ベビーカー、重い荷物...なぜ日本人は手を差し伸べないのか？ 「困っている人＝自業自得」 一橋大×名大調査で明らかになった共感の欠如とは

支援忌避を生む都市設計

　日本人はなぜ、困っている人を助けようとしないのか――。

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　都市の駅構内で、ベビーカーを押す母親が階段前で立ち尽くす光景。郊外のバス停で、重い荷物を抱えた高齢者が誰の手も借りずに乗り込もうとする姿。これらは見慣れた日常風景だ。多くの人はその脇を何もせずに通り過ぎる。そして、その無関心は批判されることなく、むしろ「その人の問題」として処理される。

　一橋大学と名古屋大学の研究チームが発表した調査は、こうした光景にある構造を浮き彫りにする。日本人は、米国人に比べて他人への共感的な関心が低く、困っている人に対して

「それは本人の落ち度だ」

とみなす傾向が強い。助けを求めることも苦手で、周囲に迷惑をかけることを避ける文化的な内圧もある。

　この研究結果をどう読むか。答えは、単なる国民性や性格論に還元されるべきではない。その背景には、日本という国の移動構造と、経済活動の仕組みに深く根を下ろした

「助け合わない社会」

の設計がある。つまり、個人の態度の問題ではなく、

・都市空間や交通設計

・雇用制度

・消費モデル

といった選択肢のあり方そのものに原因があるのではないか。

共感の文化差が招く支援格差

論文「Empathic concern promotes social support-seeking: A cross-cultural study.（共感的な配慮は社会的支援の求めを促進する：文化間比較研究）」（画像：米心理学会）

　日本人は米国人に比べて、困っている人への共感や支援を求める行動が弱い――そんな研究結果を、一橋大学の鄭少鳳（テイ・ショウホウ）講師と名古屋大学の石井敬子教授らが米国心理学会の学術誌で発表した。

　文化心理学の視点では、日本では

「迷惑をかけたくない」

「貸し借りをつくりたくない」

といった対人配慮の価値観が強く働く。この文化的傾向が、共感的な関心や支援を求める行動を抑えているとされるという。

　実験では、米国人の方が他者への共感や「助けてもらえる」という期待が高かった。こうした感情が、実際に支援を求める行動につながっていた。

　一方、日本人は困難に直面したとき、それを自業自得と捉える傾向がある。このような因果応報的な考え方が、他人への共感を遠ざける要因になっている可能性があるという（『朝日新聞』2025年3月30日付）。

　発表された論文「Empathic concern promotes social support-seeking: A cross-cultural study（共感的な配慮は社会的支援の求めを促進する：文化間比較研究）」の要旨には、こうした内容が記されている。

「Previous research has suggested that empathic concern may affect cultural differences in social support-seeking. However, neither the mechanisms through which empathic concern promotes support-seeking nor the explanations for cultural differences in empathic concern are clear. This study attempted to address these questions by conducting three studies in Japan and the United States. The results showed that Japanese participants reported having lower trait-empathic concern and seeking less social support in dealing with stress than European Americans. Study 1 found that trait-empathic concern mediated the cultural differences in support-seeking by increasing beliefs about others’ prosocial willingness. Using a controlled set of stressful scenarios, Study 2 replicated the results of Study 1. Additionally, Study 2 showed that Japanese participants reported greater endorsement of the causal repressive suffering construal than European Americans, partly accounting for cultural differences in trait-empathic concern. Using an experimental design, Study 3 showed that primed empathic concern increased support-seeking in coping with follow-up stress across cultures. These findings contribute to our understanding of the role of empathic concern in support-seeking and cultural differences in empathic concern.」

「これまでの研究では、共感的な心配が社会的支援を求める行動における文化的な違いに影響を与える可能性が示唆されてきた。しかし、共感的な心配が支援行動を促進するメカニズムや、その文化差の理由については明らかになっていない。本研究では、日本と米国で三つの実験を実施し、これらの問いに答えることを試みた。

　結果として、日本人参加者はストレスに対処する場面において、欧州系米国人よりも特質的共感的心配が低く、他者に支援を求める傾向も低いことが示された。研究1では、共感的心配が「他人は助けてくれる」という利他性への信念を高めることで、支援要請行動における文化差を仲介していることが確認された。

　ストレスフルなシナリオを用いて制御された設定で行われた研究2では、研究1の結果が再現された。さらに、日本人参加者は欧州系米国人よりも「苦痛は社会規範の逸脱による結果だ」とする因果応報的な考え方を強く支持し、これが共感の文化差の一因であることも示唆された。

