2025年に「買われた投資信託」「売られた投資信託」投資家の“本音”が見えたランキングを大公開!

2025年に買われた投資信託（以下、投信）＆売られた投信を、ランキング形式で上位10位まで発表！ 商品によってさまざまな種類がある投信だが、人気商品にはわかりやすい傾向がある。ここでは、ランキングの中身をプロに分析してもらったほか、2026年の投資戦略に関するアドバイスも紹介しているので、新年の投資計画を立てる際に役立ててほしい！（ダイヤモンド・ザイ編集部）

買われた投信は外国株型が中心で毎月分配型も根強い人気！

好成績で目立ったのは金関連で、今後も人気は継続か

　2024年に新NISAがスタートし、投信を買う人は増加。2025年も引き続き、投信の売上は好調だった。ではまず、2025年にどんな投信が買われていたのか見ていこう。

　2025年の年初から10月末までに買われた投信の上位10位までは、上図の通り。目立った特徴としては「海外株インデックス型の人気が継続しました。なかでもeMAXIS Slimシリーズの『全世界株型』と『米国株型』の規模が際立っていたのは、2024年と同じです」と、ファンドアナリストの篠田尚子さんは話す。

　異色といえるのは、3位に入った世界のベスト。世界株を対象にする投信だが、NISAで買えない毎月分配型だ。ほかにも、4位と7位に毎月分配型がランクインし、根強い人気を窺わせる。なお、eMAXIS SlimシリーズはNISAで積立をしている人が多いが、世界のベストのほうは、店頭でまとまった資金で買われているケースも多そうだ。

　その他の大きな特徴は、金（ゴールド）関連ファンドが台頭したこと。10位までに2本の金関連ファンドがランクイン。金価格の上昇に連動して、2本とも年初来の成績が40％以上という好成績を上げている。個人投資家にとって、投信は金の現物を買うより手軽に買うことができるうえに、税金面で有利な点も人気の要因だ。

　ちなみに、6位のピクテ・ゴールドは、実質的に金の現物に対して投資するのが特徴。

「“現物の裏付けがある”という側面から、人気を博しました」（篠田さん）。

　一方、売られた投信のランキングは以下の通り。

　基本的に、極端な成績悪化で売られている投信はなく、「テーマ型投信への利益確定売りが目立ちました」（篠田さん）。

これまで好調だった分、2026年は調整も十分あり得る！

分散投資を強化するなど、基本に忠実な行動を心がけよう

　ここからは、投信を買うにあたっての2026年の投資戦略について考えていこう。まず、ニッセイ基礎研究所の前山祐亮さんは「好調だった2024年、2025年の反動が出てもおかしくない。時間分散や自身のリスク許容度の確認など、いつも以上に基本に忠実な行動を心がけましょう」とアドバイスする。

　SBI証券の川上雅人さんは、世界株式への積立投資を基本としつつ「国内株式やJリート、新興国株式、金へ投資配分と通貨のバランスを考慮した分散投資」を推奨。また、松井証券の海老澤界さんは「日本株のポジションは一定程度持つべき」と勧めてくれた。

　篠田さんは売却ではなく、興味を持ったテーマを少しずつポートフォリオに“足していく”スタイルを推奨。この「足し算」のアプローチは「自動的に分散を促し、相場変動への耐性を高めます」（篠田さん）。

　問題は何を足していくかだが、篠田さんは2025年に好成績だった宇宙・防衛関連やインフラ関連のテーマ株投信が引き続き有望とみる。特にインフラでは「生成AIの発展を支える電力、水などに注目」（篠田さん）とのことだ。

　また、2027年にはiDeCo（個人型確定拠出年金）の掛け金の上限が大幅に引き上げられる予定。NISAのつみたて投資枠で買える投信とiDeCoの対象となる投信は重なるものが多い。そのため「iDeCoでは世界株のインデックス型などのコア資産を、NISAや特定口座ではテーマ型投信を持つ」（篠田さん）など、節税メリットを最大限に活かす“器”の使い分けも、2026年から少しずつ意識しておきたい。

2024年はモディ政権の議席数減少、2025年には株価調整、

2026年の「インド株投信」はどうなる?

　ここからは番外編として「インド株投信」について取り上げたい。前ページで紹介した2025年に買われた投資信託のランキングにこそ入っていないが、インド株投信の人気は高い。そこで、アジア投資に強いイーストスプリング・インベストメンツグループのCIO（最高投資責任者）ヴィス・ナイヤール氏が語る、インド株の現状や展望を紹介しよう。

――2025年の株価調整は、モディ政権が議席を減らした影響でしょうか？

　ナイヤール：総選挙で低所得層からの支持率が下がったことで、市場ではインフラ株から消費関連株へ資金がシフトしました。これは選挙で不満を表した低所得層への配分が増え、結果として消費が活性化することを織り込んだ結果です。インドの投資家は、選挙結果よりも政策の中身と成果を重視していますし、モディ政権がもたらしている政権の安定性と一貫性に変わりはありません。

――通貨・インフレ政策の方向性は？

　ナイヤール：インド経済は国内市場が主で、輸出メインではありません。インフレ要因は食品価格やモンスーン（季節風）の影響が大きく、低いインフレ率を達成しており、政策的な自由度があります。小幅な利下げはあり得ますが、サプライズにはなりにくいでしょう。

――2026年の注目セクターは？

　ナイヤール：不動産は、中国と異なり中間層の所得上昇に支えられ、緩やかに価格が上昇しています。AI分野では、AIそのものよりIT開発の側面が強いでしょう。

　インド株の成長性はまだまだ大きい。専門家のコメントを参考にしつつ、商品選びや投資のタイミングを検討してほしい！

本記事は、ダイヤモンド・ザイ2月号の内容紹介を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。投資は自己責任において行ってください。