会社倒産という「修羅場」を仕切り、再生への道筋をつけるのは誰か。2010年、負債総額が当時過去最大の2兆3200億円に上った日本航空（JAL）倒産とその後の早期再建は、名経営者・稲盛和夫氏の功績とされることが多い。だが、稲盛氏の陰には歴戦の「倒産弁護士」、瀬戸英雄氏がいた。その内幕を描いたノンフィクション『修羅場の王　企業の死と再生を司る「倒産弁護士」142日の記録』が10月に刊行され、話題を呼んでいる。著者の大西康之氏が、瀬戸氏の手腕を解説する。（本文敬称略）

JAL倒産前夜、緊迫の会合

　2009年12月29日、朝7時30分。すでに銀行を除くほとんどの企業が正月休みに入り、東京駅前は閑散としていた。企業再生支援機構の企業再生委員長で弁護士の瀬戸英雄は、丸の内ホテル7階の日本料理店「大志満　椿壽（おおしま　ちんじゅ）」に向かった。

「大臣がお見えになるまで、どうぞこちらへ」

　出迎えた仲居に待合へと案内される。

　みずほコーポレート銀行頭取の佐藤康博と企業再生機構社長の西澤宏繁が一足早く到着していた。旧日本興業銀行で先輩後輩の関係にある西澤と佐藤は親しげに話し込んでいる。瀬戸に続いて現れたのが三菱UFJ銀行頭取の永易克典だ。

「大臣がお見えになりました」

　仲居から声が掛かり4人が座敷に移ると、国土交通大臣の前原誠司、その後ろから三井住友銀行頭取の奥正之が入ってきた。

「お待たせして申し訳ない。みなさんお揃いのようなので、瀬戸先生、さっそくお願いします」

　瀬戸が話し始めたのは、この時すでに経営破綻の寸前だった日本航空（JAL）の再生プランである。支援機構を通じた公的資金注入と、会社更生法の適用を併用する「ハイブリッド型再生」について、瀬戸は簡潔に説明した。

　瀬戸の説明が終わる頃には永易の顔が青ざめていた。

「あなたたちは何もわかっていない。最近、JALに乗りましたか。パイロットも客室乗務員も、現場の人たちはみんな必死に頑張っていますよ。それもこれも、会社を倒産させない、法的整理にならないようにするためですよ。彼らの苦労に水を差して、会社の再生なんてできるはずがない」

　永易は、自分の言葉に興奮していた。

「だいたい、あなたたちは、何でそんなに会社更生法にこだわるんだ。倒産弁護士だか何だか知らんが、自分たちの功名心で法的整理に持ち込もうとしているだけじゃないか！」

　バンッ。狭い座敷に机を叩く音が鳴り響いた。西澤だ。

「何を言うか！　何も分かっていないのはそっちだろう。これまで国が関与したJALの再建は何度も失敗しているんだ。僕たちは、そうならないように、確実にJALを改革する方法を必死で考えている。それを功名心とは……」

　永易の興奮は収まらない。

「だいたいJALがこんなことになったのは国の航空行政の失敗が原因だろうが。何でそのツケを俺たち民間が……」

「永易さん」

　瀬戸が低い声で言った。メガネの奥の細い目は、じっと永易を見つめている。

「功名心とは日本を代表するメガバンクの頭取の物言いとも思えない。ここにいる6人、JALを何とかしたい、という思いは同じはずですが…」

（『修羅場の王　企業の死と再生を司どる「倒産弁護士」142日の記録』より一部を要約して抜粋）

倒産という「修羅場」で事業経営一切を握る「管財人」

　2010年1月19日、JALが東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請し、事実上、倒産した。負債総額は事業会社として当時過去最大の2兆3200億円。前ページの抜粋は、会社更生法が適用された場合、管財人になる予定だった企業再生支援機構の幹部と、金融債権を87.5％カットされることになる3メガバンクの頭取の、倒産前夜のやり取りである。

　3行のJALへの融資残高は合計で約1200億円。会社更生法の適用が決まれば、その9割近くを放棄させられることになる。頭取たちが、血相を変えて適用に反対したのは言うまでもない。

　倒産は「修羅場」である。

　銀行は融資した金を踏み倒され、100％減資となれば株主が持つ株式は紙屑になる。会社更生法なら経営陣は総退陣を迫られるのが慣例で、従業員も大幅削減される。会社に関わる全てのステークホルダーに激しい痛みを強いるのが倒産だ。極限状態の中で、会社に関わる全ての人々は「自分だけは助かろう」と欲望を剥き出しにする。

