「でも私は行くから」韓国嫌いの父親を必死に説得した女性も…日本人はどんな理由で韓国に移住するのか
韓国ソウル市麻浦区の弘大地区で路上パフォーマンスをするアーティスト（資料写真、2022年11月31日、写真：YONHAP NEWS/アフロ）
（韓光勲：ライター、社会学研究者）
韓国へ移住する日本人が増加している。在韓日本人の数は1990年代半ばに1万人を超えた後にも増加し続け、2010年代前半に2万人を突破。現在、韓国には約2万7000人の日本人が住んでいる（2023年12月末現在）。
1980年代までは男性が多かったが、1993年に男女比が逆転し、その後は女性の比率が高まっていった。特に2000年代前半からの「韓流ブーム」以降は女性が韓国に滞在するケースが飛躍的に増加し、現在は在韓日本人の約8割が女性である。
その内訳は韓国人と結婚して移住した人、韓国での駐在員とその家族、学生など多様だ。居住地域はソウルなどの首都圏が3分の2を占める。近年は大学付属の語学学校で韓国語を学んだ後、ワーキングホリデー制度を利用したり、韓国の企業で働いたりする日本人が増加しているようだ。
韓国に好感を抱いていた人ばかりではなかった
日本人の韓国移住について調査した『ライフスタイル移住の社会学――日本から韓国への生活転換の実証研究』（明石書店）が2025年6月に出版された。著者の今里基（はじめ）さんは立命館大学で2024年秋に博士号を取得後、現在は同大で専門研究員として研究を進めている。今里さんに出版までの経緯、調査の裏側を聞いた。
今里さんは1989年福岡市生まれ。2013年に福岡大学法学部を卒業後、韓国・釜山にある東西大学校の大学院修士課程に進んだ。自身が大学付属の語学堂（語学学校）で学んだ経験から、韓国にいる日本人の存在に関心を持った。2016年4月に立命館大学大学院の博士課程に進むと、在韓日本人についての本格的な調査を開始した。
韓国にいる日本人、および韓国にいる在日コリアンに対してインタビュー調査を実施。韓国に合計3年半住み、約50人に話を聞いた。
『ライフスタイル移住の社会学――日本から韓国への生活転換の実証研究』（今里基著、明石書店）
書名にもある「ライフスタイル移住」とは、イギリスの社会学者であるミカエラ・ベンソンとカレン・オライリーが2009年に出した著書『Lifestyle Migration』（ライフスタイル移住、未邦訳）のなかで提唱した概念である。従来の出稼ぎといった経済的要因、あるいは難民といった政治的な要因ではない移住の形態を指す。具体的には、「自分探し」や海外への憧れ、あるいは自己実現や「海外を体験したい」といった移住の形態である。今里さんは「ライフスタイル移住」を「先進国の中間層が現在の暮らしより良い生活を求めて、自らの意思で移住すること」と定義している。
日本では2010年代に「ライフスタイル移住」の概念が紹介され、アメリカやヨーロッパ、オーストラリアなどに移住した日本人についての研究が進んできた。だが韓国に移住した人々についての研究は手薄だった。加えて今里さん自身が韓国への留学を経験したことなどから、韓国への移住者を研究対象とすることに決めた。
調査を進めると、韓国に好感を抱いて渡韓した人ばかりではないことも分かった。2002年の日韓ワールドカップでの韓国チームの姿勢や応援のあり方に違和感を抱いたり、李明博政権や朴槿恵政権の対日姿勢に反感を抱いたりする人もいた。それでも、韓国人の友人ができたことなどをきっかけとして渡韓を選んだ人がいたという。
今里さんもその1人である。山野車輪の『マンガ 嫌韓流』（晋遊舎、2005年）が話題になった時期、今里さんはちょうど高校生で、ネット上には嫌韓言説が溢れていた。インターネット上の掲示板をよく見るようになり、「韓国に対しての印象は必ずしも良いものではなかった」という。「排外主義的なデモに参加するほどの『ネット右翼』ではなかったが、当時は保守的な考え方を持っていた」と語る。
今里さんは2010年に大学の短期留学プログラムで初めて韓国を訪れ、日本語が堪能な韓国人学生と出会い、韓国への印象が変わった。日本への親しみを語る韓国人学生と話す中で「韓国人は反日だ」といったイメージが覆され、韓国への興味がさらに湧いた。2013年、「もっと韓国のことを知りたい」と韓国の大学院への留学を決めた。
今里基さん（筆者撮影）
現地で行った地道な調査
本は序章と終章を除いて6章構成からなり、在韓日本出身者の歴史的背景、統計的な分析、在韓日本人のライフストーリー（生活史）の分析など幅広い。
筆者が興味を持ったのは第3章「統計から見る在韓日本人」である。近年、韓国には日本風の居酒屋やラーメン屋が流行しているが、その実態はどのようなものなのか、一体何軒くらいあるのかといったことは必ずしも調査されてこなかった。
今里さんは「日本関係の店」を「①経営者が日本人であるか韓国人であるかは問わない、②なんらかの形で日本に関係するものを提供している、③日本人をターゲットにしたビジネス（不動産、携帯ショップ、留学エージェントなど）」と定義して、実地調査を行った。