　実験的手法を用いた研究3では、共感を促すプライミングが文化を問わず支援要請行動を高めることが明らかになった。以上の結果は、共感が支援行動に果たす役割と、その文化的な変動要因についての理解を深めるものである」

設計された自己責任の都市

駅のエレベーター（画像：写真AC）

　そもそも都市とは、他者と交わる場であるはずだ。だが、日本の都市空間は交わりよりも分断を前提に最適化されている。

　例えば、駅構内におけるエレベーターの設置数。日本の鉄道駅は、欧米に比べてバリアフリー対応が大幅に遅れている。ホームと改札を結ぶ唯一のルートが階段というケースは珍しくない。ベビーカーや車椅子の利用者が孤立する構造は、他人の助けを前提としない「個の自立」を要求する。

　また、満員電車という現象も象徴的だ。物理的には隣人と密着していながら、心理的には完全に遮断されたこの空間では、誰かが倒れても気づかない、もしくは気づかないふりをする選択が可能になる。他人に関心を持たずに済む空間構造こそが、日本的無関心の温床だ。いい換えれば、

「誰にも頼らずに自力でやるのが普通」

という前提が、空間レベルで刷り込まれている。そのうえで、困っている人がいたとき、助けない選択は“理的であり、社会的な逸脱ではない。むしろ逆に、助けることで時間を取られ、自分が予定に遅れることのほうが、社会的には逸脱とみなされることすらある。

“助けない”という経済的選好

バス停（画像：写真AC）

　個人が「助ける／助けない」を判断する際、無意識のうちにコストとリターンを計算している。

　例えば、朝の通勤電車で、見知らぬ人を助けることで1本電車を逃せば、遅刻して評価が下がるかもしれない。職場の評価は収入に直結するため、そこで

「見て見ぬふり」

をする判断は、ある意味で合理的な経済行動ともいえる。

　あるいは、知らない人に声をかけて失礼に思われたり、トラブルになるリスクを考えれば、何もしない方が安全だ。そうした安全志向は、日本社会では極めて高く評価される。いい換えれば、失敗しないことが最優先される環境では、人を助けて評価されるよりも

「人を助けずにリスクを回避する」

方が、個人の利益に資する。

　このように、私たちは優しさをベースに行動しているのではなく、リスクヘッジとして無関心を選び取っているのだ。

移動弱者の経済脱落

電車内のフリースペース（画像：写真AC）

　では、モビリティという観点で、この共感なき社会はどのような影響を及ぼしているのか。

　第一に、それは移動のしづらさとして顕在化する。高齢者や障がい者、子育て中の親にとって、移動とは単なる移動ではない。そこには、他人の助けがある前提で設計されていない都市が立ちはだかる。公共交通における

・補助人員の不足

・インフラの非対称性

は、弱者の移動コストを指数関数的に増大させる。

　その結果、移動できない人々は消費機会からも切り離され、地域の経済循環から脱落していく。つまり、誰も助けてくれない社会は、消費者を減らす社会でもあるのだ。

　また、観光やインバウンドの文脈でも影響は大きい。困っている外国人観光客に誰も声をかけない都市は、不親切と受け止められ、再訪意欲を大きく下げる。短期的な案内所の設置ではカバーしきれない、市民レベルでの受け入れ体制が求められているにもかかわらず、そこは個人任せの精神論でしか語られない。

「つながり」を削った社会の未来

日々の街並みのイメージ（画像：写真AC）

　企業経営においても、助け合わない文化の副作用はじわじわと広がっている。

　業務の分担が明確に線引きされ、「自分の仕事はここまで」という姿勢が強まると、柔軟な応援やフォローが機能しなくなる。

　現場では、誰かが休んでもカバーできない。少人数で回すモビリティサービスや物流業務では、こうした硬直性が直接、サービスレベルの低下や事故につながる。結果として、柔軟な連携を前提に成り立つ多くの現場で、疲弊が進み、人材が定着しなくなる。これは人的資本の流出を意味し、将来的には産業競争力そのものを損なうリスクさえある。

　今後、交通インフラや都市政策を設計するうえで問われるのは、他人に頼らなくても生きられる都市ではなく、

「他人に頼ってもいいと思える社会」

をどうつくるか、という問題だ。これは感情論ではない。むしろ、人を助けることが社会的にも経済的にも得であるという構造に再設計しなければ、社会全体の機能性が崩れていくという現実的な問いである。

　助け合うことが美談ではなく戦略になる社会。それを可能にする設計思想が、これからのモビリティ経済に求められている。