〈20歳代～70歳代の貯蓄一覧〉「平均」と「中央値」との差に注目

【おひとりさま世帯・二人以上世帯】みんなの平均貯蓄額はいくら？元銀行員が見た「安心して老後を過ごしている人」の共通点

秋が深まり、街路樹の紅葉が鮮やかに色づく11月。そろそろ年末に向けて家計や貯蓄を見直そうと考えている方も多いのではないでしょうか。

そんなとき、ふと頭をよぎるのが「退職後の生活は大丈夫だろうか」という不安です。長年働いてきた日々を終え、収入の形が変わると、誰しもお金のことが気になるでしょう。

筆者が銀行員時代に多くのお客様と接してきた経験から言えるのは、安心して老後を過ごしている人には、いくつか共通するポイントがあるということです。

この記事では、そんな人たちに共通するポイントをご紹介します。さらに、各年代の平均貯蓄額も掲載していますので、ご自身の貯蓄と照らし合わせながら、ぜひ参考にしてみてください。

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【おひとりさま世帯・二人以上世帯】みんなの貯蓄額「20歳代〜70歳代」の平均はいくらか

最初に、「20歳代・30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均貯蓄額を、単身世帯と二人以上世帯に分けて見ていきましょう。

【単身世帯】20歳代〜70歳代の「平均貯蓄額（平均・中央値）」はいくら？

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、20歳代〜70歳代・単身世帯の貯蓄額は下記のとおりです。

20歳代〜70歳代・単身世帯の貯蓄額

・20歳代：平均値161万円・中央値15万円

・30歳代：平均値459万円・中央値90万円

・40歳代：平均値883万円・中央値85万円

・50歳代：平均値1087万円・中央値30万円

・60歳代：平均値1679万円・中央値350万円

・70歳代：平均値1634万円・中央値475万円

単身世帯は、全体としてこの後紹介する二人以上世帯よりも貯蓄額が少ないのが特徴です。

特に全体の真ん中の順位の方の貯蓄額を表す「中央値」でみると、60歳代以上になるまで貯蓄は100万円以下となっています。

60歳代・70歳代になっても中央値は500万円以下です。ゆとりのある老後生活を送るにはやや心もとない金額といえます。

また、年代が上がるにつれて平均値と中央値の差が拡大するのも特徴です。

60歳代にもなると、平均と中央の差は1300万円以上に広がります。一部の高所得者や富裕層が多くの貯蓄を持つなど、同世代間の格差が年代と共に広がっていく様子がうかがえます。

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、たとえば70歳代の場合、貯蓄3000万円以上を持つ世帯が15.9%ある一方で、金融資産を持たない世帯も27%います。

単身世帯では、病気などもしものことがあったときのためにも、潤沢な貯蓄を確保しておくのが望ましいといえるでしょう。

【二人以上世帯】20歳代〜70歳代の「平均貯蓄額（平均・中央値）」はいくら？

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、20歳代〜70歳代・二人以上世帯の貯蓄額は下記のとおりです。

20歳代〜70歳代・二人以上世帯の貯蓄額

・20歳代：平均値382万円・中央値84万円

・30歳代：平均値677万円・中央値180万円

・40歳代：平均値944万円・中央値250万円

・50歳代：平均値1168万円・中央値250万円

・60歳代：平均値2033万円・中央値650万円

・70歳代：平均値1923万円・中央値800万円

平均値と中央値の差が大きいことからも、貯蓄額には個人差や格差が大きく存在していることがわかります。

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」にて、老後にあたる60歳代・70歳代の貯蓄額をみてみると、60歳台で2000万円以上の貯蓄を抱えている方は28%、70歳台では27.9%となっています。

かつては老後に向けて「2000万円の資産を保有する必要がある」という見解が出されたこともありますが、現実には2000万円の資産形成に成功している世帯は少数派です。

【二人以上世帯】年代別「金融資産の保有割合」から資産のバランスをチェック

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」では、年代別の金融資産の保有割合も公表しています。

年齢別の種類別金融商品保有割合（金融資産保有世帯・二人以上世帯）

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に筆者作成

こちらでは、全体でみたときに預貯金の割合は資産全体の約44%を占めています。年代別で見ると30歳代の預貯金割合が52.9％と高いのが目立ちます。

結婚や子育て、住宅購入などを見据えて現金を多く保有する方が多いものと推察されます。

また、20歳代は株や投資信託の割合がどちらも約2割と、他の年代より高いのが特徴です。近年は新NISAの拡充などを契機に若い方でも少額から資産運用を始める方が多いものと考えられます。

