教員悲鳴、プールは限界……学校水泳、持続可能な「令和モデル」は？
全国の公立小中学校で水泳授業を廃止する動きが広がっています。プールの老朽化や教員の負担軽減などが理由です。夏休みに入り、今年も水の事故のニュースが絶えません。泳ぎを覚え、自らの身を守る教育はどうあるべきでしょうか。（画像出典：Adobe Stock）
愛知県大府市では、2018年から公立小学校9校の水泳授業を段階的に民間のスイミングスクールに委託し、中学校4校では2024年から実技の授業を座学に切り替えました。他にも岩手県滝沢市や福井県鯖江市、静岡県沼津市、神奈川県海老名市などの中学校でプールを使った授業が取りやめとなりました。最近は夏休みの水泳指導を中止する小学校も増えています。このような動きは今後、加速していきそうです。
学習指導要領では、「水泳運動系は生命にかかわることから、水泳場の確保が困難で水泳運動系を扱えない場合でも、水遊びや水泳運動などの心得については必ず指導すること」として、座学も特例的に認めています。ただ、実技の授業がなくなると、必然的に泳ぐ機会は減っていくでしょう。
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世界的にも珍しい学校での水泳授業
学校教育で水泳を行っている国は世界的にも珍しいといわれます。日本では学習指導要領により、小学1年から中学2年までが必修となっています。きっかけは今から70年前の不幸な事故にさかのぼります。1955年5月、香川県の高松沖で連絡船「紫雲丸」が沈没し、修学旅行中の小中学生ら100人を含む168人が犠牲になりました。その2カ月後には三重県で女子中学生たちが海岸で水泳訓練をしていた際に溺れ、36人が亡くなりました。
痛ましい水難事故を受けて、子どもたちが水泳を学ぶ必要性が高まり、体育の授業に取り入れられるようになりました。1960～1970年代には学校プールの建設ラッシュが始まり、今も約9割の公立小学校にプールがあります。
プールの老朽化、教員の負担軽減、熱中症リスク……
各地の小中学校でプールの老朽化が進む（画像出典：photo AC）
問題は半世紀近くを経た施設の老朽化です。建て替えや改修には億単位の費用がかかるため、水泳授業にも支障が出てきているのです。
多くの学校では、プールの管理や水質検査を教員任せにしてきました。2023年には川崎市の小学校で教員が操作を誤って6日間も水を出しっぱなしにしてしまい、市が水道料金190万円余りの半額となる95万円について教員と校長に弁償を求めました。
このような例が各地で相次いでいることから、文部科学省はプール管理の在り方や教員の負担軽減を検討するよう、全国の学校に通知しました。
教員の人材不足が社会問題となっている中、負担軽減は急務です。その対象となる1つとして、水泳の授業も挙げられるようになってきたのです。
気候変動に伴い、猛暑による熱中症のリスクも年々、高まっています。
日本スポーツ協会の「熱中症予防ガイドブック」では、「水中で安静状態の人の体温が上がりも下がりもしない水温を『中性水温』といい、33～34度です。水中で運動する場合には、これ以下の水温であっても、その運動強度に応じて体温が上昇します。夏季の屋外プールや温水プールでの水泳時には体温が上昇し、かなりの汗をかき、脱水を生じています」と警鐘を鳴らしています。
他のスポーツと同様、水泳も「暑さ指数（WBGT）」が31以上になると、原則中止するというのが教育現場の基準です。水温プラス気温が65度以上のときも中止の判断がなされることもあります。
かつては夏の暑さをしのぐために水に入るという認識がありましたが、地球温暖化が進む今では子どもたちの安全を守る意味でも、水泳授業を避ける方向になりつつあるようです。
授業環境の改善を求める日本水泳連盟
川遊びや海水浴は夏休みの楽しみ。水の事故を防ぐためにも水泳の指導は欠かせない（画像出典：Adobe Stock）
民間のスイミングスクールに通う子どもは少なくありませんが、経済的な事情から通わせられない家庭もあります。そのうえ、習い事も多様化しています。水泳授業がなくなれば、泳ぎ方を知らないまま育つ子どもも増えるでしょう。
危機感を表明したのは日本水泳連盟です。1988年ソウル五輪の背泳ぎ金メダリストでもある鈴木大地会長が出した文書では「陸上運動とは異なり水の特性を体感することから始まる水泳は、体験なくして習得することは不可能である。一方で施設経費や教員の労務負担増などの水泳実技授業実施にあたっての諸課題もあり、その解決策も含め今後提言をしていきたい」と述べられています。
1. 拠点校のプール整備（屋内温水化）と複数校での年間共同利用
2. 公営プールの活用
3. 民間プールの活用
4. 授業拠点となる公共室内プール新設
5. 民間水泳指導員の派遣活用
6. 民間水泳教室への指導補助委託
鈴木会長はこのような項目を挙げて授業環境の改善を求めています。今後は屋内プールを持つ公営施設や民間スイミングスクールとの連携が欠かせないでしょう。
今夏も各地で水難事故が相次いでいます。泳ぎ方を身につけ、命を守る教育を簡単に廃止していいはずがありません。昭和の時代にできた水泳授業のシステムが限界に来ているだけに、令和の時代に沿った持続性のある改革を進めてほしいものです。
この記事の執筆者：滝口隆司
社会的、文化的視点からスポーツを捉えるスポーツジャーナリスト。毎日新聞では運動部の記者として4度の五輪取材を経験。論説委員としてスポーツ関連の社説執筆を担当し、2025年に独立。著書に『情報爆発時代のスポーツメディア―報道の歴史から解く未来像』『スポーツ報道論 新聞記者が問うメディアの視点』（ともに創文企画）。立教大学では兼任講師として「スポーツとメディア」の講義を担当している。
