「軽EV」市場に遅れて参入――ホンダ「N-ONE e:」は日産サクラの独壇場を崩すのか？

日産・サクラから2年
軽EVで追い上げ加速
MPPで加速するEV戦略
商用市場への布石

日産・サクラから2年

　本田技研工業（ホンダ）は、軽自動車規格の新型EV「N-ONE e:」を2025年9月11日に発売した。既存の「N-VAN e:」とあわせ、四輪電気自動車（EV）は2機種となる。軽EV市場では、日産「サクラ」が2022年6月に登場して以来、長らく独壇場だった。そこに約2年遅れてホンダが対抗馬を投入した形である。先行メーカーに比べると遅い印象もあるが、ホンダ全体の戦略を考えれば、新エネルギー車両への布石は計算された一手であることが分かる。

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　ホンダは国内3大メーカーのなかでも、

「最も事業領域が広い総合モビリティメーカー」

である。一般に知られる自動車や二輪車では、フィットやスーパーカブが代表的商品だ。しかし農業機械や船舶、航空機に至るまで、鉄道を除くほぼ全てのモビリティ分野を網羅している。

　技術開発にも積極的である。航空機はその象徴であり、四輪車ではF1への挑戦が技術力の象徴となっている。航空機もF1も、世界最高峰の技術力がなければ戦えない領域である。ホンダは常に技術力を磨き、自社のクオリティを高めることで製品の質を強化し、人々の生活に寄り添う製品群を展開している。

　世界は減速気味とはいえ、脱炭素化の途上にある。四輪車における脱炭素化の象徴は、EVである。2022年10月、欧州連合（EU）は2035年以降の内燃機関車販売禁止を決定し、世界の自動車メーカーに激震を走らせた。現在は方針を転換し、条件付きで販売を認めるが、この決定を契機にEVへの投資と開発が急速に進んだ。

　ホンダはそれに先立ち、野心的な目標を掲げていた。2021年10月、2040年までにエンジン車の販売を終了すると発表している。2025年現在、この目標は撤回されておらず、全電動化への方針は継続中である。

軽EVで追い上げ加速

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Honda N-VAN e:（画像：本田技研工業）

　ホンダのEVラインアップは着実に増えている。

　初の量産EVである「ホンダ e」は生産と販売を終えたが、2024年10月には軽商用EV「N-VAN e:」が登場した。そして前述のとおり、軽自動車規格の「N-ONE e:」が2025年9月11日に発売された。軽EV市場では日産「サクラ」や新興メーカーが先行していたが、「N-ONE e:」の投入でホンダは軽自動車EVを2台体制とし、追い上げが本格化する。

　ホンダのEV戦略は総合モビリティメーカーとしての特色が色濃く出ている。普通乗用車ではソニーと共同開発した「アフィーラ」が2025年内に正式発表予定だ。二輪車でもEV化を進めており、その戦略はユニークである。

　現在ラインアップされている原付一種・二種の全てに、交換式バッテリーパック「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」（MPP）が採用されているのだ。