貯蓄・年金・生活費のリアル！老後の生活事情をグラフで確認

【70歳代シニア】貯蓄額の「ふつう」はいくら？平均・中央値をチェック！年金の受給月額・家計収支のリアルから老後の生活事情を解説

春の訪れを感じる日が増えてきた今日この頃、セカンドライフの過ごし方について改めて考えている方もいらっしゃるかもしれません。

特に気になるのが、やはりお金のことではないでしょうか。

「周りの70歳代の人は、どれくらい貯蓄があるのだろう」「今の年金収入で、この先の生活は大丈夫かしら」といった不安や疑問は、多くの方が抱える共通の悩みです。

この記事では、70歳代の平均的な貯蓄額や年金の受給額、そして日々の生活費といった具体的なデータを基に、シニア世代の家計のリアルな姿を紐解いていきます。

ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの暮らしをより豊かにするためのヒントを見つけていきましょう。

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70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値から見る実態

金融広報中央委員会が運営する情報サイト「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代・二人以上世帯が保有する金融資産の状況を確認してみましょう。

※この調査での金融資産には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）

70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって大きく引き上げられている可能性があります。より実態に近いとされる中央値は1178万円です。

世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は以下の通りです。

・金融資産非保有：10.9％

・100万円未満：4.5％

・100～200万円未満：5.1％

・200～300万円未満：3.7％

・300～400万円未満：3.9％

・400～500万円未満：2.9％

・500～700万円未満：6.4％

・700～1000万円未満：6.7％

・1000～1500万円未満：11.1％

・1500～2000万円未満：6.7％

・2000～3000万円未満：12.3％

・3000万円以上：25.2％

・無回答：0.6%

金融資産を全く保有していない世帯が10.9％いる一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％を占めています。このデータから、70歳代の二人以上世帯では、資産状況に大きな格差があることがうかがえます。

また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％存在します。その一方で、1000万円以上の資産を持つ世帯も多く、老後の経済状況は一様ではないことがわかります。

老後の資産額は、現役時代の働き方や退職金の有無、健康状態など、さまざまな要因に影響されます。公的年金の受給額も、これまでの加入状況によって一人ひとり異なります。

もし貯蓄が心もとない場合、年金収入だけで生活を維持するのは容易ではないかもしれません。安心して老後を過ごすためには、それぞれの家庭の状況に合わせた生活設計が不可欠です。

健康なうちは短時間でも働く、あるいは不動産や投資からの収入を得るなど、早めに対策を考えることが、将来の安心につながるのではないでしょうか。

厚生年金の受給額はいくら？平均と個人差の実情

次に、厚生労働省が公表している「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を見ていきましょう。

出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

厚生年金の被保険者はいくつかの種類に分かれていますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額についてご紹介します。

※ここで紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。

厚生年金の平均受給月額

・〈全体〉平均年金月額：15万289円

・〈男性〉平均年金月額：16万9967円

・〈女性〉平均年金月額：11万1413円

厚生年金受給者全体の平均月額は15万289円です。男女別に見ると、男性が約17万円であるのに対し、女性は約11万円と、5万円以上の差があるのが現状です。

受給額の分布：月額階級別の受給者数

・～1万円：4万3399人

・1万円以上～2万円未満：1万4137人

・2万円以上～3万円未満：3万5397人

・3万円以上～4万円未満：6万8210人

・4万円以上～5万円未満：7万6692人

・5万円以上～6万円未満：10万8447人

・6万円以上～7万円未満：31万5106人

・7万円以上～8万円未満：57万8950人

・8万円以上～9万円未満：80万2179人

・9万円以上～10万円未満：101万1457人

・10万円以上～11万円未満：111万2828人

・11万円以上～12万円未満：107万1485人

・12万円以上～13万円未満：97万9155人

・13万円以上～14万円未満：92万3506人

・14万円以上～15万円未満：92万9264人

・15万円以上～16万円未満：96万5035人

・16万円以上～17万円未満：100万1322人

・17万円以上～18万円未満：103万1951人

・18万円以上～19万円未満：102万6888人

・19万円以上～20万円未満：96万2615人

・20万円以上～21万円未満：85万3591人

・21万円以上～22万円未満：70万4633人

・22万円以上～23万円未満：52万3958人

・23万円以上～24万円未満：35万4人

・24万円以上～25万円未満：23万211人

・25万円以上～26万円未満：15万796人

・26万円以上～27万円未満：9万4667人

・27万円以上～28万円未満：5万5083人

・28万円以上～29万円未満：3万289人

・29万円以上～30万円未満：1万5158人

・30万円以上～：1万9283人

月額階級別の受給者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。

国民年金の受給額はいくら？平均額の男女差と最多受給層

続いて、自営業者や厚生年金の加入期間がなかった方などが受け取る、国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。

