「S＆P500」との比較で市場混乱期にも抜群の安定感を見せたファンドとは？ 三井住友銀行の人気ファンドに新傾向

「S＆P500」との比較で市場混乱期にも抜群の安定感を見せたファンドとは？ 三井住友銀行の人気ファンドに新傾向

三井住友銀行の投信売れ筋ランキングの2025年4月のトップ２は前月と同様に「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）＜世界のベスト＞」、「三井住友・225オープン」だった。第3位には前月第４位の「SMBC・DCインデックスファンド（S&P500）」が上がり、前月第3位の「三井住友・NYダウ・ジョーンズ指数オープン（為替ヘッジなし）」は第4位に後退した。第5位は前月と同じ「SMBC円資産ファンド」だった。また、前月第8位の「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」は第7位に浮上し、トップ10圏外から「エス・ビー・日本株オープン225」が第9位に、「SMBC・DCインデックスファンド（MSCIコクサイ）」が第10位にランクインするなど株式インデックスファンドのランクアップが目立った。

◆世界の市場をリードした米国株式に変化

三井住友銀行の売れ筋ランキングの上位に入っているファンドの値動きを新NISAがスタートした2024年1月から振り返ってみると、売れ筋トップの「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）＜世界のベスト＞」を中心に、同ファンドをアウトパフォームする「SMBC・DCインデックスファンド（S&P500）」にけん引された外国株式インデックスファンドと、「世界のベスト」を下回るパフォーマンスを続ける「三井住友・225オープン」という構図になっている。

「三井住友・225オープン」の低迷を決定づけたのは2024年8月5日の株価急落だ。その直前の7月31日に日銀が予想外の利上げを行い、十分な説明がないままに国内の利上げ観測が高まり、そこへ米国の景気先行き不透明からの利下げ観測が重なって急速な円高と国内株安が同時に進行した。8月5日の日経平均株価の下落は4451円で過去最大の下落幅になった。この下落の一因が米国の景気後退懸念であれば、その後は米国株価が軟調になってもおかしくないところ、その後、米国株価は史上最高値を連続して更新する株高に進み、日経平均株価は2024年7月11日の4万2224円の最高値をピークとして4万円の回復すらままならない状態を続けてきた。日米の株価推移を振り返るほどに、金融当局者の金融政策に対する説明能力が金融市場に与える影響の大きさを感じざるを得ない。

そして、2025年4月2日の米国「解放の日」に行われた相互関税の発表にともなう混乱が米国株式市場をはじめ世界の株価を動揺させた。市場との対話にたけた米FRBもさすがに今回の関税政策の着地点を見通すことは不可能であり、動揺する株式市場等に効果的なメッセージを発信することができないでいる。そのような中で、米国株式とともに国内株式も大きな調整安となったが、アクティブファンドである「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）＜世界のベスト＞」は、インデックスファンドとはやや異なる動きをしている。

「SMBC・DCインデックスファンド（S&P500）」が今年の高値を付けた2月19日からトランプ関税ショック安の4月9日安値までの下落率で、「SMBC・DCインデックスファンド（S&P500）」や「三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド」、「SMBC・DCインデックスファンド（MSCIコクサイ）」などが20％を超える下落率になる中で、「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）＜世界のベスト＞」の下落率は14％程度の下落率にとどまり、その後においても「SMBC・DCインデックスファンド（S&P500）」などよりも大きな戻り率になっている。ただし、戻り率の大きさでは「三井住友・225オープン」の戻り率も外国株式インデックスファンドと比較すると大きい。

今回の株式市場動揺の震源は、明らかに米政権の政策にあり、それが米国と他の国との貿易に焦点を当てたものであるだけに、他の国々からの「米国外し」の動きも出てきている。米国企業がこれまで同様に他を上回る成長が続くとは限らない。世界の市場から成長企業を厳選する「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）＜世界のベスト＞」や日本株式ファンドの株価の戻りが先行したことには、これまでの市場の評価とは異なる評価が芽生え始めていることを感じさせる。

◆「SMBC円資産ファンド」の持つ安定の価値

三井住友銀行の売れ筋の一角に食い込んでいる「SMBC円資産ファンド」は、基本配分率で日本国債に50％、絶対収益型（日本株マーケットニュートラル戦略）に30％、国内高配当株に20％とし、市場見通しによって国内株式への投資比率を引き下げるという運用戦略をとっている。資産を守りながら安定的な収益の獲得をめざすファンドだ。2025年4月末時点では、日本国債に46.0％、絶対収益型に30.5％の配分とし、国内高配当株には8.6％として現金等を14.8％に高め、株式市場の大きな変動を避ける動きをしている。価格変動リスクを慎重に考える運用の結果、同ファンドの基準価額は2025年に入って米国株式市場などが大きく下落する局面でも、その下落の影響を受けずに基準価額が横ばいに推移している。

2025年4月末時点での同ファンドのトータルリターンは、3年（年率）で2.26％、5年（年率）でも2.24％と2％台の安定的なリターンになっている。株式ファンドであれば年率10％を超える高いリターンも期待できるが、2025年に入ってからのような下落相場では、10％を大きく超えるマイナスになることもある。2025年3月になって日本国債10年の利回りは1.5％程度になってきた。2023年までは0.5％以下の水準で、2024年の半ばから後半になって1.0％程度に上昇するなど、徐々に日本国債利回りが高くなってきたこともあり、同ファンドの債券投資部分のリターンの向上も期待できるようになっている。株式ファンドへの投資による高いリターンを求める場合には、資産のベースとして「SMBC円資産ファンド」のような安定的なパフォーマンスが維持できるファンドを保有していることは重要だ。今後も株式市場が不安定な動きとなっていくことが考えられる中で、同ファンドの安定性が注目されるだろう。

執筆／ライター・記者 徳永 浩

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。