「育てた先は踏み台だった」今井・村上が暴露したポスティング制度の残酷な現実

引用：gettyimagesKorea

2025-2026年メジャーリーグオフシーズンの話題の一つは、日本プロ野球で活躍した選手たちがアメリカでどの程度の待遇を受けるかだった。

日本人選手のメジャーリーグ進出は常にあったが、最近では大谷翔平、山本由伸といった選手たちが「超大型契約」を結び、日本選手の価値がさらに高まる傾向にあった。「日本最高レベルの選手はメジャーリーグで必ず通用する」という認識が高まるにつれて、自然に選手たちの年俸予想にも追い風が吹いた。

実際、2025年シーズン終了後、ポスティングシステムを通じてメジャーリーグ進出を目指した選手たちの契約予想はすべて楽観的だった。特に日本最高のスラッガーである村上宗隆、昨年日本プロ野球最高投手の一人だった今井達也は、総額1億ドル（約156億6,880万円）以上の大型契約が確実だという評価を受けた。一部では8年以上の長期契約の場合、2億ドル（約313億3,760万円）程度の大型契約が結ばれると見られていた。

しかし現実は異なった。メジャーリーグ球団は超長期契約を与えることを躊躇した。関心はあったが、最終的な契約提示額は予想よりも保守的だった。これに選手たちとエージェントは迅速に代替策を選んだ。予想より短い契約で将来を見据えた。実際、村上はシカゴ・ホワイトソックスと2年総額3,400万ドル（約53億2,740万円）、今井はヒューストンと3年総額5,400万ドル（約84億6,120万円）で契約した。

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二人の選手はまだ20代中・後半で若い。契約期間が終わった後、再び大型契約を狙っても遅くない年齢だ。初契約を「ショーケース」としたのだ。1～2年良い成績を残せば、その後再び大型契約に挑戦できる。球団も年平均金額を少し多く支払っても長期リスクから逃れられるので、双方にとってウィンウィンだった。村上は2年契約で、今井は2026年シーズン後にオプトアウトできる条項を獲得した。

選手にとっては満足のいく契約かもしれないが、ポスティングを許可した球団にとっては複雑な心境だ。現在の日米ポスティングシステムによれば、球団は選手たちの契約総額に一定の公式でポスティング金額を受け取る。二人の選手を放出したヤクルトと西武は、二人が1億ドル（約156億6,880万円）以上の契約を結んでいれば、十分な現金を確保できたはずだ。ポスティングを許可した背景の一つだっただろう。

しかし、今すぐ手にする金額は期待に届かない。村上を放出したヤクルトは657万5,000ドル（約10億3,020万円）程度を受け取る。少ない金額ではないが、球団が一生に一度の機会を逃したという評価があちこちから出ている。今井の場合、3年をすべて満了してもポスティング金額は997万5,000ドル（約15億6,300万円）だ。もし今井が1年だけでチームを離れた場合、この金額も3分の1に減る。

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これに日本でも懐疑的な見方が高まっている。「東京スポーツ」は「短期高額年俸に加え、毎年オプトアウトが可能な異例の契約形態は選手側には今後の大型契約のための足がかりになる一方、日本野球界には別の波紋を引き起こしている。この契約形態は今後ポスティング制度自体を揺るがす可能性がある」と懸念し、「西武とヤクルトはどちらもエースと中心打者を放出した代償としては当初の期待より30億円以上低い水準であり、決して十分とは言えない。『育成しても移籍金が少ないまま去るならポスティングを許可するメリットが減る』という声が日本野球機構の各球団内部で高まるのも無理はない」と現地の反応を伝えた。

このメディアは「この流れが定着すれば、次のシーズン以降ポスティングを避ける球団が増えるのではないか」、「こうするくらいなら送り出さない方が良い」、「制度自体を再検討する時期に来た」といった現地の雰囲気を紹介し、「球団が移籍金を事前に設定する方法など、制度改正を求める声が高まるのは必然だ。今井の契約は選手個人にとっては挑戦と機会に満ちた選択だ。しかし同時にポスティング制度の『歪み』を再び浮き彫りにした事例でもある」として、今後変化が起こる可能性があると予想した。