トランプ関税の影響？「S&P500」と「NASDAQ100」のパフォーマンスに気になる変化、下落後の反発に期待できるのは？

横浜銀行の売れ筋の2025年4月のトップ5は前月と同じだった。トップに「eMAXIS 225インデックス」、以下が「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」、「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」、「インデックスファンドNASDAQ100（アメリカ株式）」、「インデックスファンド225」だった。また、「つみたて投資枠」の売れ筋トップ5にも変化がなく、「つみたて先進国株式」、「つみたて日本株式（日経平均）」、「つみたて8資産均等バランス」、「つみたて4資産均等バランス」、「つみたて米国株式（S&P500）」の順で年初来継続している。

◆「S&P500」の弱さが気になる

横浜銀行の売れ筋ファンドは、基本的な株式インデックスファンドになっている。2024年までであれば、パフォーマンスは「S&P500」、人気は「全世界株式（オール・カントリー）」という言い方ができたが、2025年になって状況は大きく変わってきている。「S&P500」の動きが「NASDAQ100」と比較しても弱い。2022年以来、たびたび指摘された「S&P500」の割高の是正がついに始まったのかもしれない。

「S&P500」をはじめとした米国株式が大きく下落し始めたのは、米トランプ大統領による大規模な関税政策の発動による影響だ。特に、4月2日「解放の日」に発表された全世界を相手にした「相互関税」の発表によって米国経済の先行きに対する懸念が沸騰することになった。輸入品の価格に関税が上乗せされることによって米国の物価が上昇する懸念が高まるとともに、貿易交渉で最も強硬な姿勢をみせている中国が米国の国債を交渉材料としているようで米国債価格が下落（金利は上昇）し始めてもいる。物価上昇に金利上昇が重なれば、いわゆる「スタグフレーション」の状態となり、かなり深刻な景気後退に陥る可能性がある。4月上旬に米国株価が大きく崩れたのは、発表された関税策の規模の大きさに、経済に与える影響の大きさが重なって見えたからだろう。

ただ、関税が90日間停止されることが発表されると、極端な変化が起きないのではないかという安心感が広がって、4月中旬以降には株価は戻り歩調に転じた。そして、5月の中旬以降は戻り相場が一巡している。

この過程において、4月上旬の株価は「NASDAQ100」が最も大きく下落することになった。「S&P500」の下落率は「NASDAQ100」より小さかったために、戻り過程においても戻りが早かったものの、５月中旬には戻りの水準において「NASDAQ100」に追いつかれている。「S&P500」の反発力の弱さが気になる。

一方、「つみたて投資枠」の売れ筋に入っているバランス型「8資産均等」や「4資産均等」は、今回の下落局面において下値抵抗力の強さをみせた。もちろん、これらのバランス型ファンドは、「S&P500」が調子よく上昇している時には、上昇に取り残されてパフォーマンスが悪いファンドとして見向きもされなかった。こういったファンドは、市場の環境が悪くなると見直される傾向にある。引き続き米国株をはじめ世界の株式市場は不安定な状態が続くと見通され、分散投資に徹するバランス型が優位な展開が続きそうだ。

◆グループ会社の浜銀TT証券の売れ筋トップは「ゴールド」

横浜銀行ではベーシックなインデックスファンドが売れ筋の一方で、同行のグループ会社である浜銀TT証券には、それとは異なったランキングが見られる。浜銀TT証券は、横浜銀行の営業エリアにおけるより専門性の高い証券サービスを展開している。「TT」は東海東京フィナンシャル・ホールディングスを象徴し、東海東京証券と連携することで国内外の株式や債券など幅広い証券を提供できる。対面型のコンサルティング営業に特徴があり、地域の富裕層の金融ニーズや資産運用について、より高度なサービスを求めるニーズに対応している。

浜銀TT証券での投資信託の売れ筋は、2025年4月トップが「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」、第2位に「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）想分配金提示型」、第3位が「同Bコース（為替ヘッジなし）」になるなど、アクティブファンドがランキングの上位に入ってくる。また、第4位に「イノベーション・インサイト世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」、第9位に「USベーシックバランス」が入るなど、特徴のあるファンドがランクインしている。

「イノベーション・インサイト世界株式戦略ファンド(予想分配金提示型)」は、フランクリン・テンプルトンが運用する世界のイノベーション企業に投資するファンドが主要な投資対象になっている。同ファンドでは「今後3年、5年、10年の間で、利益、フリーキャッシュフロー、そして持続可能な競争上の優位性が拡大すると考える革新的な企業に投資する」という方針の下で世界の株式市場に投資先を求めている。現時点では米国のテクノロジー企業が運用ポートフォリオの中心になっているが、カナダやブラジル、オランダなどの企業も組み入れている。また、「USベーシックバランス」は米国株式（S&P500）と米国債券（残存期間が7年～10年）に半分ずつ投資するファンドだ。株式一辺倒からリスク分散を図りたい場合の選択肢になるだろう。

執筆／ライター・記者徳永浩

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。