日本関係の店が多いソウルの弘大（ホンデ）、新村（シンチョン）、梨大（イデ）地区を調べると、弘大には320軒、新村には99軒、梨大には24軒の店を発見できたという（図1、図2）。
図1 弘大・新村地区の日本関係の店・企業（今里基さん提供、以下同）
図2 梨大地区の日本関係の店・企業
調査期間は2019年5月から12月で、これは「No Japan」を掲げて日本製品の不買運動が起きる直前から、起きた後にかけての時期であった。不買運動の時期に閉店した店があったことを考えると、この3地区に日本関係の店がこれほど集中していることは特筆すべきことだろう。
弘大には弘益（ホンイク）大学、新村には延世大学、梨大には梨花女子大学があり、日本人が多く住む地区になっているが、不買運動の後もこれだけの店舗が存続したことは、日本の居酒屋などの食文化が韓国に根付いていることを示している。
日本人留学生が語ったこと
今里さんが特に思い入れがあるのは第4章「ライフストーリーから見るライフスタイル移住の動機」だという。10人以上の語りが紹介され、韓国移住の動機、韓国生活の苦労などが詳しく分析されている。
調査対象者の日本人移住者との信頼関係を築くため、調査対象者の運営する飲食店に半年間通うなど苦労もあったが、今里さんは粘り強く調査に取り組み、幅広い人間関係を築くことができたと振り返る。
第4章では、韓国留学に行くため、父親を必死で説得した20代の日本人女性の語りが紹介されている。女性は次のように語っている。
「父が元々、なんかもう典型的な日本人のおじさんという感じなので。まぁ韓国嫌いな人多いじゃないですか。韓国が嫌いなんですよ（笑）。（中略）なので、行くって言ったら、もうすごい怒って。（中略）でも私は行くからっていうので。そしたら勝手に落ち着いたっていうか。まぁ、私はこうこうこう思ってずっとこういう勉強もしてきて。で、行きたいという話はしたんですけど。それをどこまで理解してくれたかはわかんないですけど」
この女性のように親世代の偏見、特に父親の「嫌韓」によって韓国行きを反対される日本人女性の話は筆者の周りでもよく聞く。母親は韓国ドラマが好きだったりして理解があるのだが、父親は韓国への印象が悪く、猛烈な反対にあうのだ。それでもお金をためて韓国にやって来たという女性はそれなりに多いはずである。
筆者も、韓国への無理解を聞く機会は今でも多い。2024年12月からの「非常戒厳事態」を見て、「韓国行きをやめた」とか「韓国への留学を躊躇する」といった声に出くわすことがあった。いずれももっともだし、仕方がないのかなとは思いつつ、「では銃社会のアメリカは安全なのか」とか、「韓国の政治が愚かなのは事実かもしれないけど、じゃあEUを離脱したイギリスはいいのか」とか、「EU内でもテロ事件が相次いだ時期があったのに」と内心では思ってしまう。
むしろ、「日本はどの国よりも非常に安定した民主主義制度を持っており、治安もよく、街はきれいで、社会が安定している」というのが実相ではないだろうか。「世界の中で日本は例外的な国である」ということは、海外旅行や海外への移住を考えている人は知っておいた方がよいと思う。
韓国への移住で本当にライフスタイルを転換できるのか？
日本ではK-POP、韓国ドラマ、韓国の美容・コスメへの関心が定着し、韓国への好感を持つ人が増え、移住の選択肢として挙げられる機会が増加した。
その一方で、日本と韓国は学歴社会、競争的な社会、長時間労働、少子高齢化…など、さまざまな社会問題を共有している。そもそも似た社会構造をもつ韓国に移住して、本当にライフスタイルを転換することができるのだろうか？
今里さんは「調査の結果、日本人移住者はそれ以前の生活スタイルから大きな転換は生じていないことが分かった」と話す。ある意味で「日本人らしい」、勤勉な生活スタイルを維持している人も多かったし、韓国でも日本にいた時と同じような生きづらさを感じている人もいた。
むしろ、「移住」と「定住」の境界があいまいになり、日本と韓国を行ったり来たり（ワッタカッタ）する「地続き化したライフスタイル移住」と呼べる事例が多数観察できたという。
これは韓国に1年住んだ経験をもつ筆者にとっても、非常に納得のいく説明だった。期間限定の留学ではあったが、今後も、人生のどこかのタイミングで韓国に住むことはあるだろうと思っている。数カ月になるのか、数年になるのかは分からないが、おそらく行く機会はあるだろう。一度住んだ土地とは「縁」ができるのである。留学から帰ってきた後も、1年に1回は韓国に行っているし、これからも通い続けると思う。
ライフスタイルを大きく転換する必要はなく、近距離で行き来しやすい移住先としての韓国。韓国を通して日本を知り、日本を通して韓国を知る──。両国の社会を深く知り、自国を相対化して考えられる人が増えることは、日韓関係の未来にとって決してマイナスではないだろう。日韓の国交正常化から60年。日韓関係を実際の現場で担っているのはこのような人々なのである。
