イラン空爆に使われた米国の秘密兵器バンカーバスター、停戦合意でも残る疑問「本当に核施設を壊滅できたのか」
アメリカが攻撃したイラン・フォルドゥの核施設（写真：MAXAR TECHNOLOGIES／ロイター／アフロ）
突然SNSに停戦合意を投稿したトランプ氏の「ぬか喜び」
猫の目のように変わる「トランプ劇場」に世界中が振り回されている。
6月23日夕刻（米東部時間）、トランプ米大統領が唐突に、一連のイスラエルとイランの紛争が停戦で合意したと自身のSNSに投稿した。
「おめでとう！ イスラエルとイランとの間で、完全かつ全面的な停戦が完全合意された。今から6時間後に、両国が行っている最終任務を完了した後に開始され、停戦は12時間継続し、この時点で終戦と見なされる。正式には、イランが停戦を始めた12時間後にイスラエルが停戦を始め、さらに24時間後に『12日間戦争』が正式に終結する」
と、停戦から終戦までのスケジュールも細かく設定。さらに「この戦争は何年も続いて中東全体を破壊しかねなかったが、そうはならず、今後も絶対にそうなることはない」と永遠の平和が訪れると大見得を切った。まさに「トランプ劇場」の見せ場と言ったところだ。
トランプ氏は半ば自画自賛的に永久平和をアピールするが、果たして本当にうまくいくのだろうか。どうしてもトランプ氏の「勇み足」「ぬか喜び」に思えてならない。
6月13日にイスラエルによる電撃的なイラン奇襲で始まった両国の紛争は、アメリカの軍事介入も誘発し、中東全体を巻き込む大戦争に発展か、と世界が息をのんだ。
イスラエルによるイラン攻撃の主軸となったF-35ステルス戦闘機。独自のカスタマイズが施され、本家アメリカのものよりも高性能とも言われる（写真：イスラエル国防軍ウェブサイトより）
宿敵イランの核開発を断固阻止すると叫ぶイスラエルのネタニヤフ首相は、イラン空爆を開始。だが、最重要攻撃目標と見なすイランのウラン濃縮施設は、地下深くに隠され、アメリカの秘密兵器でしか破壊は困難と見られていた。
そこで、ネタニヤフ氏に参戦を懇願されたトランプ氏が6月21日（米東部時間）、イランの核関連施設の空爆に踏み切った。
外国の戦争にかかわらず、予算・資源を国内のために使う「アメリカ・ファースト」がトランプ氏のモットー。ロシア・ウクライナ戦争でのウクライナ支援にも消極的なだけに、「さすがにイランは爆撃しないだろう」との見方が強かったが、世界中が「まさか」と度肝を抜かれた。
アメリカのイラン本土攻撃は歴史上初めてで、イランの首都テヘランの南部100～400kmに連なるフォルドゥ、ナタンズ、イスファハンの核施設3カ所を空襲した。作戦名は「真夜中の鉄槌（てっつい）」。戦闘機、爆撃機、空中給油機など計125機と原子力潜水艦が参加し、かなり大がかりな作戦だった。
最重要目標のフォルドゥの施設は地下80～90mにあると推定、通常の爆弾・ミサイルでは目標に届かず、通常兵器で破壊するには地面にめり込み地下60mで起爆する、米国製の大型地中貫通爆弾（バンカーバスター）GBU-57を使うしかなかった。
米軍の地下貫通弾「バンカーバスター GBU-57」（写真：U.S. Air Force／AP／アフロ）
バンカーバスターは重量13トン超、全長6ｍ以上もある世界最大級の通常爆弾で、搭載・投下できるのは、アメリカが開発・保有するレーダーに映りにくいB-2ステルス戦略爆撃機だけ。もちろんイスラエルは保有していない。
地中攻撃可能な大型爆弾「バンカーバスター GBU-57」の仕組み（図：共同通信社）
イスラエルはイランの防空レーダー、対空ミサイル、空軍基地を事前に徹底的に叩き制空権（航空優勢）を確保。露払いも万全で、真夜中の鉄槌作戦は完璧だった。
B-2爆撃機7機はGBU-57バンカーバスター14発を投下、フォルドゥ核施設などの破壊に挑み、アラビア海に展開する原潜もトマホーク巡航ミサイルを発射した模様だ。
アメリカのイラン空爆の主役を務めた B-2ステルス戦略爆撃機。胴体内部に強大なGBU-57地中貫通爆弾を2発収納、計7機がフォルドゥ核施設の空爆に参加した（写真：米空軍ウェブサイトより)
