《20代～70代》平均・中央値はいくら？一覧でチェック

【貯蓄】おひとりさまの資産額はどれくらい？単身世帯のリアルな貯蓄事情＋貯蓄を続けるためのコツを紹介！

物価高騰が続くなかで、計画的に貯蓄を積み上げることは決して容易ではありません。コツコツと貯蓄をしていても、自身の貯蓄額が一般的な金額と比べて多いのか、あるいは少ないのか気になっている方もいるのではないでしょうか。

特に12月は、ボーナスや年末年始の出費が重なる時期。貯蓄を増やすチャンスである一方、支出が膨らみやすく、計画性が問われるタイミングでもあります。こうした時期にこそ、自分の貯蓄状況を客観的に把握しておくことが重要です。

そこで本記事では、20〜70代の単身世帯の貯蓄事情について、J-FLEC(金融経済教育推進機構)のデータをもとに解説していきます。リアルなおひとりさまの貯蓄事情が気になる方はぜひチェックしてみてください。

※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

【おひとりさまの貯蓄事情】みんなの貯蓄額はいくら？

単身世帯の貯蓄事情を平均値・中央値に分けて紹介していきます。同年代がどのくらい貯蓄しているのか見ていきましょう。※金額等は執筆時点での情報にもとづいています。

なお、これから確認する金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。

単身世帯20〜70代の平均値・中央値

単身世帯の場合、年代別の貯蓄額は以下の通りです。

単身世帯20〜70代の平均値・中央値

【年代別の平均値】

・20代：161万円

・30代：459万円

・40代：883万円

・50代：1087万円

・60代：1679万円

・70代：1634万円

【年代別の中央値】

・20代：15万円

・30代：90万円

・40代：85万円

・50代：30万円

・60代：350万円

・70代：475万円

年代別の平均値では、年齢を重ねるにつれて貯蓄額は増加する傾向が見られます。例えば、20代平均値が161万円に対して、50代は1087万円と約7倍の差があります。これには長い就業期間や収入の伸びが反映されていると考えられます。

しかし、より実態に近い中央値に注目すると状況は異なります。引用したデータの通り、中央値は必ずしも右肩上がりではなく、特に50代は2番目に低い水準となっています。

本来であれば収入のピークを迎えているであろう50代で、平均値と中央値の乖離が大きいことから、一部の層が平均値を押し上げていると予想できるでしょう。この結果からは単身世帯における貯蓄状況が容易ではなく、年代を問わず二極化が進んでいる可能性があると言えます。

次に単身世帯との比較として、二人以上の貯蓄事情を紹介していきます。

二人以上世帯の場合は？

二人以上世帯の場合、年代別の貯蓄額は以下の通りです。

二人以上世帯20〜70代の平均値・中央値

【年代別の平均値】

・20代：382万円

・30代：677万円

・40代：944万円

・50代：1168万円

・60代：2033万円

・70代：1923万円

【年代別の中央値】

・20代：84万円

・30代：180万円

・40代：250万円

・50代：250万円

・60代：650万円

・70代：800万円

まず単身世帯と比較したときに、貯蓄額が大きい点があげられます。これは単純に収入源が複数となるケースが多いため、生活コストは世帯人数に応じて増えるものの、貯蓄に回せるお金も増えやすいことが影響していると考えられます。

次に単身世帯の中央値では50代の貯蓄額が低水準であったことに対して、二人以上世帯では年代を通じて緩やかな上昇がみられました。これにはさまざまな要因が考えられますが、なかでも共働きによる世帯収入の増加が影響しているのではないかと予想します。

なお、当然ながら貯蓄の増え方には世帯形態だけではなく、日々の家計管理も大きく影響します。そこで次章では、継続して貯蓄を積み上げていくコツを解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。

継続して貯蓄するコツ

コツコツと貯蓄を続けるためには、思い切った節約よりも無理なく続けられる仕組みを構築することが重要です。以下3つのプロセスについて詳しく解説していきます。

・収支を把握する

・支出を見直す

・先取り貯蓄を行う

①収支を把握する

最初のステップとなるのが「収支を把握すること」です。毎月いくら収入があり、何にいくら支出しているのか把握することで、具体的な貯蓄額の目安を設定できます。

収支を把握せずに、感覚で目標貯蓄額を設定してしまうと持続性のない行動につながる恐れがあります。そのため、まずは月単位で収支を把握することが大切です。収支を管理する方法としては、少ない手間で収支を記録できる家計簿アプリを活用するのがおすすめです。

期間は2〜3ヶ月ほどを目安にしましょう。2〜3ヶ月程度の記録があれば、支出の傾向をつかみやすく、改善すべきポイントが明確になります。

②支出を見直す

収支の把握ができたら、次は「支出の見直し」を行います。特に家賃や通信費などの固定費は、1度見直すだけで毎月の支出を努力を大きく削減できる可能性があります。

例えば、通信費を月3000円削減することができれば、年間で3万6000円の節約が可能です。ほかにも家賃や保険料といった支払い金額の大きい固定費を見直すことで、年間で10万円以上の出費を抑えられます。

また、変動費のなかにも娯楽費といった必要性の低い支出が習慣化している場合があります。本当に必要な支出であるか考慮したうえで、回数を減らしたり予算枠を設けたりなど、無理のない範囲で調整することが大切です。

③先取り貯蓄を行う

最後のステップが「先取り貯蓄」です。先取り貯蓄とは、給与などの収入が振り込まれた時点で、あらかじめ決めておいた金額を自動的に貯蓄へ回す仕組みのことをいいます。

これまでのステップで把握した収支をもとに無理のない貯蓄額を設定し、貯蓄用の口座などにお金を移してしまうことで貯蓄を積み上げやすいのがメリットです。

収支管理をしたうえで余ったお金を貯蓄に回すといったやり方では、気の緩みなどで支出が増えやすくなる可能性があるため、使う前に貯めるという順番で貯蓄に取り組むことが重要であると考えます。

ただし、いきなり大きな金額を先取り貯蓄に回すと生活が圧迫されてしまうリスクがあるので、まずは無理のない金額から始めるのがおすすめです。例えば、先取り貯蓄スタート時は月1万円に設定し、生活に余裕を持てるようになったら月3万円に引き上げるなど、段階的に設定金額を増やすと負担を軽減できます。

おわりに

今回取り上げたデータからは平均値と中央値に大きな乖離があり、貯蓄の形成状況が二極化していることが伺えます。特に単身世帯では50代の中央値が低水準にとどまっており、年齢が上がるとともに、貯蓄を積み上げることの難しさが確認できます。

これから将来のために貯蓄を形成しようと考えている方は、前章で紹介した継続して貯蓄するコツを参考に無理のない範囲で家計を整えていくのがおすすめです。

参考資料

・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」

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