　そんな「修羅場」ど真ん中に降り立つのが「管財人」だ。

【更生手続き開始の決定があった場合には、更生会社の事業の経営並びに財産の管理及び処分をする権利は、裁判所が選任した管財人に専属する】

　会社更生法第72条に定める管財人の権限である。倒産して更生手続きに入った会社は、管財人が「いい」と言わない限り、一切の支払いを禁じられる。倒産会社にお金を貸している銀行や取引先は、ビタ一文、貸した金を回収できない。

　事業経営の一切を任されている管財人がまとめる「更生計画」に、倒産会社の幹部は従うしかない。「人員を減らす」と言われれば労働組合も逆らえない。会社の社長はもとより、メーンバンクの頭取も、大株主も、労組の委員長も逆らえない。管財人が「修羅場の王」と呼ばれる所以である。

米国に比べて極端に少ない日本企業の倒産

　激しい痛みと引き換えに、更生手続きを終えた会社は「復活の翼」を手に入れる。経営を圧迫してきた巨額の債務から解放され、余剰人員や不稼働資産に起因する固定費も激減する。顧客とコア人材が逃げなれば、業績はかなりの確率でV字回復する。

　2023年、米国では上場企業を含む642社の大型倒産があった。同年の日本の上場企業倒産はわずかに1社。米国や新興国に比べて日本の起業が少ないことはよく知られているが、大企業の倒産もまた、日本は極端に少ないのだ。起業を「会社の生」、倒産を「会社の死」と定義すれば、米国などは猛烈に会社が生まれ猛烈に死ぬ「多産多死」、日本は「少産少死」と言える。

　便宜上「会社の死」と書いたが、実際には倒産しても会社は死なない。一旦死んで経営陣、従業員、債権者、株主、取引先といったステークホルダーが痛みを分かち合う。それで身軽になった会社は蘇る。だから会社「更生」法なのであり、民事「再生」法なのだ。倒産法の目的は会社を殺すことではなく、更生させ再生させることにある。

　米国は独立宣言から間もない1800年に倒産法を制定し、「債務者の再出発の促進」を謳った。米国が「優しい社会」だからではない。建国期の米国に就職先などない。新世界にやってくれば誰もが起業家だ。その多くが「失敗」する。失敗した人の身ぐるみを剥いで「敗北者」の烙印を押すより、債務を減免して「やり直し」の機会を与えた方が、社会全体の富が増えることを彼らは経験から学んだのだ。

　西海岸のベンチャー・キャピタルの間では「会社を3度倒産させて一人前の起業家」と言われる。1度や2度の失敗でへこたれるようではガッツが足らないし、3度も失敗を経験していれば「もうヘマはしないだろう」と投資家たちは考える。

「失敗してもやり直しができる社会」を目指した瀬戸弁護士

　翻って日本の社会は「失敗」を極端に嫌う。三振しない打者が良い打者とされ、一発狙いのフルスイングを推奨する指導者は少ない。ビジネスでも同じ考え方が根付いており、出世するのは「結果を出した者」ではなく「失敗しなかった者」であることが多い。結果を出す前に「失敗」すると、そこで出世の道が閉ざされてしまうからだ。

「失敗」は敗北ではなく、ましてや犯罪ではない。そこから何かを学び、成長するから「失敗は成功の母」なのだ。失敗を許さない社会は息苦しい。失敗を恐れて挑戦を見送っているうちに若者は歳をとり、かつての情熱を無くしてしまう。

　本書の主人公、瀬戸英雄は「失敗してもやり直しのできる社会」の実現を目指して数々の大型倒産に携わってきた倒産弁護士だ。JALの再生は倒産後に同社会長に就任した名経営者、稲盛和夫の武勇伝として語られることが多い。だが、その稲盛をもって「ワシが乗り込んだ時には面倒な話は大方、片付いていた。全部あの人がやったんや」と言わしめたのが「修羅場の王」瀬戸である。

　瀬戸は会社更生法を「金剛の盾」に、「自分たちだけは助かろう」とする既得権者たちをねじ伏せ、JAL再上場への道筋をつけた。それは「カリスマ」の一言で語れるような単純な物語ではなく、法律に精通したプロフェッショナルたちの気の遠くなるような実務の積み上げであった。

関連記事

逆転ホームランは狙わない、稲盛和夫が貫いた「絶えざる変革」の哲学とは？

稲盛和夫氏はなぜJAL再建を引き受けたのか？「日本人の心が折れてしまう」という危機感と“もう一つの動機”

「運のいいヤツを採れ」リクルートを8兆円企業に変えた採用の鉄則と圧倒的当事者意識