はじめに──祝祭ムードへの違和感

　キオクシアホールディングス（以下、キオクシア）が2026年3月期決算で過去最高益を叩き出した。2026年1～3月期の売上高は前年同期比188.9％増の1兆29億円、営業利益は15.9倍、純利益は30.8倍となった（出所：EE Times Japan「キオクシア25年度 驚異の決算 Q4純利益は前年比30倍」、2026年05月18日）。

　株価は上場来高値を更新し、株式時価総額は一時8兆円を超え、日本企業ランキング第4位にまで駆け上がった。日本のメモリ産業復活の象徴として、メディアは祝祭ムードに包まれている。

　しかし、筆者はこの浮かれた空気に強い違和感を覚える。世界のメモリ産業全体から見れば、キオクシアの存在感はわずか4.4％に過ぎない。

　さらに深刻なのは、中東情勢の急激な悪化により、ドライエッチング装置に不可欠なヘリウム（He）、ドライエッチング装置だけでなくあらゆる製造装置の継続稼働に必要なナフサ起因の重要部品、そしてフォトレジストの供給が断たれかねない事態が目前に迫っていることだ。キオクシアの工場が止まりかねないこの危機に対し、経営陣は一体どこまで備えているのか。

　本稿は、データと現場の実情をもとに、キオクシアに対する切実な警鐘を鳴らすものである。

第1章　キオクシアの「過去最高益」の中身──平均販売価格（ASP）急騰による“棚ぼた”益

　まず、2026年3月期第4四半期（2026年1～3月期）の決算内容を確認する（図1）。

・売上高：1兆29億円（前年同期比＋188.9％）

・Non-GAAP営業利益：5991億円（マージン59.7％、前年同期比15.9倍）

・Non-GAAP純利益：4099億円（マージン40.9％、前年同期比30.8倍）

　2019年10～12月期以降の四半期推移を見ると、2025年1～3月期から2026年1～3月期にかけての売上高、営業利益、純利益の急増は、確かに壮観である（図2）。

　ここで「Non-GAAP」について簡単に触れておきたい。これは、公式の会計基準（GAAP）に基づく数値から、株式報酬費用や事業再編費用、買収関連費用など一時的・非経常的な項目を除外し、企業が独自に算出する業績指標である。本業の継続的な収益力をより明確に示すために用いられ、半導体メーカーを含む多くのグローバル企業が採用している。ただし、調整項目は企業ごとに異なるため、企業間比較の際には注意が必要だ。

ここ1年の業績向上の客観的な分析

　さて、もう一度、キオクシアの2026年1～3月期の好調な業績に戻ろう。キオクシア関係者はこの好調な業績や株高に浮かれまくっているようだが、ここはその原因を冷静に分析するべきだ。

　この利益急増の最大要因は、販売数量の増加ではなく、NANDのウエハ販売スポット価格が、2025年3月の2.76ドルから2026年3月の21.07ドルへ、約7.6倍に急騰したことにある（図3）。一方、前掲図1によると、出荷量はむしろ前四半期から約10％減少している。

　ここで強調しておきたいのは、出荷量が10％も減少しているにもかかわらず、Non-GAAP営業利益率は前四半期の26.6％から59.7％へと2倍以上に跳ね上がったという事実である。これは「売れたから儲かった」のではない。「価格が上がっただけで儲かった」のである。すなわち、キオクシアの好業績は、自身の競争力で勝ち取った成果ではなく、メモリ市況の急騰局面に乗った“棚ぼた益”にほかならない。

　加えて、前年同期比に対して「営業利益15.9倍、純利益30.8倍」という派手な数字は、分母である2025年1～3月期の利益があまりに小さかったことの裏返しでもある。前年同期の営業利益はたったの371億円、純利益はわずか203億円しかない。この水準と比較すれば、営業利益が15.9倍、純利益が30倍超にもなるのは当然である。「前年同期比何十倍」という見出しの派手さに惑わされてはならない。

第2章　NAND市場でのキオクシア──サムスン・SKハイニックスに大きく見劣り、YMTCに迫られる

　世界のNAND市場でのキオクシアの立ち位置を確認しよう。

　2026年Q1のNAND売上高は、サムスン（Samsung）が105億ドル、SKグループ（買収したソリダイム[Solidigm]を含む）が97億ドル、キオクシアが58億ドル、マイクロン（Micron）が55億ドル、サンディスク（SanDisk）が53億ドル、中国YMTCが推定で50億ドルとなっている（図4）。

