【老後資産どうする？】資産運用を検討するなら！おさえておきたい「分散投資」のポイント

【みんなの平均貯蓄額】わたしの貯蓄額は「平均以下？平均以上？」おひとりさま世帯・二人以上世帯の「平均・中央値」を年代別一覧表で見る

秋の気配が少しずつ深まるこの季節、将来の暮らしについて考える時間を持つ方も多いのではないでしょうか。

老後資金は「2000万円問題」などでも注目されましたが、実際に年代ごとの平均貯蓄額や中央値を知ると、自分の立ち位置が見えてきます。

さらに、20歳代から70歳代が「年金を受け取り始める時点で最低限準備しておきたい」と考える金融資産残高には、世代ごとにばらつきがあります。

本記事では、年代別の貯蓄状況や意識をデータで整理しつつ、老後に向けた資産形成のポイントも紹介します。秋の夜長に、将来の安心につながるお金の準備について考えてみませんか。

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【20歳代～70歳代】「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」は平均いくら？

20歳代～70歳代が考える「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に、20歳代～70歳代が考える「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」の平均額を見ていきましょう。

各年代が考える「年金受給開始までに最低限準備しておきたい金融資産額」は、平均でおよそ1500万円〜2300万円となっています。

・20歳代：1512万円

・30歳代：2024万円

・40歳代：2304万円

・50歳代：1916万円

・60歳代：2110万円

・70歳代：1738万円

必要な生活費はライフスタイルによって異なりますが、物価上昇が続く中、老後に困らないだけの資金は確保しておきたいところです。

【65歳以上・無職夫婦世帯の生活費】老後、実際にはどれくらい必要？

総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、老後夫婦の家計収支の平均値は次のとおりです。

65歳以上の夫婦のみの無職世帯の家計収支（2024年）

収入：25万2818円

■うち社会保障給付（主に年金）22万5182円

支出：28万6877円

■うち消費支出：25万6521円

・食料：7万6352円

・住居：1万6432円

・光熱・水道：2万1919円

・家具・家事用品：1万2265円

・被服及び履物：5590円

・保健医療：1万8383円

・交通・通信：2万7768円

・教育：0円

・教養娯楽：2万5377円

・その他の消費支出：5万2433円

■うち非消費支出：3万356円

・直接税：1万1162円

・社会保険料：1万9171円

こちらを踏まえると、収入平均は25万2818円で支出平均は28万6877円です。

1か月の平均的な赤字額は3万4058円であることが読み取れます。給与所得などでこの赤字を補てんできないと仮定すると、毎月3万4058円を貯蓄から取り崩して生計を維持する必要があります。

介護費用も考慮に入れる方は、さらに多くの貯蓄が必要となります。介護費用を子ども世代が負担するのか、自分で賄うのかは各世帯の事情によって異なるので、事前に親族間でよく相談しておきましょう。

公益財団法人「生命保険文化センター」によると、介護にかかる費用の平均値は次のとおりです。

・一時金の平均額：47万2000円

・月々の費用は9万円

・一人の平均的な介護期間：55か月

では、年代別の「平均貯蓄額」と「中央値」はどの程度なのでしょうか。

次章では、J-FLEC(金融経済教育推進機構)の調査結果をもとに、「単身世帯」と「二人以上世帯」に分けて詳しく見ていきます。

【単身世帯】20歳代～70歳代の平均貯蓄額（平均値・中央値）はいくら？

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に、「単身世帯」の貯蓄額（平均値と中央値）を紹介します。

※金融資産を保有していない世帯を含みます。

【単身世帯】20歳代～70歳代の貯蓄額《平均値と中央値》

【平均値】「単身世帯」年代別の貯蓄額

単身世帯の年代別平均貯蓄額は、以下のとおりです。

・20歳代：161万円

・30歳代：459万円

・40歳代：883万円

・50歳代：1087万円

・60歳代：1679万円

・70歳代：1634万円

70歳代を除き、年代が上がるにつれて平均貯蓄額は増加しています。

【中央値】「単身世帯」年代別の貯蓄額

一方で、中央値は以下のとおりです。

・20歳代：15万円

・30歳代：90万円

・40歳代：85万円

・50歳代：30万円

・60歳代：350万円

・70歳代：475万円

どの年代でも、貯蓄の有無による差が大きく、その結果として「平均値」と「中央値」に大きな開きが見られます。

【二人以上世帯】20歳代～70歳代の平均貯蓄額（平均値・中央値）はいくら？

では、単身世帯と比べて二人以上世帯の貯蓄額はどの程度なのでしょうか。

こちらも、J-FLEC(金融経済教育推進機構)が実施した「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」をもとに確認していきます。

※金融資産を保有していない世帯を含みます。

【二人以上世帯】20歳代～70歳代の貯蓄額《平均値と中央値》

【平均値】「二人以上世帯」年代別の貯蓄額

二人以上世帯の年代別平均貯蓄額は、以下のとおりです。

・20歳代：382万円

・30歳代：677万円

・40歳代：944万円

・50歳代：1168万円

・60歳代：2033万円

・70歳代：1923万円

二人以上世帯の「70歳代の貯蓄額」は、単身世帯の平均貯蓄額と同様に「60歳代」よりやや減少していることがわかりました。

また、二人以上世帯の平均貯蓄額は、いずれの年代でも単身世帯を上回っています。

【中央値】「二人以上世帯」年代別の貯蓄額

・20歳代：84万円

・30歳代：180万円

・40歳代：250万円

・50歳代：250万円

・60歳代：650万円

・70歳代：800万円

中央値についても、二人以上世帯のほうが単身世帯より高い水準となっています。

【老後資産の作り方】分散投資で安定した資産形成を目指そう

近年、インターネットで簡単に証券口座を開設できるようになり、新NISAの登場もあって、投資を始めるハードルは大きく下がりました。

主な金融商品

資産運用を考えるうえで欠かせないのが「リスクとリターンの関係」です。基本的にはリスクが高いほど大きな利益を狙えますが、その分損失の可能性も高まります。

たとえば、銀行預金は安全性が高い一方で利息はごくわずか。逆に株式投資では大きな収益を得られるチャンスがあるものの、景気の悪化や企業業績の変化によって株価が下落するリスクも抱えています。

その中間に位置するのが債券です。株よりも安定している一方、リターンはやや控えめ。NISAでは個別の債券を直接購入できないため、投資するなら債券型の投資信託を利用するのが一般的です。

投資信託は、プロが多数の資産に分散投資してくれる仕組みで、少額から始められるのが魅力です。株式や債券、不動産投資信託（REIT）、金など、商品によって投資対象や地域はさまざま。複数の資産を組み合わせた「バランス型ファンド」なら、より幅広い分散投資が可能です。

このように、個人でも手軽に多様な資産へ投資できます。老後資金づくりにおいては、一つの資産に偏るのではなく、複数に分散させることでリスクを抑えながら安定した資産形成を目指しましょう。

まとめにかえて

本記事では、年代ごとの平均貯蓄額や中央値を取り上げてきました。

将来に向けて安心できる生活を築くには、場当たり的ではなく計画的に貯蓄や資産形成を進めることが欠かせません。資産運用についても触れましたが、最も重要なのは「できるだけ早く始めて、長く続ける」ことです。

まとまった金額でなくても構いません。毎月の積み立てや小さな一歩を積み重ねることで、将来の安心につながります。大切なのは「始める勇気」と「続ける習慣」です。今日からできる範囲で取り組んでみてはいかがでしょうか。

参考資料

・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」

・金融庁「主な金融商品」

・公益財団法人生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」