る年代は見られませんでした。
この背景には、出産や育児といったライフイベントに伴い、働き方を調整する女性が多いという社会的要因があると考えられます。
ただし、近年は働き方や価値観の多様化が進んでおり、今後はこうした傾向に変化が見られる可能性もあります。
【給与階級別】「年収のボリュームゾーン」を確認！
続いて、国税庁の同調査より、日本の給与所得者の給与階級別割合からボリュームゾーンも確認していきましょう。
日本の給与所得者の給与階級別割合
給与を階級別にみると、男性は特に以下の層に多く分布しており、全体として年収400万円台に集中している傾向があります。
・「400万円超 500万円以下」17.5％
・「300万円超 400万円以下」14.9％
・「500万円超 600万円以下」14.0％
一方、女性の年収については、以下の階層がボリュームゾーンとなっています。
・「100万円超 200万円以下」20.5％
・「200万円超 300万円以下」19.6％
・「300万円超 400万円以下」18.1％
女性では年収100万円台に属する人の割合が高くなっていますが、これは育児や家庭の事情からパートタイムや短時間勤務を選ぶ人が多いためと考えられます。
また、一般的に「高収入」とされる年収1000万円以上の層を見ると、男性は全体の約8.6％に対し、女性は1.4％にとどまっており、高所得者層における男女差の大きさが改めて示されています。
収入アップを目指すなら、節税対策も取り入れてみて
今回は、年代別・男女別に平均年収を見てきました。
収入を増やしたいと考える方は多いと思いますが、すぐに大きく年収を上げるのは簡単ではありません。
もちろん、転職などで収入アップを目指す方法もありますが、まずは「今できること」から始めてみるのも一つの手です。
たとえば、iDeCoを活用して全額所得控除を受けたり、個人年金保険に加入して生命保険料控除を利用したりするなど、節税によって手取りを増やす工夫があります。
収入アップの取り組みとあわせて、こうした節税対策を取り入れることで、少しずつ家計にゆとりを持たせることができます。できるところから、無理なく始めてみましょう。
参考資料
・国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」
・国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査結果について」
