【60歳代・70歳代】シニアの「平均貯蓄額」＆年代別《65歳・70歳・75歳》のリアル「生活費」はいくら？
「厚生年金の平均受給額」も見たい！
【60歳代・70歳代】シニアの「平均貯蓄額」＆年代別《65歳・70歳・75歳》のリアル「生活費」はいくら？
日ごとに秋の深まりを感じる季節となりました。行楽や趣味を楽しんだり、ご家族と過ごす時間を持ったりと、充実した日々を送られている方も多いのではないでしょうか。
一方で、こうした節目の時期は「これからの暮らし」について考える良いきっかけにもなります。
とくに、ご高齢のご家族と過ごした方は、ご自身の老後についても思いを巡らせたかもしれません。「自分たちの老後はどうなるのだろう？」「子どもに迷惑をかけないようにするにはどうしたらいいだろう？」そんな不安が頭をよぎった方もいるのではないでしょうか。
老後はリタイアした後は年金や貯蓄など決まった金額の中で生活していくことになりますから、今の生活はもちろん、老後についても考えて対策することは大切です。今回は60～70歳代に視点をあてて、そのお金事情をみていきます。
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【無職シニア世帯】年代別《65歳・70歳・75歳》のリアル「生活費」
まずは、総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」をもとに、65歳以上・無職世帯の生活費を確認していきます。
【二人以上世帯】65歳以上の無職世帯の家計収支
本章では、65歳以上を3つの年齢階級に分けて、平均的な生活費を紹介します。
65〜69歳の月の生活費はどのくらい？
65〜69歳世帯の生活費は35万2686円で、その内訳は以下のとおりです。
・消費支出：31万1281円
・非消費支出：4万1405円
実収入は30万7741円にとどまっており、毎月およそ4〜5万円の赤字が生じる可能性があることが明らかです。
70〜74歳の月の生活費はどのくらい？
70〜74歳世帯の生活費は30万3839円となっており、その内訳は以下のとおりです。
・消費支出：26万9015円
・非消費支出：3万4824円
65〜69歳と比べると支出はおよそ5万円減っていますが、実収入も27万5420円に下がっているため、平均すると毎月2〜3万円ほどの赤字が発生しています。
75歳以上の月の生活費はどのくらい？
75歳以上世帯の生活費は27万3398円で、その内訳は以下のとおりです。
・消費支出：24万2840円
・非消費支出：3万558円
実収入は25万2506円となっており、収支の差は他の年代より小さいものの、それでも毎月約2万円の赤字が発生しています。
これらの数値はあくまで平均であり、実際には世帯ごとに大きな差があるため、年金の見込み額や日々の生活費を自身で確認しておくことが重要です。
また、収入や支出は年代によっても変動します。
収入面は「いつまで働くか」によって左右され、支出面では食費、レジャー費、交通費、医療費など生活状況によって変わりやすい項目があります。
老後に不安定になりやすい収入と支出について、自分自身の状況に置き換えて考えておくと安心です。
【60歳代＆70歳代】シニアの平均貯蓄額と年金事情をチェック
ここからは、60歳代および70歳代の平均貯蓄額と、厚生年金（※国民年金部分を含む）の受給額について見ていきます。
60歳代の「平均貯蓄額」はいくら？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」から、60歳代の二人以上世帯の貯蓄額が確認できます。
60歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産非保有世帯含む）
・平均値：2033万円
・中央値：650万円
平均では2000万円を超える水準となっていますが、実際の状況をより反映しているのは中央値で、650万円にとどまります。
あわせて、貯蓄額の分布を見ると「金融資産非保有：20.5％」「3000万円以上：20.0％」となっています。
金融資産をまったく保有していない世帯と、3000万円以上を保有している世帯の割合がほぼ同程度である点は留意しておく必要があります。
60歳代の「厚生年金の平均受給額」はいくら？
厚生労働省年金局が公表した「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均受給額のデータが確認できます。
【60歳代】厚生年金の平均年金月額
データでは、年金の受給開始年齢は一般的に65歳からとなり、その後の平均受給額はおよそ14万円前後で推移しています。（※国民年金部分を含む）
ただし、これはあくまで平均値にすぎず、実際には加入状況や就労歴によって受給額には大きな個人差があります。
そのため、この数値をそのまま当てはめて考えないよう注意しましょう。
70歳代の「平均貯蓄額」はいくら？
J-FLEC(金融経済教育推進機構)が実施した「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、70歳代・二人以上世帯の貯蓄額は次のとおりです。
・平均値：1923万円
・中央値：800万円
70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産非保有世帯含む）
貯蓄額の分布を見ると、60歳代と同じく、70歳代でも金融資産を保有していないと回答した世帯が全体の約20％にのぼります。
70歳代の「厚生年金の平均受給額」はいくら？
一方で、厚生労働省年金局が公表した「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、厚生年金の平均受給額を見てみましょう。
【70歳代】厚生年金の平均年金月額
この年代でも平均受給額はいずれも14万円台となっていますが、78～79歳では15万円近くに達しています。
年齢が上がるにつれてわずかに増える傾向はあるものの、全体として大きな差は見られません。
ただし実際の厚生年金額は、月1万円未満から30万円以上まで幅があり、個人差が非常に大きいのが特徴です。
将来に備えるためにも、現役時から自分の年金見込み額を確認しておくことが重要です。
【10年資産運用】年利5％で運用！月の積立金額別でいくら増える？
60歳代・70歳代の貯蓄額や年金受給額のデータをみると、「老後の生活費は公的年金だけでは不安」「自分はどう備えるべきか」と感じた方も多いのではないでしょうか。
そうした備えの一つが、NISAを活用した積立投資です。例えば利回り5%で運用できた場合、毎月3万円の積立なら10年後に約466万円（元本360万円）、5万円なら約776万円（元本600万円）、7万円なら1000万円を超える見込みとなります。さらに毎月10万円積み立てれば、1553万円（元本1200万円）に達します。
シミュレーション結果
もちろん、これらはあくまでシミュレーションであり、投資には元本割れのリスクがあります。しかし、長期で「積立・分散」を続ければ、効率的に資産形成を進められる可能性は高まります。
シニア世代の家計状況を“自分の未来像”として重ね合わせ、今からどのように準備していくかを考えることが、安心できる老後生活につながるでしょう。
参考資料
・総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
・金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
・厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
・金融庁「つみたてシミュレーター」
