【50代から新NISA】毎月5万円を15年積み立てると？老後資金を年利別に徹底シミュレーション！
50歳から新NISAで投資を始めた場合、65歳までにどれくらい資産を作れるのか。年利1〜5％で運用結果を具体的に試算！
【50代から新NISA】毎月5万円を15年積み立てると？老後資金を年利別に徹底シミュレーション！
7～8月はレジャーや帰省などで出費が増えやすく、家計の収支が変動しやすいこの時期だからこそ、生活費や貯蓄を見直したいところ。
近年は新NISAも話題ですが、「資産運用に関心はあるけど、今からでは遅いのでは？」「毎月いくら積み立てれば良い？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
今回は、50歳代から新NISAで積立投資を始めた場合、65歳までにどれくらいの老後資金を積み立てられるのかを年利1～5％でシミュレーションしていきます。
老後に向けた資産運用を検討している人は参考にしてください。
※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
そもそも「新NISA」とは？利用するメリットをおさらい
まずは新しいNISA制度について理解しておきましょう。
NISAとは、通常は運用益に約20.315％の税金がかかるところ、この税金が免除される仕組みのことです。
この制度は2014年に始まりましたが、2024年度からは改正されて「新NISA」としてスタートしています。
新NISA「非課税」のしくみ
【新NISA】「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の特徴
【新NISA】「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の特徴
新NISA「成長投資枠」
・年間投資上限額：240万円
・非課税保有期間：無期限
・投資対象商品：上場株式・投資信託など
新NISA「つみたて投資枠」
・年間投資上限額：120万円
・非課税保有期間：無期限
・投資対象商品：投資信託やETF
非課税保有限度額（総枠）：1800万円（うち成長投資枠1200万円）※枠の再利用が可能
新NISAの最大の特長は、投資によって得られる「譲渡益」や「配当金」などに本来かかる約20％の税金がかからない点にあります。
利益をそのまま手元に残せるため、資産形成を始める際はまずこの制度の活用を検討するとよいでしょう。
また、新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方を併せて使えるため、ライフプランに応じた柔軟な資産運用が可能になっています。
毎月コツコツ積み立てるスタイルが合う人にはつみたて投資枠が適しており、ある程度まとまった資金を運用したい場合には成長投資枠の活用が効果的です。
さらに、非課税期間に制限がないため、じっくりと長期的に資産を育てる環境が整えられています。
【新NISAシミュレーション】50歳から65歳まで「毎月5万円」を積立投資！
では、実際に運用を行った場合いくらになるか、下記の前提条件をもとに、シミュレーションをしてみましょう。
・期間：50歳から65歳までの15年間
・積立額：毎月5万円
・年利：1～5％
「毎月5万円」×15年×想定利回り「年率1～5％」で将来いくらになる？
【新NISA】想定利回り別「月5万円」積立投資シミュレーション結果
想定利回り：資産評価額※元本は900万円
・年1％：970万6000円
・年2％：1048万6000円
・年3％：1134万9000円
・年4％：1230万5000円
・年5％：1336万4000円
元本が900万円あった場合、仮に年1〜2％の利回りで運用できれば、最終的にはおおよそ1000万円前後の資産となる可能性があります。
一方、利回りが年4％に達すれば約1200万円に、年5％では1300万円を超える結果となり、運用成果の違いが将来の資産額に大きく影響することがわかります。
もちろん、実際にどの程度の利回りが得られるかは運用が終わるまで確定せず、元本割れのリスクも常に伴います。
だからこそ、事前にシミュレーションを行うことで、運用後のイメージをより具体的に持つことが重要です。
無理のない範囲で複数の投資パターンを試しながら、納得のいく運用プランを検討していきましょう。
まとめにかえて
本日は50歳からでは投資は間に合わないのかをテーマに考えてきましたがいかがでしたでしょうか。
投資は長く続けることが大事であるということは間違いありませんが、50歳からの投資のアドバンテージを考えてみます。
50歳と言えば平均年収があり、子供が大学を卒業する時期と重なる方も多いのではないでしょうか。
35歳から3万円を65歳まで積み立てた方の積立総額は1080万円です。50歳からこれまで学費などに充てていたお金を運用に回し、3万円以上で積み立てを検討してみるのもいいでしょう。
今の自分にとって無理のない投資をすることで将来資金を準備してみましょう。
参考資料
・金融庁「つみたてシミュレーター」
・金融庁「NISAを知る」
