安全資産→レジェンド資産へ…目まぐるしく変わる投資環境下でも、〈金〉が変わらぬ強さを保つワケ【原油・銅・ビットコインと比較】
（※画像はイメージです／PIXTA）
金は伝統的な「商品」や「通貨」として扱われることが多いものの、景気の動きに応じてさまざまな需要が生まれるため、他の資産や法定通貨とは大きく違う特徴を持っています。そのため、金は昨今独立した「オルタナティブ資産」として位置づけられています。そこには、投資ポートフォリオにおいて特別に割り当てる理由があるのです。
株6：債券4の“王道”が通用しない時代、リスク分散に有用な〈金〉
ポートフォリオの構築は、株式と債券を60/40の⽐率で配分する伝統的な「バランス型」ポートフォリオから進化し、投資家は現在、相関のないリターンとリスク分散が期待できる⾮伝統的資産を増やす傾向を強めています。
1982年から2022年にかけて、金融市場は主に金利低下、世界的な軍事超大国間の平和的な配当、グローバル化によって分類された環境を経験しました。
新型コロナの世界的流行（パンデミック）、ポピュリストによる大衆迎合政治、あるいは現在のインフレ環境のいずれが原因にせよ、その多くが変化しました。その結果、過去40年間に有効だった手法――伝統的な60/40ポートフォリオ――が今後、機能する可能性は大幅に低下しています。
現在の市場をみると、米国株式と米国債券の相関関係は2025年下半期にやや弱まったものの、依然として約27年ぶりの高水準にあります（図表1）。2021～2022年のインフレ急騰以降続いている米国株式と米国債券の正の相関関係は、代替投資の追加を支持する根拠を強めています。
⾦は多くの伝統的資産クラスとの相関が歴史的に低いため、戦略的に⾦を組み⼊れることでさまざまな市場サイクル全体を通じて、リスク特性の異なる幅広いポートフォリオにおいて、リスク・リターン特性の改善につながると考えられます。
［図表1］米国株式・債券の四半期対数正規リターンの3年間移動相関の推移★1
値段が高くても高需要…「価格」に左右されない金の強さ
金の分散投資効果を評価するには、投資家は金の需要が持つ独自の多様性を考慮するべきです。他のコモディティや流動性のあるオルタナティブ資産および通貨とは異なり、金の需要の特定のセグメントは価格弾力性がより低い場合があります。
消費はまた、宝飾品、工業用途、投資、中央銀行の準備資産の4つの異なるセクターにまたがっています。それぞれのセクターは異なる経済的・行動的要因に作用され、循環的消費と反循環的消費の両方を支える活発な相互作用を生み出しています。
この幅広く多様な需要基盤が、金と伝統的な金融資産との相違であり、また歴史的に低い相関性の主な要因となっています。
たとえば、2020年11月から2024年5月にかけて、金ETF保有者は世界の金の消費者に年間平均180～200トンをネットで供給しました。この43ヵ月間、アジア太平洋地域（中国における小売り宝飾品や金地金・金貨の消費が主導）と中央銀行からの予想を超える需要により、金価格は約25％上昇しました。
公的部門は金需要を支えるうえで極めて重要です。2022年以降の中央銀行の買い増しは、金価格が大幅に上昇したにもかかわらず継続しており、準備資産運用者による地金需要が価格感応度よりも戦略的な考慮によるものであることを示しています。
［図表2］金の二重性★2
金投資と「コモディティ指数」は相性が悪い
投資家は⼀般に、広範なコモディティ指数やパッシブ戦略への投資を通じてコモディティ資産クラスにアクセスします。しかし、⾦単体への資産配分を意図する場合において、このアプローチでは代⽤することができません。
実際、よく知られている数種類のブロード・コモディティ指数を⾒ると、ベンチマークにおける⾦の組⼊⽐率はおおむね4〜14％となっています。この⽐率ではポートフォリオの⾦のエクスポージャーは不⼗分といわざるを得ず、⾦に投資する恩恵を⼗分に享受できない可能性があります。
実際には、ブロード・コモディティ指数を⽤いて⾦のエクスポージャーを保有することで、投資家はリスク分散化やインフレヘッジという⾦の利点を享受することができます。