出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

国民年金の平均受給月額

・〈全体〉平均年金月額：5万9310円

・〈男性〉平均年金月額：6万1595円

・〈女性〉平均年金月額：5万7582円

国民年金の平均月額では、男女間で約4000円の差が見られます。これは、保険料の納付期間や免除期間などの違いが影響していると考えられます。

受給額の分布：月額階級別の受給者数

・1万円未満：5万1828人

・1万円以上～2万円未満：21万3583人

・2万円以上～3万円未満：68万4559人

・3万円以上～4万円未満：206万1539人

・4万円以上～5万円未満：388万83人

・5万円以上～6万円未満：641万228人

・6万円以上～7万円未満：1715万5059人

・7万円以上～：299万7738人

国民年金の受給額で最も多い層は「6万円以上7万円未満」で、多くの方が満額に近い年金を受け取っていることがわかります。その一方で、受給額が5万円に満たない方も相当数おり、個々の納付状況によって受給額に幅があることが特徴です。

このように、国民年金は一律の金額ではなく、一人ひとりの加入履歴に応じて支給額が変動する仕組みになっています。

65歳以上・夫婦のみ無職世帯のリアルな家計簿

総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」から、「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」の標準的な家計収支を見ていきます。

出所：総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」

《収入》25万4395円

■うち社会保障給付（主に年金）：22万8614円

《支出》29万6829円

■うち消費支出：26万3979円

・食料：7万8964円

・住居：1万7739円

・光熱・水道：2万3540円

・家具・家事用品：1万1237円

・被服及び履物：5354円

・保健医療：1万7941円

・交通・通信：3万1325円

・教育：0円

・教養娯楽：2万6538円

・その他の消費支出：5万1341円

■うち非消費支出：3万2850円

・直接税：1万2547円

・社会保険料：2万296円

《家計収支》

・ひと月の赤字：4万2434円

・エンゲル係数（※消費支出に占める食料費の割合）：29.9%

・平均消費性向（※可処分所得に対する消費支出の割合）：119.2％

この世帯の毎月の収入は25万4395円で、その多くを公的年金などの社会保障給付が占めています。

一方、毎月の支出は29万6829円。内訳を見てみると、食費や住居費、光熱費など日常的な生活にかかる消費支出が26万3979円、税金や社会保険料などの非消費支出が3万2850円です。

その結果、月々の家計は4万2434円の赤字となっており、不足分は貯蓄を取り崩して補う必要があります。年間に換算すると、およそ51万円の取り崩しが必要になる計算です。

シニア世代は現役世代と比べて安定した収入を得る機会が限られるため、こうした慢性的な赤字は、長期的に貯蓄を大きく減らす要因となり得ます。

今ある貯蓄額を踏まえ、家計収支の見直しや、健康状態に応じた短時間の就労など、できる範囲で対策していくことが、老後の暮らしを安定させるカギとなります。

シニア世代の医療費と介護費用：年齢と共に増える負担

年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）

シニア世代の医療費は、年齢を重ねるにつれて増加していく傾向にあります。

厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」によると、60歳以上の各年齢層における1人当たりの年間医療費と、そのうち「入院＋食事・生活療養」が占める割合は以下のようになっています。

【60歳以上】1人あたり医療費計の推移

・60～64歳：38万円

・65～69歳：48万1000円

・70～74歳：61万6000円

・75～79歳：77万3000円

・80～84歳：92万2000円

・85～89歳：107万1000円

・90～94歳：117万9000円

・95～99歳：125万8000円

・100歳以上：123万2000円

年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍にまで増加します。この増加の大きな要因は、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。

70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を「入院＋食事・生活療養」が占めるようになり、90歳代ではその割合が70％近くに達します。

公的な高額療養費制度を利用しても、毎月の上限額までの自己負担は発生します。それに加えて、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）などの出費が続くことにも注意が必要でしょう。

まとめ

今回は、70歳代の貯蓄や年金、生活費に関するさまざまなデータを見てきました。

平均値だけを見ると少し不安に感じてしまうかもしれませんが、大切なのはご自身の状況を客観的に把握し、身の丈に合った生活設計を立てることです。

データはあくまで参考の一つとして捉え、ご自身の価値観やライフスタイルを大切にしながら、これからの家計を見直してみてはいかがでしょうか。

例えば、固定費の削減や、楽しみながら続けられる節約方法を見つけるのも良いでしょう。

また、公的な支援制度や地域のサービスについて情報を集めておくことも、いざという時の助けになります。

穏やかで自分らしいセカンドライフを送るために、まずは身近なところから少しずつ準備を始めてみるのがおすすめです。

参考資料

・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」

・厚生労働省「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

・総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」

・厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」

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