入り口付近に空いた複数の穴だけで「完全破壊」と見なすのは早計
6月22日、トランプ氏はホワイトハウスでイラン空爆を正式に発表。自信に満ちた面持ちで、「われわれの目的は、イランの核濃縮技術の破壊と、世界最大のテロ支援国家の核の脅威を阻止することだ」と、攻撃の正当性を豪語した。
続けて、「イランの主要核濃縮施設は完全消滅させた。イランは直ちに和平を締結しなければならない。さもなければ次の攻撃ははるかに強力で、しかも躊躇なく行うだろう」と凄んだ。
米がイラン核施設3カ所を攻撃、トランプ大統領が演説（写真：代表撮影／ロイター／アフロ）
その後23日にトランプ氏が停戦合意を猛烈アピールしたわけだが、一方で、フォルドゥの壊滅に否定・懐疑的な見方もある。英ロイターによると、イラン国営テレビは、「（被害は）入り口のトンネルだけ」と壊滅を否定したという。米ニューヨーク・タイムズ紙も「深刻な損害を受けたが、完全には破壊されていない」との分析を掲載している。
イラン核施設3カ所を攻撃し帰還する米国のB-2ステルス爆撃機（写真：ABC Affiliate KMBC／ロイター／アフロ）
本当にフォルドゥは再起不能なほど破壊されたのか。6月22日の英ロイターの報道では、衛星画像専門家が、「（フォルドゥは）大深度なので衛星画像だけで被害状況を評価するのは無理」と指摘している。
各メディアが公開するフォルドゥの空爆直後の衛星写真を見ると、確かに複数のピンホールのような穴は複数視認できる。だがこれだけでは、地下80～90mの施設が見るも無残に瓦解したと断言するのは早計だろう。
もしかしたら空爆は文字どおり「的外れ」で、実際の施設の場所と数百ｍもずれていたり、地下300mにある施設が数mの強化コンクリートで防護されていたりする場合は、たとえGBU-57を十数発お見舞いしても完全破壊は困難だ。
世界最強のバンカーバスターの公表貫通能力が「60m」だからと言って、地下100mなら安心と早合点する軍関係者はほとんどいない。兵器の実際の性能を公にする国などあり得ず、「公表数字は実際の八掛け～半分」と見るのが相場だ。もしかしたら同爆弾の実際の貫徹力は100ｍ以上かも知れない。
イラン側は、イスラエルの後ろ盾となっているアメリカが開発・保有するGBU-57が、近いうちに自国の核施設破壊のために使用されると警戒し、実は地下300～400mに施設を構築していたとしても不思議ではない。
イランは空爆を想定し早々にウラン燃料を分散させた可能性も
もうひとつ素朴な疑問が浮かぶ。早くから空爆を想定していたイランは、濃縮ウランを少しずつ別の場所に分散避難させていたのではないかという見立てだ。
2024年4月、イランはイスラエルにミサイル・ドローンで攻撃し、イスラエルもミサイルによる報復攻撃を行った。この時は対空レーダーや空軍基地、ドローン製造施設などターゲットを絞り込み、ナタンズなど核施設はあえて攻撃対象から外したと一部メディアが指摘した。
当時の米バイデン政権は戦争拡大を憂慮し、イランの核施設攻撃は断じてNGだとネタニヤフ氏に厳命したとも言われる。さらにアメリカ、イスラエル、イラン3者の水面下での外交交渉で、アメリカ・イスラエル側が「これ以上攻撃を続けるのなら、核施設への攻撃も辞さない」と圧力をかけた可能性も高い。
こうした事情を考えれば、イランは少なくとも今から1年ほど前に、「近い将来、イスラエルは核施設を攻撃するはずで、いの一番にウラン濃縮施設を狙ってくる」と確信してもおかしくない。そのため、虎の子の濃縮ウランを気付かれないように、広大な国土のあちらこちらに分散させていると考えるのが自然だろう。
一部の欧米メディアからは、フォルドゥが攻撃される数日前の衛星写真に、トラックが十数台も列をなして駐車する姿が写っていることから、「これが濃縮ウランの移送光景ではないか」と勘ぐる報道も出ている。
