貯蓄は「平均値」より「中央値」を目標に

【40歳代・50歳代】貯蓄の中央値はいくら？老後の生活に「不安な人」と「安心な人」を分ける3つのポイント

新しいカレンダーを壁に掛けて、「今年こそは計画的にお金を貯めよう」と気持ちを新たにする1月。けれど、年末年始の帰省や親戚付き合いで出費がかさんだ直後は、家計の残高が気になって仕方ない…という方も多いのではないでしょうか。

特に40歳代・50歳代は、子どもの教育費がピークを迎える一方で、親の介護や自分たちの老後資金づくりも待ったなし。人生で最もお金の悩みが重なる時期ともいえます。

そんな中、「金融経済教育推進機構（J-FLEC）」の調査データなどを見てみると、同世代の懐事情にはちょっとした現実が見えてきます。平均値は一部の富裕層が引き上げていて、実感に近いのはむしろ中央値。また、貯蓄額が多い人が必ずしも安心しているわけではなく、老後に安心感を持っている人には共通する特徴があるのです。

同世代のリアルな数字を知ることで、漠然とした不安を少しずつ解消するヒントが見えてきます。今年は「なんとなく不安」から一歩抜け出すために、まずは現状を知ることから始めてみませんか。

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40～50歳代・単身世帯の平均貯蓄額はいくら？中央値もあわせて解説

