「ガチ中華チェーン」日本上陸→すぐ別物になる訳

池袋にあったが閉店したガチ中華チェーンの食事（写真：筆者撮影）

2017年前後から、日本人向けにアレンジされていない中華料理「ガチ中華」を出す店が東京近郊で一気に増えた。そうした動きを長年ウォッチしていると、ここ数年は、中国本土でチェーン展開しているブランドが日本に乗り込んでくるケースが目立ってきた。

【写真】日本で増える「ガチ中華」の店。オープンから数カ月で閉店してしまったところも

東京で増える中国チェーン店は、オープン当初こそ「現地の味が食べられる」と話題を集めるものの、しばらくすると「味が変わった」とSNSで指摘される例が少なくない。なぜそんなことが起きるのか。その裏側には、ビジネスとビザと人材をめぐる、「トホホな事情」が潜んでいる。

火鍋、カフェ、マーラータン、内モンゴル料理まで

今から10年前の2015年に日本1号店をオープンさせた四川発の火鍋チェーン店「海底撈」を皮切りに中国のチェーン店の日本進出は進んできた。2018年には中国などで6000店舗以上を展開するマーラータンチェーンの「楊國福」や、世界最多の店舗数を誇るとも言われているファストフード店の「沙県小吃」が相次いで東京に出店した。

コロナ禍になった2020年以降も中国の火鍋チェーン店である「譚鴨血」などが出店し、その後のガチ中華ブームに発展していった。2023年にはドリンクスタンド大手の「蜜雪冰城」やカフェ大手の「Cotti Coffee」も東京でオープンし、今年に入ってからも蘭州牛肉麺チェーン店である「陳記牛肉麺」や「無名縁米粉」、四川発の烤魚が有名な「烤匠」、内モンゴル料理が食べられる「老綏元」など、そのスピードは加速している。

四川発の「烤匠」（写真：筆者撮影）

相次いで中国のチェーン店が日本に進出しているのにはいくつかの理由がある。まず挙げられるのは中国国内の不況の影響だ。不動産不況などによる景気の減速や消費の落ち込みを受け、飲食店チェーンが海外へ活路を求めているのだ。

中国では数年前に「内巻」と呼ばれる過当競争を指す言葉がネットスラングとして流行った。飲食店も同様に激しい価格競争から逃れることで新たな活路を見出すために海外への進出が進んだ。

日本だけでなく、中華系人口の多いマレーシアやシンガポール、タイなど東南アジア各国でも、中国系飲食チェーンの進出は加速している。前述の蜜雪冰城や楊國福といったブランドは、すでにアジア各地に拠点を広げ、ヨーロッパにも店舗を構える世界的なチェーンになっている。

（写真：筆者撮影）

日本への出店が増えている背景には、日本で暮らす中国人、とくに留学生や若年層の増加がある。彼らが中国と同じ味を求めることで現地仕様の料理への需要が生まれ、日本在住の中国人だけを主なターゲットにしても、一定の集客が見込めるビジネスになっているのだ。

前述した日本に進出しているチェーン店の多くが池袋や高田馬場、上野などの中国人が多いエリアに集中しており、店に入ると店員や客を含め中国語しか聞こえてこないことも多い。メニューも中国語しか対応していない店なども多く、「中国人向けビジネス」という色合いがはっきりしている。

楊國福はすでにヨーロッパでも多数の店を出店している（写真：楊國福のrednoteのアカウントより）

移住目的の中国人が運営する店も

近年では日本への移住目的で中国人が飲食店を経営するケースも少なくない。中国本国での不況によって中国国内での規制が厳しくなったことで、特に富裕層を中心に中国から海外に移住するケースが増えた。

逃げ出すことを意味する英語の「run」の字と中国語で潤うを意味する「潤」のピンインの読み方が同じであることから、中国から海外に移住することを「潤」と表すようになり、ネットスラングとして流行ったが、その「潤」のためのビザを取る手段として飲食店の経営が採られるようになったのだ。

外国人が日本で飲食店を経営するには、「経営・管理」（いわゆる経営管理ビザ）の取得が必要だ。2025年10月16日の改正以前は、資本金500万円を用意して会社を作れば、比較的取りやすい在留資格と見なされていた。この在留資格を足がかりにガチ中華の店を開き、日本に移り住んだ中国人オーナーも多いというわけだ。上野や池袋のガチ中華店のオーナーに話を聞いてみると、「経営管理ビザで日本に滞在している」と打ち明ける人は少なくない。

「中国版Instagram」のRednoteにも経営管理ビザを取得して飲食店を開くノウハウなどが多数公開されている。真偽は不明だが、大阪のタピオカ店のオーナーが「経営管理ビザの取得目的で蜜雪冰城を大阪にオープンしたけど、こんなにお客さんがたくさん来るとは思わなかった」などと投稿していたのを目にしたこともある。

やはり飲食店開業が目的ではなくビザ取得の手段になっているケースはかなり多いのだろう。経営管理ビザの2025年10月の改正によって、資本金が従来の500万円から3000万円に増えたことや、学歴や日本語能力が求められるようになったこともあり、来年以降はこれまでのようなペースでのガチ中華の出店は難しくなっていくと考えられる。

2024年以降になって初の海外進出の出店先に東京が選ばれているケースが目立つ。これは上述した「内巻」と「潤」の合わせ技といったところもあり、中国国内での競争や不況から逃れるべく、新たな市場を求めて海外展開を狙っていきたい中国企業と、経営管理ビザで日本に移住したい中国人のウィンウィンな組み合わせによるものなのだ。実際、日本に進出している中国チェーンの経営者や店で働く中国人に話を聞くと、直営店舗ではなくフランチャイズで経営されているケースが多い。