だが、トランプ氏が爆撃を示唆し始めてから、大慌てで濃縮ウランの“引っ越し”を実行したり、上空で米偵察衛星やイスラエルの偵察ドローンが終始監視する中、白昼堂々、多数のトラックを目立つように施設に横付けしたりするだろうか。
どうやら、これはイスラエルやアメリカを油断させるためのカムフラージュだったのかもしれない。
フォルドゥが完全破壊されているか否かは曖昧なままのほうがいい？
フォルドゥが完全破壊され、濃縮ウランも粉々で回収も不可能（この場合周辺は高濃度の放射能汚染に見舞われる）になっている状況を確かめるには、専門家の現場調査が必要だ。
現実問題として、イランが「予想通り地下施設は完璧に破壊されていました」などと、事実を公表するはずがなく、アメリカやイスラエルはもちろん、IAEA（国際原子力機関）や第三国の調査団を現地に迎え入れることもあり得ない。
だが、実は「完全破壊されているか否か」を曖昧なままにしていたほうが、アメリカ、イスラエル、イランの3カ国首脳の利害が一致し、メリットが大きいと見る向きもある。
トランプ氏は「完全消滅」を引き続きアピールし、「強いアメリカ」を強調できる。特に最近は「TACO」（Trump Always Chickens Out＝トランプはいつもビビってやめるの頭文字をとった言葉）と嘲笑され、トランプ氏本人もかなり気にしていたので、この汚名も返上できる。
トランプ氏を支援する米国内のユダヤ系やキリスト教福音派は、「イスラエル支援のため参戦せよ」と要求していたため、これに応じれば来年の中間選挙に有利との読みもあったはずだ。
ネタニヤフ氏にとっても、後ろ盾のアメリカが参戦し、秘密兵器で難攻不落のフォルドゥを完全破壊したと国内で喧伝すれば、国民の支持率がアップし、今後の政権維持にも有利だ。間違っても「米軍の攻撃は失敗だった」とは言えないだろう。
攻撃されたイランの最高指導者・ハメネイ師にとっては一見屈辱だが、「完全消滅」を自慢するトランプ氏に花を持たせ、当分の間喜ばせたほうが、これ以上の攻撃や政権を支える人材の暗殺もひとまず収まる。
今後の具体的な和平交渉でも、トランプ氏に恩を売っておけば、かなり有利だと打算しているかもしれない。仮に施設の損傷が軽微だったり無傷だったりしても、「実は壊れていない」などとわざわざ公表せず、秘密にしておけばいいだけの話だ。
イランの最高指導者・ハメネイ師（写真：Office of the Iranian Supreme Leader／ロイター／アフロ）
イスラエル自らバンカーバスターを使い核施設を「もぐら叩き」か
とりあえず停戦にこぎつけそうだが、だからと言ってトランプ氏がゴリ押しする無条件降伏の受諾要請に、ハメネイ師がすんなりと応じるとは考えにくい。どこかのタイミングでイスラエル、イラン両国の戦闘が再開する可能性は相当高いと見るべきだろう。
この時、トランプ氏はイスラエルへの加勢のため、さらなる空爆の決断を迫られるが、イラン空爆の常態化は、対イラン戦の主役がイスラエルからアメリカへと交代してしまうことを意味する。これでは「平和第一」「外国の戦争には関わらない」と主張するトランプ氏にとって大きな矛盾で、中間選挙にも悪影響を及ぼしかねない。
それどころか、中東地域に4万名以上駐留する米軍の大半を撤収させ、中国との対峙のために、軍事力の大半をアジア・太平洋にシフトさせる一大戦略もおぼつかなくなる。
最悪の場合は、中東地域に展開する米軍が、イランや親イラン武装勢力の攻撃を受けて死傷者が続出。これに対抗するため、トランプ氏は地上部隊（陸軍や海兵隊）を増援し、戦いは泥沼の長期消耗戦に突入する可能性もある。ベトナム戦争やアフガン紛争、イラク戦争と類似した「いつか来た道」で、最悪のシナリオだ。
このためトランプ氏は、必殺兵器GBU-57による地下施設の完全破壊を実演、今後はイスラエルに爆撃作戦を任せることも検討しているのではなかろうか。
大半のメディアは、「BGU-57を運用できるのはB-2だけ」と口を揃える。だが以前から欧米の一部メディアは、輸送機に同爆弾を載せて投下することは理論上可能で、アメリカは研究を進めているのではないかと報じている。