　サムスンとSKグループの韓国メーカー2社が100億ドル前後と大きく抜き出ている一方、キオクシアはマイクロン、サンディスク、YMTCと50億ドル台にとどまっており、韓国メーカーに比べれば「どんぐりの背比べ」という状況になっている。

　次に2026年Q1のNAND売上高シェアを見てみると、サムスンが25.1％、SKグループが23.2％、キオクシアが13.9％、マイクロンが12.7％、サンディスクが12.0％、YMTCが推定で12％となっている（図5）。

　衝撃的なのは、かつて旧東芝メモリ時代にはサムスンと並ぶシェア35％前後を保持していた事実である。それが現在は13.8％しかない。上位2社の韓国メーカーとの差は開く一方で、下位のマイクロン、サンディスクとの差はわずか1～2ポイントしかない。そして中国YMTCが急速に追い上げている。グラフの勢いを見れば、YMTCがキオクシアに追いつくのは時間の問題である。

　要するに、NAND発祥の地・日本のメモリメーカーが、わずか十数年で「中国メーカーに追い抜かれるかどうか」を心配する立場に転落したのである。

　ここまでをまとめると、キオクシアは前年同期比に対して2026年1～3月期は非常に好調な業績をたたき出してはいるが、それはNANDのウエハースポット価格の高騰によるものが大きく、また前年同期の2025年1～3月期の業績があまりにも貧弱だったことにも原因がある。加えて、サムスンやSKグループなどの競合他社と比較してみると、キオクシアのNAND売上高は半分強しかなく、かつて35％前後あった売上高シェアも今は13.8％しかない。

　このような状況で、「過去最高益、過去最高の株高」などと浮かれているのは、いかがなものか。さらに、キオクシアには、現在NANDよりも成長が著しいDRAM事業が無い。その上、中東情勢悪化に伴うヘリウム供給途絶やナフサ不足によるドライエッチング装置をはじめとする全ての製造装置の消耗部品の逼迫、レジスト枯渇の危機に直面していると思われる。以下の章では、これらについて詳述する。

第3章　DRAMを持たない致命的ハンディキャップ

　キオクシアの本当の問題は、NAND単体しかビジネスが無く、DRAMを手掛けていないことにある。そして、現在のAIブームにおけるメモリ産業の本丸はDRAMである。AIブームで急拡大しているDRAM市場は、NAND市場のそれを大きく凌駕しているからである。

　実際に図6を見ると、NAND市場は2025年1～3月期の120.2億ドルから、2026年1～3月期に338億ドルと約2.8倍になった。ところが、DRAM市場は2025年1～3月期の270.1億ドルから、2026年1～3月期に1045億ドルと、約3.9倍に急拡大しているのである。市場規模そのものを比べても、DRAM市場はNAND市場の約3倍に達している。AIブームの恩恵の大半は、NANDではなくDRAM、とりわけHBM（High Bandwidth Memory）を製造しているDRAMメーカーが享受しているのだ。

　この恩恵を受けているDRAMメーカーは3社あり、2026年1～3月期に、サムスンが380億ドル、SKハイニックス（SK hynix）が340億ドル、マイクロンが235億ドルを売り上げている（図7）。

　売上高シェアで見ると、一度はDRAMを8～12層積層した広帯域メモリ（HBM）が好調なSKハイニックスに首位を譲ったサムスンは、再びSKハイニックスを抜き返し、36.4％でシェア1位を奪還した。一方、サムスンに抜かれたSKハイニックスは3.9ポイント差の32.5％につけている。第3位にはマイクロンがシェア22.5％で続く（図8）。

　この3社合計のシェアは91.4％となり、実質的にDRAM市場は上記3社が独占している。ここに、キオクシアの存在はない。AIブームの本丸であるDRAM市場に、キオクシアはそもそも参戦すらできていないのである。

メモリ全体（DRAM＋NAND）から見たキオクシアの存在感

　ここで、DRAM＋NANDを合算したメモリメーカー全体の売上高（シェア）を見てみよう。

　まず、DRAMとNANDの合計売上高においては、サムスンが485億ドル、SKハイニックスが437億ドル、マイクロンが290億ドル、キオクシアが58億ドル、サンディスクが53億ドルとなる（図9）。NANDしか持たないキオクシアとサンディスクの売上高は、韓国メーカーの10％にも満たない。

