スカイツリーは「埼玉」に建つはずだった？ 東武鉄道も絡んだ争奪戦、124万人署名むなしく幻に終わったワケ
14地域が火花散らす誘致合戦
2012（平成24）年に開業した東京スカイツリーは、現在地の墨田区押上に決定するまでに、公式・非公式あわせて14の地域が誘致に名乗りを上げていた。建設予定地をめぐっては、各地で自治体や地元企業、住民有志による多様な動きが見られた。
【画像】今と全然違う！ これが62年前の「東京スカイツリー」周辺です！ 画像で見る（計9枚）
例えば、台東区は2001年11月に誘致準備会を結成。隅田公園周辺を候補に挙げたほか、上野恩賜公園や上野～浅草寺周辺を想定した構想も検討された。足立区では2004年3月、区役所内に専属プロジェクトを立ち上げ、東六月町のニッポン放送旧アンテナ跡地、あるいは舎人公園を候補地とした提案を示した。
このほか、豊島区は東池袋、練馬区はとしまえんおよび光が丘公園を候補に挙げていた。文京区にも建設案が存在した。また、東京都以外では、埼玉県とさいたま市が共同で「さいたまタワー」構想を打ち出し、さいたま新都心を候補地とした。
こうした誘致の動きは、自治体主導型だけでなく、地元経済団体や市民グループが中心となるケースも多かった。背景には、新タワーの建設がもたらす経済波及効果、観光振興への期待があった。
一方、自治体が本格的に誘致活動を開始する以前の1999年には、NHKと在京民放キー局5社が「タワー建設プロジェクト」を発足。2003年に始まる地上デジタル放送に向け、新たな送信拠点の確保を目指した。
当時の候補地には、
・新宿駅南側のJR線路上空
・秋葉原の都有地（旧神田青果市場跡地や駅前駐車場）
・多摩ニュータウン
などが含まれていた。いずれも
・電波環境
・用地取得の容易さ
・将来的な観光資源
としての価値などが比較検討された。さらに2003年12月には、NHKを含む在京6社が「在京6社新タワー推進プロジェクト」を新たに立ち上げ、候補地の絞り込みと事業スキームの検討を加速させていくことになる。
運営主体の資金力と課題
さいたま新都心（画像：写真AC）
候補地は多岐にわたったが、選定は慎重に進められた。理由は、タワーの運営主体を別に設け、放送局各社はあくまでテナントとして入居する前提だったからである。
単に放送電波を発信するだけなら、放送局の技術力と出資だけで対応可能だ。しかし巨大なタワーは観光資源としての需要も高い。展望台や商業施設などの付帯施設が不可欠となるため、その運営ノウハウと資金は放送局だけでは賄いきれない。
例えば、東京タワーの建設は、実業家・前田久吉（1893～1986年）が設立した日本電波塔（現・TOKYO TOWER）が主導し、現在も管理運営を担っている。前田は産経新聞や関西テレビの社長も歴任し、十分な経営能力と資金力を持っていた。このように、運営能力を備えた建て主の存在と、土地の確保、地域住民の理解・支持が重要な条件となる。
誘致エリアのなかで特に熱心だったのがさいたま新都心である。埼玉県とさいたま市は、経済団体や国会議員と連携し、「さいたまタワー実現大連合」を結成。すでにさいたまスーパーアリーナや鉄道博物館の誘致に成功していた同エリアは、さらなる観光の目玉としてタワー建設を強く望んだ。
2004（平成16）年9月23日、さいたまスーパーアリーナには1万5000人が集結し、「さいたまタワー実現大集会」が開催された。署名活動は目標の100万人を突破し、124万人に達したことが強調された。建設候補地の新都心第8街区では11基のサーチライトが夜空に照射され、「バーチャルタワー」が演出された（『毎日新聞』2004年9月24日付）。
土地の広さ、住民の期待度ともに高かったさいたまタワーは、この時点で実現間近に見えた。
東武主導の事業本格化
『誰も知らない東京スカイツリー 選定・交渉・開業・放送開始…10年間の全記録』（画像：ポプラ社）
しかし、放送局各社の間ではさいたまタワーの実現可能性は低いとみなされていた。
最大の課題は、電波受信障害の影響範囲が広がることだった。さらに、さいたまタワーは電波送信を主とした簡素な構造を想定し、観光収入はほとんど期待されていなかった。建設費は、店子である放送局からの賃料収入で回収する計画だったのである。
放送局収入が減少した場合、公費投入が避けられないリスクもあった。そのため、観光地としての機能を備えることが不可欠だった。ところが、さいたま新都心に展望台付きのタワーを造った場合の課題は多かった。周囲は一般的な住宅街であり、富士山や秩父山地は遠方にかすかに見える程度。高層ビル群も遠く、夜景の魅力に欠けていたのだ。
こうした事情から、2004年内に土地買収の合意が見込まれていた豊島区東池袋のサンシャイン60隣接の造幣局地区周辺が、より有力な候補地とされた。
その一方で、東武鉄道（墨田区押上）の社内で進められていた「すみだタワー・プロジェクト」を軸に、墨田区が2004年11月25日に正式に名乗りを上げた。検討を重ねた結果、2005年3月28日に墨田区押上地区が第1候補地に選定された。2006年には、東武鉄道が全額出資する新会社「新東京タワー」が設立され、事業は本格的に動き出す。
このプロジェクトに日本テレビ社員として関わった根岸豊明氏は、著書『誰も知らない東京スカイツリー 選定・交渉・開業・放送開始…10年間の全記録』（ポプラ社）で、以下のような緊迫した交渉の様子を記録している。
・賃貸料や電波障害対策費用について、大家である東武鉄道側にも負担を求めること
・電波塔は社会インフラであり、一般的なテナントとオーナーの関係とは異なるという認識
双方の意見が対立し、一時はプロジェクトの白紙撤回も取り沙汰されたという。
墨田区経済に刻むスカイツリー効果
東京スカイツリー（画像：写真AC）
東京スカイツリーは、多様な候補地の中から、経済環境や社会条件を慎重に精査し、合意形成を経て完成に至った。
現在では単なる観光名所にとどまらず、地域経済に持続的な影響を与える重要なインフラとなっている。周辺の商業活性化や雇用創出、観光消費の拡大を通じて、墨田区の経済構造に新たな価値をもたらしたことは明白である。
こうした経緯を踏まえ、スカイツリーを眺める際は、単なるランドマークとしての美観を超え、その経済的連鎖と地域変革の全体像を把握することが求められる。
なお、中央区の勝鬨橋は東京スカイツリーと東京タワーの両方を同時に視認できる希少な地点であり、両施設の立地関係や地域経済における役割の違いを比較検討するうえで重要な視点を与えてくれる。