飛行中に輸送機の後部大型ランプ（扉）を開け、特殊パレットに載せたGBU-57をスライドさせて投下する仕組みだ。使用機体は、イスラエルも約20機有する米製C-130輸送機が考えられる。最大積載量約19トン、貨物室全長12m超で、計算上は1発積載できる。またはアメリカからより大型のC-17輸送機をイスラエルがリースする案も考えられる。
イスラエル空軍が保有するC-130輸送機。GBU-57を搭載し、地下核施設空爆に応用するかもしれない（写真：米空軍ウェブサイトより）
C-17輸送機は最大積載量77.5トン、貨物室全長20ｍとゆとりがあり、GBU-57を2発積載できる。最大時速は約900km超でB-2と大差なく、また同爆弾は大きな落下エネルギーで地中深く潜り込むため、高高度から投下した方が有利だ。C-17の上昇限度は約1万4000mでC-130よりも1000m以上高く飛べる。
操縦手の確保は課題だろうが、C-17はオーソドックスな輸送機で、C-130や大型旅客機の操縦経験者ならば、操縦習熟に要する時間は、B-2ステルス戦略爆撃機を訓練する場合とは、比較にならないほど短くて済むだろう。
あるいは米空軍のC-17操縦経験者（OBも含む）の中から、イスラエルとの二重国籍を有する者を選び、一時的にイスラエル軍に鞍替えさせる“裏ワザ”もある。あくまでもアメリカがイスラエルに輸送機を貸し、操縦手はイスラエル国籍という体裁のため、「アメリカの参戦」には当たらないと言い訳もできる。
理論上GBU-57を搭載し空爆が可能なC-17大型輸送機（写真：米空軍ウェブサイトより）
輸送機によるGBU-57投下は、制空権を完全に握り、敵戦闘機や対空ミサイルの脅威がない場合にのみ通用する戦術である。また輸送機投下作戦の実施には、輸送機の改修や、爆弾の誘導装置の改良などカスタマイズも必須だ。
今後、イスラエルがイランの地下核施設や濃縮ウランの地下貯蔵施設を発見したとして、そのたびごとに、米軍のB-2がGBU-57を抱えて出撃するのは国内的にも国際的にも都合が悪い。
イスラエル自身が輸送機によるGBU-57投下を実施し、もぐら叩きのようにイランの地下施設を発見次第、撃破する方が合理的だろう。アメリカも爆弾本体をイスラエルに供与さえすればよく、「なぜ外国の戦争に介入するんだ」というトランプ支持者からの批判も受けずに済む。
イランによる米軍基地報復攻撃はメンツを保つための「お約束行為」
「イラン空爆」というショック療法をあえて選んだトランプ氏の“グレート・ディール”。うまくいけば「雨降って地固まる」の格言どおり、仇敵同士のイスラエル、イラン両国の和平協定締結を実現できるかもしれず、そうなればトランプ氏悲願のノーベル平和賞も射程距離内に入るだろう。
だが、ウクライナやガザの停戦も一向に進展せず、もはや食い散らかし状態だ。
6月23日、アメリカの空爆を受けたイランは報復としてカタール、イラクの米軍基地をミサイル攻撃。だがこれはあくまでもメンツを保つためのお約束の行為で、死傷者はゼロで損害も軽微だった。イランはアメリカに事前通告し、これ以上の状況悪化を避けた。
もちろんトランプ氏も事前通告に大満足のご様子で、「イランに感謝」とSNSに投稿した。その後イランは停戦に移行した旨を表明。また6月24日ネタニヤフ氏もイスラエルが停戦に合意したと正式表明した。
果たして「トランプ劇場」の第2幕はいかなる展開となるのか予断を許さない。
【深川 孝行（ふかがわ・たかゆき）】 法政大学業後、防衛関連雑誌編集記者を経て、ビジネス雑誌記者（運輸・物流、電機・通信、テーマパーク、エネルギー業界を担当）。副編集長を経験した後、防衛関連雑誌編集長、経済雑誌編集長などを歴任した後、フリーに。2000年には日本大学生産工学部で国際法の非常勤講師も務めた。現在「のりものニュース」など複数のWebマガジンで国際情勢、安全保障、軍事、エネルギー、物流・交通関連の記事を執筆するほか、ミリタリー誌「丸」（潮書房光人新社）でも連載。
