お金を丁寧に貯めるためのアイデア3選

同年代のみんなの貯蓄事情「20歳代・30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」平均値と中央値、貯蓄ゼロの世帯がどれくらいいるか？などをチェック！

もうすぐ8月。夏休みの旅行や、実家への帰省などで何かと支出も増えやすい時期です。

一方で、物価高が続くなか「貯蓄」の必要性を感じ、お金を貯めたいという意識が強まった人は少なくないでしょう。

本記事では、20歳代～70歳代の貯蓄額をご紹介します。「同年代のみんなは、どれくらい貯蓄しているのだろう」の参考程度にながめながら、これからの資産形成について考えるきっかけにしていただければと思います。

記事の最後では、ただお金をコツコツ貯めるだけでなく、より丁寧にお金を貯めるための方法を簡単に紹介しています。

※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

【単身世帯】みんなの貯蓄額（平均値と中央値）をチェック！20歳代～70歳代

まずは、金融経済教育推進機構が発表した「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」のデータをもとに、単身者の金融資産の保有額を見ていきます。

なお、ここでの金融資産には、預貯金のほか株式・投資信託・生命保険なども含まれます。

一方で、日々の生活費の引き落としや支払いに使う普通預金の残高は対象外となっている点には注意が必要です。

年代別貯蓄額

【一覧表で見る】「単身世帯」の貯蓄額（平均値と中央値）を確認

金融資産保有額を貯蓄額とした場合、20〜70歳代の貯蓄額の平均値と中央値は、以下の通りです。

・20歳代：平均値161万円・中央値15万円

・30歳代：平均値459万円・中央値90万円

・40歳代：平均値883万円・中央値85万円

・50歳代：平均値1087万円・中央値30万円

・60歳代：平均値1679万円・中央値350万円

・70歳代：平均値1634万円・中央値475万円

どの年代も「金融資産を保有していない世帯」を含む数値となっている点に注意が必要です。

平均値は一部の高資産世帯によって引き上げられている場合もあるため、中央値を目安にするのもひとつの方法です。

また、老後のまとまった生活資金を確保したい場合は、60歳代の平均貯蓄額である1600万円台を目標の一つとするのも良いでしょう。

なお、60歳代では平均・中央値ともに大きく増加しており、これは退職金などの一時金の受け取りによって貯蓄が増えていることが背景にあると考えられます。

老後が目前に迫る50歳代では約4割が「金融資産非保有＝貯蓄ゼロ」に。収入は50歳代でピークに達する傾向にあるため、ここからラストスパートをかけて老後資金の確保を目指せると良いでしょう。

【二人以上世帯】みんなの貯蓄額（平均値と中央値）をチェック！20歳代～70歳代

続いて、同資料より二人以上の世帯における貯蓄額の平均と中央値を確認していきましょう。

なお、単身世帯と同様に、金融資産には、預貯金に加えて株式、投資信託、生命保険なども含まれていますが、日常生活の出し入れや引き落としに使う普通預金残高は対象外である点に注意が必要です。

年代別貯蓄額

【一覧表で見る】「二人以上世帯」の貯蓄額（平均値と中央値）を確認

金融資産保有額を貯蓄額とした場合、20〜70歳代の貯蓄額の平均値と中央値は、以下の結果となっています。

・20歳代：平均値383万円・中央値84万円

・30歳代：平均値677万円・中央値180万円

・40歳代：平均値944万円・中央値250万円

・50歳代：平均値1168万円・中央値250万円

・60歳代：平均値2033万円・中央値650万円

・70歳代：平均値1923万円・中央値800万円

このデータにも、金融資産を保有していない世帯が含まれています。

単身世帯に比べて平均値・中央値ともに高い水準となっており、世帯収入が複数あることや共働きの影響が反映されている可能性が考えられます。

また、将来的に子育てや夫婦での老後生活を見据えて、単身世帯よりも貯蓄への意識が高まりやすいことも背景にあるのかもしれません。

単身世帯と同様、二人以上世帯の50歳代も「貯蓄ゼロ世帯」の割合が他の年代と比べてやや高いようです。持家・お子様がいる世帯などは、住宅ローンや教育費などの大きな支出が影響していることが要因の1つであると考えられます。

お金を丁寧に貯めるためのアイデア3選

将来のために、いま自分にできることを少しずつでも始めたいと思ってはいるものの、「どうやってお金を貯めていけばいいの？」「何から始めればいいの？」と迷ってしまうこともあるかもしれません。

無理なく、でも確実に。

今回は、お金を“丁寧に貯めていく”ための3つの方法をご紹介します。預貯金・NISA・iDeCoなど、それぞれの特徴を知って、自分に合った貯め方を見つけていきましょう。

預貯金で元本をしっかり確保する

お金を「守る」うえで、もっとも基本となるのが預貯金です。

元本割れの心配がないため、生活防衛資金や緊急用の資金として必要なお金となります。

最近では金利が上昇傾向にある銀行やネットバンクもあり、普通預金でもわずかながら利息がつくケースも。

日常的に使う口座と貯蓄用の口座を分けることで、無意識のうちに使ってしまうリスクも減らせるでしょう。

丁寧にお金を扱う第一歩として、「万が一のために3〜6カ月分の生活費は預貯金で確保しておく」ことを目標にすると安心です。

ただし、昨今のように物価上昇率が預金金利を上回るような状況だと、目に見える元本は減っていなくても、実質的なお金の価値は下がってしまいます。

生活防衛資金や緊急用の資金が確保できたら、残りの資産は預貯金以外の方法で「資産価値を下げない」そして「効率良く増やす」工夫をしていくのが理想的です。その工夫の事例を次項で解説していきます。

NISAを活用して税制優遇を受けながら投資をする

2024年からスタートした新NISAは、「非課税で運用できる枠」が大きくなり、より使いやすくなりました。

つみたて投資枠・成長投資枠の2つがあり、長期の資産形成を目指す人には非常に相性が良い制度です。

通常、株式や投資信託で得た利益には20.315%の税金がかかりますが、NISAではその税金がかかりません。

つまり、利益をそのまま自分のものとして受け取ることができます。

「お金に働いてもらう」という考え方に少しずつ慣れていくためにも、無理のない範囲からスタートしてみるのがおすすめです。

毎月の積立でコツコツ続けることで、将来に向けた資産形成の柱となるでしょう。

iDeCoを活用して税制優遇を受けながら資産形成をする

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で掛け金を拠出して運用する年金制度。最大の魅力は、3つのタイミングで税制優遇を受けられる点です。

・拠出時：掛金が全額所得控除の対象になり、所得税・住民税が軽減される

・運用時：投資で得た利益が非課税

・受取時：年金・一時金として受け取る際も一定額まで非課税

iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、“将来のためのお金”としてしっかりと区別して運用できます。

積立額も月5000円から始められ、投資信託や定期預金など自分に合った商品を選べます。

長い時間を味方につけることができる制度なので、早めに始めることでより大きな効果が期待できます。

老後資金の「専用口座」として活用すれば、より丁寧なマネープランが立てられるでしょう。

まとめ

今回は冒頭でおひとりさまの貯蓄額の平均値と中央値についてご紹介しました。

20歳代から60歳代までの各世代において、平均値と中央値が大きくかけ離れていることが分かりました。

次に、二人以上世帯における貯蓄額の平均値と中央値も確認しましたが、同様の結果となりました。

これから資産形成をスタートされる方は、「お金を丁寧に貯めるためのアイデア3選」を参考にしつつ、実践してみてはいかがでしょうか。

参考資料

・金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」