シリコンサイクル再来！AI・半導体が起こす第四次産業革命で世界経済は超長期で上昇トレンドに
エヌビディアのフアンCEO（写真：ロイター/アフロ）
（中島 厚志：エコノミスト）
今年に入ってから、とりわけ最近2カ月ほど、半導体価格の上昇傾向が鮮明になっている。これまでおおむね3年から4年の単位で繰り返されてきた半導体価格の循環をシリコンサイクルというが、2025年9月末時点の半導体価格は前年比53％の上昇となり、過去の経験からすれば新たなシリコンサイクルが始まったことを想起させる状況である（図1）。
【図1】半導体価格の推移（シリコンサイクル）
（注）半導体価格はDRAMX Spot DDR3 2Gb 256Mx8 1600/1866MHZの価格（出所）DRAMeXchange
しかも、シリコンサイクル開始の見方を補強する材料は他にもある。一つは、アメリカの今年4～6月期の知的財産投資が前期比では1999年以来となるプラス3.6％の大幅増となったことである（図2）。
【図2】主要国：知財投資増減率の推移
（注）前期比、実質、季節調整値（出所）内閣府、Eurostat、米BEA
知的財産にはソフトウェアやR&D、特許などが含まれ、その投資はイノベーションを推進する原動力となっている。当然、アメリカでの知的財産投資の急拡大の多くは、AIと半導体を組み込んだイノベーションの急速な進展を示唆することになる。
また、アメリカの輸入動向も注目される。今年4月以降、アメリカの関税大幅引き上げでとりわけ中国からの輸入は急減している。しかし、前年と比べたアメリカの輸入合計額はほとんど減っていない（図3）。
【図3】アメリカ：主要国別輸入増減の推移（前年差）
（注）前年同月差。通関ベース、名目、季節調整値（出所）米Census Bureau
その一因には、台湾からの輸入急増がある。アメリカの関税引き上げで、中国からアメリカへの輸出の一部はベトナムなど他国を迂回する輸出に振り替わったとされている。しかし、台湾は中国の迂回輸出の拠点にはなっていない。
台湾の中心的な対米輸出品が先端半導体であることを踏まえると、アメリカにとって台湾からの輸入増は先端半導体の需要増を意味することになる。
今回のシリコンサイクルの特殊性
シリコンサイクルは、いままで新たな需要がけん引して形成されてきた。図1に見られる2013年からのサイクルのけん引役はスマホ普及であり、2017年からのサイクルのけん引役はスマホの高機能化や仮想通貨のマイニングなどによるメモリ需要の急拡大であった。
前回2021年のサイクルは、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、在宅勤務やオンライン授業、電子商取引や動画配信などデジタルサービスの利用が急速に広がったことで生じたデジタル特需によるものであった。
そして、今回のシリコンサイクルの波では、生成AIやデータセンターが主たるけん引役である。実際、生成AIの普及に伴い、大規模データセンターやクラウド事業に必要なGPU（画像処理半導体）やメモリなどの半導体需要が急増している。
今回は、これらの需要に自動車の自動運転やパワー半導体などによる半導体需要が加わるし、5Gから6Gへ向かう通信インフラ投資も、高速通信を可能にする基地局やネットワーク機器で多くの先端半導体を必要としている。
ニーズは多様であるが、今回のシリコンサイクルにはいままであまり見られなかった大きな特徴がある。けん引役が、メモリ需要増だけではなく、演算能力の急拡大が大きく加わっていることである。
このことは、PC・スマホといった消費需要の拡大縮小に左右されがちだった以前のサイクルに比べて、今回のサイクルが、よりインフラ的・投資主導型のAI演算需要に支えられることを意味する。それだけ、サイクルが持続するとともに、投資効果で生成AIの普及と自動化が加速することになろう。
本格的に第四次産業革命が到来
現在の生成AIとクラウドが中核となるイノベーションの動きは、蒸気機関、電力、自動車・ITに代表される産業革命に続く第四次産業革命と言われている。過去の産業革命は、イノベーションが新たな産業と製品を生み、人々の生活を一変させることで「コンドラチェフの波」と呼ばれる50年以上に及ぶ超長期の景気の盛り上がりを世界に及ぼしてきた。
生成AI技術が10年あまり前に登場した深層学習（ディープラーニング）技術の延長にあることを踏まえると、すでに第四次産業革命は徐々に本格化しているようにも見える。
今後第四次産業革命がさらに進展すれば、生成AIの急速な進歩が事務職や単純作業の置換を一段と進める可能性が強い一方、AI利活用関連の新しい仕事、職種や産業が発達し、全く新しい製品が出回ることにもなる。プラス面とマイナス面はあるものの、結局は、過去の産業革命同様に世界経済の成長を押し上げ、我々の生活を大きく変えていくのではないだろうか。
現在、トランプ大統領の登場や地政学リスクの高まりで、世界は政治と経済の両面で先行きが不透明な状況にあり、あまり明るい局面とは言えない。
しかし、目を転じれば、生成AIは我々の日常生活に浸透しつつあり、多くの業務の効率化、高度化が急速に実現し始めている。今回のシリコンサイクルの急速な立ち上がりは、世界経済全体の好調につながるAI・ITと新エネルギー投資を軸にした第四次産業革命の本格化がいよいよ近づいていることを示す大きなシグナルと言えるのではないだろうか。
中島 厚志（なかじま・あつし） エコノミスト 1952年生まれ。東京大学法学部卒。日本興業銀行（現・みずほ銀行）入行後、パリ支店長、パリ興銀社長、執行役員調査部長、みずほ総合研究所専務執行役員、独立行政法人経済産業研究所理事長、新潟県立大学教授などを経て、現在、公益財団法人日仏会館理事長、経済産業研究所コンサルティングフェロー、日本証券金融株式会社エグゼクティブエコノミックアドバイザー。著書に『大過剰 ヒト・モノ・カネ・エネルギーが世界を飲み込む』（日本経済新聞出版社、2017）ほか。 ◎Wikipedia
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