　次に、DRAMとNANDを合計した売上高シェアを見てみると、サムスンが35.1％、SKハイニックスが31.6％、マイクロンが21.0％に対し、キオクシアはわずか4.4％、サンディスクは3.8％しかない（図10）。キオクシアのシェアはマイクロンの約5分の1、サムスンの約8分の1の水準にとどまっている。

　また、長期推移を見ると、キオクシアのメモリ全体シェアは2009年頃の13％台から一貫して低下し、現在は過去最低水準にある。NANDという一本足打法で戦ってきた結果、AI時代の到来とともに、その構造的弱点が一気に露呈したと言ってよい。

　これが、メモリ産業全体から見たキオクシアの真の姿である。「日本4位の時価総額」という見出しの華々しさとは裏腹に、世界メモリ産業の地図において、キオクシアは弱小プレイヤーに転落していることが見て取れる。

第4章　【本題】中東情勢悪化が突きつける「工場停止」リスク

　ここからが本稿の核心である。キオクシアが「過去最高益」「時価総額日本4位」と浮かれている、まさにその瞬間に、半導体工場の操業そのものを揺るがす供給網危機が中東から迫っている（詳細は2026年5月1日に公開した拙稿「米国が仕掛けたイラン戦争による致命的影響、AI熱狂の足元で崩れ落ちる半導体製造基盤」をご参照いただきたい）。

(1) ヘリウム（He）供給途絶リスク

　ヘリウムは半導体製造において、ウエハ冷却、リーク検査、各種プロセスガスの希釈・キャリアとして不可欠な物質である。代替不可能な戦略物資であり、供給が止まれば、半導体工場は即時停止する。

　特に、3D NANDでは、設備投資の約7割がドライエッチング装置といわれるほど、大量のドライエッチング装置を稼働させている。その稼働にはヘリウムが必須であり、ヘリウムの在庫がなくなった瞬間に3D NANDの製造ラインは停止することになる。

　日本は全量ヘリウムを輸入しており、カタール産のヘリウムに41％依存している。そのカタール産ヘリウムが、後述する事情により市場から消滅してしまった。その影響は、キオクシアにとって非常に甚大である。

　キオクシアの四日市工場、北上工場は、日々大量のヘリウムを消費している。長期契約と複数調達先の確保が不十分であれば、ヘリウム枯渇はそのまま工場停止に直結する。キオクシアの足元を見れば、浮かれている状況ではない。

(2) ドライエッチング装置の部品逼迫──3D NAND投資の7割が直撃

　3D NANDの製造において、設備投資の約7割はドライエッチング装置が占めるという。3D NANDは現在300層を超える積層構造であり、極めて深いホールを垂直に掘る「高アスペクト比エッチング」が技術の核心である。これを担うのが、ラムリサーチ（Lam Research）、東京エレクトロン、アプライド・マテリアルズ（Applied Materials）らのドライエッチング装置である。

　これらドライエッチング装置の重要部品（チャンバー部品、特殊シール材、エラストマー、フッ素樹脂部品等）の多くは、ナフサ由来の石油化学製品を原料としている。中東情勢が悪化し、原油・ナフサ価格が急騰、あるいは中東発のナフサ・石化製品の出荷が滞れば、ドライエッチング装置の部品供給は即座に逼迫する。

　新規装置の納入遅延だけでなく、既存装置の消耗部品交換（コンシューマブル）が滞れば、稼働中のエッチング装置も停止する。3D NAND工場にとって、これは致命的である。設備投資の7割を占める装置が止まれば、その投資はすべて無に帰すのである。

　なお、ナフサ由来の部品・材料は、ドライエッチング装置だけでなく、露光装置、コータ/デベロッパ、各種成膜装置、各種洗浄装置、各種検査装置など、全ての製造装置に使われている。したがって、ナフサ由来の部品・材料の途絶は、全ての製造装置の安定稼働を揺るがす大問題であることを付け加えておく。

(3) フォトレジスト枯渇リスク

　フォトレジストの原料樹脂、感光剤、溶剤の多くも、ナフサ由来の石油化学品を出発原料とする。中東発の原料供給が滞れば、JSR、東京応化、信越化学、富士フイルム、住友化学等のレジストメーカーの生産も影響を受ける。

　レジストは保管期限のある生もののような材料であり、長期備蓄が困難である。供給が数週間途絶するだけで、半導体工場のリソグラフィ工程は停止する。

(4) ホルムズ海峡封鎖が解除される気配がない

　2026年3月にイランがカタールのLNG施設を攻撃して以降、LNGの副産物として製造されるカタール産ヘリウムが消滅した。カタール産ヘリウムは世界市場の約3割を占めていたため、これと連動する形で世界市場全体からヘリウムが消えてしまった。