ゆとりのある老後生活を実現するうえでは、確かに若いうちから積極的に資産を増やしていくのが効果的です。一方で、ならべてみると60歳代や70歳代の老後世帯も、資産全体の平均で20%前後が株式となっています。

債券・株・投資信託といった有価証券だけで見ると、ポートフォリオの半分以上が株となっている状況です。

本来60歳代・70歳代は、資産を「守る」ための運用を重視するのが望ましい時期です。年代をふまえると、ややリスクの高い資産構成となっている世帯も少なからず存在すると考えられます。

自分の年齢や年収、目標とする資産規模などを勘案して、適切な構成での資産保有を検討しましょう。

貯蓄に過度に偏らせるのではなく、適度に運用を行うことで、資産を順調に増やしていける可能性も高まります。

定年後に「安心して老後を過ごしている人」の共通点

次に、元銀行員である筆者の視点から、安心して老後を過ごしている人に共通するポイントを解説していきます。

共通点1：現役時代に収入を増やすことに積極的である

キャリアアップなどを通じて高収入を得た方の方が、ゆとりある老後生活を送る方は多いといえます。

年収が高いほど、貯蓄額は平均・中央ともに多い傾向にあります。

J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、たとえば世帯年収500～750万円未満の二人以上世帯の平均貯蓄額は1494万円ですが、1200万円以上となると3994万円まで増加します。

年収が高くても支出が多ければ貯蓄は増えていきませんが、現実にはやはり年収が高いほど生活にゆとりが出るのはあきらかです。

現役世代のうちは、年収に比例して増える可処分所得と生活費の差が大きいほど速いペースで貯蓄を増やせます。さらに、年収が高い方は、被保険者として納める年金額が多くなるため、将来相対的に多くの厚生年金を受け取る可能性があります。

現役時代の年収の高さは、目先の貯蓄余力と、老後の年金額の双方に好影響を与えます。ゆとりある老後生活を送るうえで、年収を高めるのがとても重要です。現役時代は少し頑張って積極的に収入を増やす方法を考えてみましょう。

共通点2：住宅ローンを無理なく早めに返済している

住宅ローンの返済に無理がなく、かつ老後に差し掛かる前に返済しきれる方が多いといえます。

多くの一般の方にとって、住宅ローンは人生で一番大きな借金となります。返済期間は数十年におよび、継続的に資金が出ていく要因です。

現役世代のうちは、住宅ローンの返済に苦しむ世帯も少なくありません。住宅ローンの借入限度は、多くの場合「ムリなく返せる」金額より高めに設定されています。金融機関の限度額いっぱいまで借りてしまうと、返済が家計を圧迫し、生活が苦しくなるケースがあります。

また、逆に月々の返済額をおさえるために長期のローンを借りて失敗する方もみられます。現代の住宅ローンは、返済完了時期が70歳代以上になるようなスキームでも組める場合があります。しかし「組める」と「返せる」は別問題です。

老後で年金暮らしになっても返済が続くようだと、老後も住宅コストが重くのしかかって生活が苦しくなる恐れがあります。

住宅ローンは、月々の返済額と返済完了時期に目を向けて、無理のない形で借りるのが鉄則です。

現役のうちに定年後の暮らしを意識しておこう

本記事では、各年代の平均貯蓄額や、元銀行員としての経験から、安心して老後を過ごしている人たちに共通するポイントを紹介してきました。

老後の生活費を「働いて補う」ことは、年齢とともに体力や健康面の制約が増すため、現実的ではなくなっていきます。

だからこそ、現役のうちに「自分の老後はどうなるだろう？」と一度立ち止まって考えてみることが大切です。

将来の収支をざっくりでも見積もってみると、意外と見えてくるものがあります。不安を減らすには、知ること・備えることが何よりの近道です。今日の気づきが、きっと明日の安心につながっていくはずです。

参考資料

・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」