しかし、⾦のエクスポージャーが相対的に低いため、他の潜在的な利点を受けられないかもしれません。特にコモディティ指数は一般的にエネルギーセクターの比重が高く、景気循環に敏感な環境を好む傾向があるためです。
加えて、主要なブロード・コモディティ指数と⽐較すると、⾦は歴史的にアウトパフォームしている⼀⽅、下落局⾯における下げ幅は相対的に⼩幅にとどまっています。
原油、銅、さらには銀といった主要コモディティでさえ、歴史的に⾦よりも景気に影響されやすく、市場や景気のサイクルとの連動性が⾼い傾向にあります（図表3）。
その理由は、これらのコモディティへの需要は景気循環に沿った消費の影響を受けやすいからです。つまり、グローバル株式や経済の上昇時にはそれを上回る可能性もあれば、株価や経済の下落時にはより⼤幅に下落する場合があることを意味します。
［図表3］世界株安時の金、テールリスクヘッジとしての潜在的な役割を浮き彫りに★3
不動産やヘッジファンドより、金のほうが分散投資に役立つ
⾦のリスク分散効果について取り上げると、その他の「流動性のあるオルタナティブ資産」も、⽇次流動性があり、株式や債券との相関が低いため、分散投資の⼿段として頻繁に利⽤されていると指摘されることも多々あります。
しかし、全般的には、不動産投資信託（REIT）、株式ロングショート戦略などの流動性のあるヘッジファンド戦略や広範な資産加重ベンチマーク、およびグローバルなプライベート・エクイティ企業といった他の多くの資産よりも、⾦のほうが歴史的に⾒て相関は安定して低く、効率的な分散効果を⽰してきました（図表4）。
2008年以降、⾦と株式の相関が低下傾向にある⼀⽅で、他のオルタナティブ資産は株式との相関関係が強まっていることから、投資家のポートフォリオに対するリスク分散効果は薄れている可能性があります。
［図表4］金のスポット価格の相関性の傾向を他のオルタナティブ資産と比較する★4
ビットコインは「金の代わり」にはならない
通貨も投資家がボラティリティやインフレに対処する1つの⽅法です。テクノロジーの進化により、現在ではビットコインなどのいわゆるデジタル通貨も⾦に代わる資産として投資家の検討対象となっています。しかし、その需要源がただ1つ――投資需要――のみであることから、「ビットコインは⾦の代替にはなり得ない」というのが当社の⾒解です。
これに加えて、ビットコインのヒストリカル・データが限られているうえ、ボラティリティは極端に⾼く、投機的な性質を持っているため、⾦のように資産を効果的に移転し保全する機能はまだ期待できません。
また、⼤半の中央銀⾏や⾦融機関はビットコインのような暗号通貨をまだ交換⼿段として受け⼊れていない点も、ビットコインが⾦に⽐べて⾒劣りする理由といえます。
リスク分散効果とリスク調整後リターンに基づくと、特に市場下落局⾯において、ビットコインはこれまでの実績に基づくと⾦に匹敵するような利点は⾒当たりません（図表5）。
［図表5］米国株式下落局面のパフォーマンス：金、ビットコイン、S&P500指数★5
リスク分散、流動性…変わりゆく市場で“変わらない強さ”を持つ金
市場におけるイノベーションは避けられない流れであり、歓迎すべきことではあるものの、特にコモディティ、他のオルタナティブ資産、ビットコインなどの暗号通貨と⽐べた場合、⾦が資産価値の保全、リスク分散効果や流動性の提供に優れていることは歴史や過去のデータが証明しています。
今日の厳しい市場環境においてリスクが変化するなか、金は現代のポートフォリオにおける役割を再定義し続けています。
従来の「安全資産」としての用途を超え、他のコモディティ、流動性のあるオルタナティブ資産、通貨、さらに固定利回り資産よりも信頼性が高く、多目的なポートフォリオ分散手段としての地位を確立しつつあります。
投資家がリスク管理とポートフォリオの成長強化のための弾力性のある戦略を求めるなか、金の重要性と有用性は輝きを増しています。
※投資環境の進化に伴い、SPDRの⾦戦略チームは市場動向や投資家の需要を引き続きモニターしています。
※当レポートの閲覧に当たっては【ご留意事項】をご参照ください。
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