　加えて、米国とイランとの間の戦闘が終結する気配がなく、ホルムズ海峡は事実上の封鎖が続いている。2026年5月14日に米中首脳会談が中国で行われ、両首脳は「ホルムズ海峡は封鎖されるべきではない」との共同声明を出したが、イランはこれに納得せず、ホルムズ海峡の封鎖は続いている。どうやら長期化する見通しとなっている。

　そして、ホルムズ海峡の封鎖が長引くほど、ドライエッチング装置をはじめとする全ての製造装置に必要なナフサ由来の消耗部品は枯渇していき、3D NAND製造のためのレジスト調達も困難になってくる。

　もし、ヘリウムの在庫がなくなり、ドライエッチング装置など全ての製造装置の消耗部品やレジストの調達も途絶えたとしたら、キオクシアの四日市工場と北上工場は瞬時に止まる。これは脅し文句ではなく、サプライチェーンの構造上の冷徹な事実である。

第5章　キオクシアは今、何をすべきか──浮かれている時間はない

　キオクシアは過去最高益に浮かれ、時価総額日本4位に酔っている場合ではない。キオクシア経営陣は、今この瞬間に、以下の緊急対応を取るべきである。

　第1に、ヘリウムの長期確保。米国産・アルジェリア産ヘリウムなど調達先多様化、長期契約の前倒し締結、社内備蓄量の倍増、ヘリウム回収・リサイクル設備への即時投資である（ただしリサイクル技術の開発・導入には時間がかかるため、現在の危機には間に合わない可能性が高い）。

　第2に、ドライエッチング装置部品の戦略備蓄。ラムリサーチ、東京エレクトロン等の装置メーカーと連携し、重要消耗部品の6カ月以上の戦略在庫を確保すべきである。3D NAND投資の7割を占める装置が止まれば、すべての投資が無に帰す。ドライエッチング装置以外の製造装置についても、同様の行動を行わなければならないことは言うまでもない。

　第3に、フォトレジストの安全在庫増強。レジストメーカーとの緊密な情報共有、原料樹脂・感光剤の代替ソース確保、可能な範囲での備蓄積み増しが急務である。

　第4に、サプライチェーン全体の地政学リスク評価。CEO直轄で、中東情勢を含む地政学リスクが半導体製造工程の各段階に与える影響を、週次（いや日次）でモニタリングする体制を直ちに構築すべきである。

　第5に、株主・投資家への誠実な情報開示。「過去最高益」だけを喧伝するのではなく、目前に迫る供給網リスクと、それへの備えを率直に開示することが、長期株主への誠実な対応である。短期の株価高騰に酔っている場合ではない。

第6章　結語──キオクシアは「日本4位」の重みを自覚しているか

　キオクシアの株式時価総額が日本企業4位に達したという事実は、見方を変えれば、日本の産業界がキオクシアに重大な責任を負わせたということでもある。日本のメモリ産業の最後の砦として、キオクシアが万一にも工場停止に追い込まれれば、その衝撃は同社の業績悪化にとどまらず、日本の半導体産業・経済安全保障全体への打撃となる。

　過去最高益に酔うのは一晩でいい。翌朝には、経営陣全員が現場に下りて、ヘリウム、ドライエッチング装置用の消耗部品、レジストの在庫表を一つ一つ確認すべきである。中東情勢は待ってくれない。ホルムズ海峡の封鎖はいつまで続くかわからない。

　浮かれている時間は1秒もない。

　キオクシアに問われているのは、決算発表会での晴れがましい笑顔ではなく、危機に対する冷徹な備えである。日本のメモリ産業の旗手を自任するなら、今すぐ動け。工場を止めるな。それが「時価総額日本4位」の重みを背負う者の責任である。

【筆者からのお知らせ】

　2026年6月11日、サイエンス＆テクノロジー主催のセミナーに登壇します。テーマは、『AIブームは崩壊寸前　その対策と羅針盤』で、CoWoSキャパ不足、HBM不足、そして電力不足に加え、He供給途絶問題、加えてナフサ供給逼迫による半導体産業（＋IT産業、そして人類の文明）の崩壊についても、急遽加えることにします。ライブ配信（アーカイブ配信付）も行います。

[日時] 2026年6月11日（木）13：00～16：30

[会場] コンベンションホール・AP浜松町（東京都港区）

詳細はこちらのサイトをご参照ください→https://www.science-t.com/seminar/A260611.html

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