【新NISA】積立投資で「2000万円」をつくることは可能? 15年で資産形成するためのシミュレーション! 資産運用のポイントも解説
40歳代二人以上世帯《中央値は500万円》貯蓄がゼロの世帯は何パーセント?

【新NISA】積立投資で「2000万円」をつくることは可能?15年で資産形成するためのシミュレーション!資産運用のポイントも解説
新NISAが始まって2年以上が経ちました。
ただし、実際に新NISAでの資産形成でどのくらいお金が増えるのかわからずに、投資を始められていない人も少なくありません。
では、新NISAの積立投資で2000万円を作ることは可能なのでしょうか。
本記事では、新NISAで15年間の積立投資をする場合、毎月いくらの積立をすれば2000万円貯められるのかシミュレーションします。
また、貯蓄ゼロの40歳代の割合と資産運用のポイントも紹介するので、参考にしてみてください。
※編集部注:外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
貯蓄ゼロの40歳代の割合は?
新NISAを始める理由として、老後のために資産を増やしたいと思っている人も多いでしょう。
では、老後を少し意識しだす40歳代はどのくらい資産があるのでしょうか。
J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40歳代二人以上世帯の貯蓄額の分布と平均額・中央値は以下のとおりです。なお、貯蓄額には預貯金以外にも株式や投資信託、債券、保険なども含みます。

40歳代二人以上世帯の貯蓄額の分布と平均額・中央値
40歳代二人以上世帯の貯蓄額
・非保有 :18.8%
・100万円未満 :10.0%
・100~200万円未満 :6.2%
・200~300万円未満 :5.1%
・300~400万円未満 :4.4%
・400~500万円未満 :2.6%
・500~700万円未満 :7.3%
・700~1000万円未満 :6.1%
・1000~1500万円未満 :9.7%
・1500~2000万円未満 :6.5%
・2000~3000万円未満 :8.2%
・3000万円以上 :13.1%
・無回答 :2.1%
・平均値 :1486万円
・中央値 :500万円
中央値は500万円となっていて、老後に向けて決して十分な貯蓄額とはいえないでしょう。
また、貯蓄がゼロの世帯も18.8%あります。
そのため、老後に向けて資産形成が必要な世帯はかなり多いことがわかります。
【新NISA】積立投資で「2000万円」をつくることは可能?
貯蓄が少ない40歳代が、今から15年間で2000万円をつくることは可能なのでしょうか。
新NISAの積立投資を始めた場合、毎月いくらの積立をすれば15年間で2000万円を築けるかのシミュレーションをしてみましょう。
運用利回り3%で運用した場合、毎月必要な積立額は8万8402円です。

目標金額2000万の場合のシミュレーション
決して簡単な額ではないですが、40歳代は一般的に収入が増える人も多いので、支出も減らすことができれば月8万円以上の積立をできる世帯もあるかもしれません。
また、2000万円は難しそうと思う世帯は、1000万円を目指してみてもいいかもしれません。
15年間の積立投資で1000万円を貯めるために必要な、毎月の「積立額は4万4201円」です。

目標金額1000万の場合のシミュレーション
ただし、実際の資産運用では、価格変動リスクや元本割れするリスクなどが伴います。
ぜひ、自分の世帯にあった目標金額を決めて毎月の積立額を設定することが大切です。
金融庁の「つみたてシミュレーター」を利用すれば簡単に試算できます。
資産運用のポイントとは?
資産形成に向けたポイントは、価格の変動に敏感になりすぎずにコツコツ積立投資を続けることです。
資産運用は長期で考えることが重要となります。
短期的には価格が下がっても、年単位で数十年単位でみると価格が上がるケースもあります。
特に、様々な資産に投資する分散投資をしておけば、個別には下がる銘柄があっても全体として価格が上昇するケースも過去の統計から見られます。
ただし、資産運用はリスクとリターンが比例する傾向にあり、利益が期待できるだけでなく、価格変動リスクなどが伴うことをよく理解しておくことが大切です。
生活費を用いて資産運用を行うのではなく、余剰資金を活用するよう心がけましょう。
家計やライフスタイルに合わせて、長期的な目線で資産運用をおこなうことがポイントです。
資産運用の期間を長く設けることで、利益に対してさらに利益がつくことで雪だるま式に資産が増えていく「複利の効果」が期待できます。
参考資料
・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」
・金融庁「つみたてシミュレーター」
関連記事
来月、6月15日支給【厚生年金+国民年金】ひとりで「月額15万円(年額180万円)」以上受給する人は何パーセントいる?
【住民税課税世帯でも利用できる支援制度】子育て・教育・医療・社会保険料・住宅など《給付金+補助金+手当》13選!対象を解説
アドバンテストがTSMCやサムスンに選ばれ続ける理由とは?元プロ投資家が明かす1兆円企業の凄み