【50代からの新NISA】毎月5万円×15年（65歳）で老後資金はいくらに？年利別に徹底シミュレーション！
「50歳からでも遅くない？」という不安に答える資産形成術。年利1～5％で65歳時点の積立額を試算！
【50代からの新NISA】毎月5万円×15年（65歳）で老後資金はいくらに？年利別に徹底シミュレーション！
7月も半ばを過ぎ、暑さが本格化してきました。エアコンを使う時間が増え、電気代の高さにハッとする人もいるのではないでしょうか。
この時期は、夏のイベントや帰省の準備などで出費がかさみがち。家計の収支が変動しやすいからこそ、今一度、生活費や将来の資金計画を見直すタイミングと言えるでしょう。
最近は「新NISA」が話題ですが、「資産運用に興味はあるけれど、今から始めても意味があるの？」「毎月いくら積み立てれば老後の足しになるの？」と迷っている方もいるかもしれません。
今回は、50代から新NISAで積立投資を始めた場合、65歳までにどれくらいの老後資金をつくれるのかを、想定利回り1～5％でシミュレーションしていきます。
「今からでも遅くないのかな？」と感じている方にこそ、参考にしていただきたい内容を解説していきます。
※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
今さら聞けない「新NISAのメリット」は？仕組みをおさらい
まずは新NISA制度について確認しておきましょう。
NISAとは、通常であれば運用益に対して約20.315％課される税金が非課税になる制度です。
この制度は2014年にスタートしましたが、2024年度からは制度が改正され、「新NISA」として生まれ変わりました。
【新NISA】「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の特徴
【新NISA】「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の特徴
新NISA「成長投資枠」
・年間投資上限額：240万円
・非課税保有期間：無期限
・投資対象商品：上場株式・投資信託など
新NISA「つみたて投資枠」
・年間投資上限額：120万円
・非課税保有期間：無期限
・投資対象商品：投資信託やETF
非課税保有限度額（総枠）：1800万円（うち成長投資枠1200万円）※枠の再利用が可能
新NISAの大きなメリットは、運用で得た「売却益（譲渡益）」や「配当金」に約2割の税金がかからず、非課税になる点です。
利益は全額受け取れるため、投資を始める際はまず新NISAの活用を検討するとよいでしょう。
また、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」は併用ができるため、ライフステージや資金状況に合わせた柔軟な運用が可能になりました。
新NISAでは、毎月一定額を積み立てる「つみたて投資枠」が特に人気ですが、まとまった資金がある場合は「成長投資枠」を使って一括投資もできます。
さらに、非課税の保有期間が無期限となったことで、長期的な資産形成がしやすくなったと言えるでしょう。
【年利1～5％】50歳から65歳まで「毎月5万円」を積立投資した場合
では、実際に運用を行った場合いくらになるか、以下の前提条件をもとにシミュレーションをしてみましょう。
・期間：50歳から65歳までの15年間
・積立額：毎月5万円
・年利：1～5％
【シミュレーション結果】「毎月5万円」×15年×想定利回り「年率1～5％」でいくらになる？
【新NISA】想定利回り別「月5万円」積立投資シミュレーション結果
想定利回り：資産評価額※元本は900万円
・年1％：970万6000円
・年2％：1048万6000円
・年3％：1134万9000円
・年4％：1230万5000円
・年5％：1336万4000円
元本900万円を年1～2％の利回りで運用できれば、おおよそ1000万円前後の資産形成が見込めます。
これが年4％に上がると約1200万円、年5％なら1300万円を超える資産に増える計算です。
しかし、実際の利回りは運用してみないと確定せず、元本割れのリスクもある点は注意が必要です。
リスクの許容度は家庭ごとに異なるため、繰り返しシミュレーションを行いながら、あなたに合ったリスク範囲での運用を検討しましょう。
50歳代からの資産形成を考える
50代になると、自分の老後の生活について現実的に考えることも増えるかもしれません。
子育てが一段落し、自分のことを考える余裕が出てきたという人もいるでしょう。
「50代になったから資産運用はもう遅い」と思う必要はありません。
毎月の拠出額や運用利率によっては、50歳から65歳までの15年間で、1000万円前後の資産を作ることも可能です。
しかし、運用には元本割れのリスクも伴います。
どの金融商品に投資するか、毎月いくら積み立てられそうか、どんなリスクが考えられるかなど、しっかり情報収集をして老後のための資産形成に取り組むことが大切です。
また近年では、65歳以降も引き続き現役で働く人が増えています。
いつまで給与収入を得られるか、いつから年金を受け取るかも考慮し、セカンドライフに向けての計画を立ててみましょう
参考資料
・金融庁「つみたてシミュレーター」
・金融庁「NISAを知る」