まずは、金融経済教育推進機構が公表している「2025年家計の金融行動に関する世論調査」から、単身世帯（ひとり世帯）の貯蓄額について見ていきましょう。

平均貯蓄額

出典：金融経済教育推進機構「2025年家計の金融行動に関する世論調査」

40歳代単身世帯の貯蓄事情：平均と中央値

・金融資産を保有していない：32.1％

・100万円未満：15.1％

・100万円～200万円未満：7.1％

・200万円～300万円未満：5.9％

・300万円～400万円未満：4.3％

・400万円～500万円未満：2.2％

・500万円～700万円未満：6.2％

・700万円～1000万円未満：4.6％

・1000万円～1500万円未満：6.2％

・1500万円～2000万円未満：1.2％

・2000万円～3000万円未満：2.8％

・3000万円以上：9.9％

・無回答：2.5%

・平均：859万円

・中央値：100万円

40歳代単身世帯の平均貯蓄額は859万円ですが、より実態に近いとされる中央値は100万円となっており、両者には大きな開きが見られます。

詳細を見ると、金融資産を全く保有していない方や、保有額が100万円に満たない方が一定数いることがわかります。

50歳代単身世帯の貯蓄事情：平均と中央値

・金融資産を保有していない：35.2％

・100万円未満：10.1％

・100万円～200万円未満：7.4％

・200万円～300万円未満：4.6％

・300万円～400万円未満：2.7％

・400万円～500万円未満：3.3％

・500万円～700万円未満：4.9％

・700万円～1000万円未満：4.6％

・1000万円～1500万円未満：6.0％

・1500万円～2000万円未満：3.3％

・2000万円～3000万円未満：5.5％

・3000万円以上：10.4％

・無回答：1.9%

・平均：999万円

・中央値：120万円

50歳代になると平均貯蓄額は約1000万円に達しますが、中央値は120万円にとどまっています。

参考として60歳代以降のデータも見てみましょう。

参考：60歳代単身世帯の平均貯蓄額と中央値

・平均：1364万円

・中央値：300万円

参考：70歳代単身世帯の平均貯蓄額と中央値

・平均：1489万円

・中央値：500万円

60歳代では平均1364万円、中央値300万円、70歳代では平均1489万円、中央値500万円となります。

退職金の受け取りや資産相続などが影響し、平均値・中央値ともに上昇する傾向にありますが、個人間の差は依然として大きいようです。

40～50歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値の実態

続いて、同じく金融経済教育推進機構「2025年家計の金融行動に関する世論調査」から、二人以上世帯のデータを確認します。

平均貯蓄額

出典：金融経済教育推進機構「2025年家計の金融行動に関する世論調査」

40歳代・二人以上世帯の貯蓄額：平均と中央値

・金融資産を保有していない：18.8％

・100万円未満：10.0％

・100万円～200万円未満：6.2％

・200万円～300万円未満：5.1％

・300万円～400万円未満：4.4％

・400万円～500万円未満：2.6％

・500万円～700万円未満：7.3％

・700万円～1000万円未満：6.1％

・1000万円～1500万円未満：9.7％

・1500万円～2000万円未満：6.5％

・2000万円～3000万円未満：8.2％

・3000万円以上：13.1％

・無回答：2.1%

・平均：1486万円

・中央値：500万円

40歳代は子どもの教育費や住宅ローンなどの支出が重なる時期ですが、平均貯蓄額は約1500万円、中央値は500万円という結果でした。

50歳代・二人以上世帯の貯蓄額：平均と中央値

・金融資産を保有していない：18.2％

・100万円未満：6.5％

・100万円～200万円未満：6.4％

・200万円～300万円未満：4.1％

・300万円～400万円未満：3.5％

・400万円～500万円未満：2.2％

・500万円～700万円未満：6.7％

・700万円～1000万円未満：7.7％

・1000万円～1500万円未満：9.3％

・1500万円～2000万円未満：6.1％

・2000万円～3000万円未満：8.1％

・3000万円以上：18.8％

・無回答：2.2%

・平均：1908万円

・中央値：700万円

50歳代では、平均貯蓄額が2000万円近くまで増加し、中央値も700万円に達します。

一方で、貯蓄額が100万円に満たない世帯も約2割存在しており、格差がうかがえます。

参考：60歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値

・平均：2683万円

・中央値：1400万円

参考：70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値

・平均：2416万円

・中央値：1178万円

定年退職を迎える60歳代以降では、平均貯蓄額は2000万円を超え、中央値も1000万円を超える水準となっています。

老後の生活に「不安な人」と「安心な人」を分ける3つのポイント

ここまでのデータで、同年代でも貯蓄額には大きな差があることがわかりました。では、老後資金に対して不安を感じる人と、安心して迎えられる人との間には、どのような違いがあるのでしょうか。主なポイントを3つご紹介します。

老後に必要な資金額を把握しているか

老後に漠然とした不安を抱える方の多くは、「将来の生活費」「公的年金の受給見込み額」「本当に必要な老後資金額」といった具体的な数字を把握できていない傾向があります。現状が不明確だからこそ、不安が大きくなってしまうのです。

まずは老後の生活費をシミュレーションし、「ねんきんネット」などでご自身の年金見込み額を確認してみてはいかがでしょうか。それによって必要な資金額が明確になれば、どのような方法で、月々いくらずつ準備していくかという具体的な計画を立てやすくなります。

自動的にお金が貯まる仕組みを構築しているか

貯蓄を「頑張る」という意志の力だけに頼ると、月によって金額にばらつきが出たり、長続きしなかったりすることがあります。

そこでおすすめなのが、給与が振り込まれたら、まず一定額を貯蓄用口座へ自動的に移す「先取り貯蓄」です。多くの金融機関が自動積立などのサービスを提供しているので、活用を検討してみるのも一つです。

このような「お金が貯まる仕組み」を作っておけば、忙しい毎日の中でも着実に資産を形成していくことが可能になります。

ライフプラン（お金・働き方・暮らし）を定期的に見直しているか

老後への備えは、単にお金を貯めるだけではありません。

将来どのような生活を送りたいかを具体的にイメージすることも重要です。例えば、50歳代のうちに生活規模を見直す「ダウンサイジング」を検討すれば、固定費の削減につながる可能性があります。

働き方についても、現代では60歳代以降も現役で活躍する方が増えており、その選択肢も多様化しています。

「人生100年時代」を見据え、長期的な視点でキャリアプランを考え、収入を確保する方法を模索することも大切です。

お金、働き方、暮らし方に関する制度やサービスは常に変化しています。定期的に最新の情報を収集し、ご自身のライフプランを柔軟に見直していくことを心がけましょう。

金額の多さより「計画の有無」が安心感の分かれ目

調査結果から見えてくるのは、貯蓄額の多さよりも「将来の収支がどれくらい見えているか」が、安心感を左右するということです。

老後が不安な人は、ゴールがわからないまま漠然と節約を続けているケースが多い一方、安心して過ごせる人は「自分に必要な老後資金」を把握し、そのための具体的な計画を持っています。

40歳代・50歳代は、まだ軌道修正ができる世代です。平均値と比べて一喜一憂するのではなく、実感に近い中央値を参考にしながら、自分の世帯の現在地を正しく把握することから始めましょう。

情報やツールを活用して、正しい知識を身につけることが、老後の安心につながる最短ルートです。

※当記事は再編集記事です。

参考資料

・金融経済教育推進機構「2025年家計の金融行動に関する世論調査」

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