50代、金融資産の内訳は? 預貯金と株式、投資信託はどちらが多いのか、多数派を探る【最新版】
50代、金融資産の内訳は？ 預貯金と株式、投資信託はどちらが多いのか、多数派を探る【最新版】
50代単身世帯、預貯金に迫る株式や投資信託の保有額
50代は人生100年時代の折り返し地点。会社員なら定年が視野に入ってくる時期だ。老後生活が迫り、蓄えが気になってくる年代でもある。同年代の人たちはどうなのだろうか。全国の世帯主に金融資産や家計状況などを聞いた「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（金融経済教育推進機構）の結果から、50代に絞って預貯金、株式や投資信託などの保有状況を見ていこう。
単身世帯の結果は1位が「預貯金」で573万円。なお、調査で定義する預貯金には生活費は含まれず、運用や将来のために備えている分を指す。
50代の金融商品（種類別）保有額ランキング（単身世帯）
出所：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（※金融資産保有世帯、実数237人）よりFinasee編集部作成
１位 預貯金 573万円（うち定期性預貯金272万円）
２位 株式 324万円
３位 投資信託 188万円
４位 生命保険 125万円
５位 個人年金保険 118万円
６位 債券 89万円
７位 その他金融商品 61万円
８位 財形貯蓄 46万円
９位 金銭信託 21万円
10位 損害保険 16万円
出所：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（※金融資産保有世帯、実数237人）よりFinasee編集部作成
流動性と安全性を重視して預貯金を基本とする一方で、2位の「株式」（324万円）と3位「投資信託」（188万円）を合わせると512万円。預貯金額に迫るボリュームとなっていることからリスク資産への投資も積極的に行っていることがうかがえる。老後を見据え、預貯金による守りを固めつつ、有価証券による攻めの運用を並行しているのが特徴だ。
●前編「【50代】「金融資産保有額ランキング」単身と二人以上世帯でどう違う？「3000万円以上」「100万円未満」どちらが多いのか【最新版】」
二人以上世帯は保険の存在感も
次に50代二人以上世帯の金融商品ごとの保有額をみていこう。
50代の金融商品（種類別）保有額ランキング（二人以上世帯）
出所：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（※金融資産保有世帯、実数838人）よりFinasee編集部作成
１位 預貯金 786万円（うち定期性預貯金371万円）
２位 株式 514万円
３位 生命保険 297万円
４位 投資信託 266万円
５位 個人年金保険 166万円
６位 債券 110万円
７位 財形貯蓄 84万円
８位 損害保険 53万円
９位 その他金融商品 39万円
10位 金銭信託 29万円
出所：金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（※金融資産保有世帯、実数838人）よりFinasee編集部作成
二人以上世帯の金融資産内訳は、1位が「預貯金」で786万円と、生活基盤を安全資産で守る意識が表れている。次いで2位に「株式」（514万円）、3位に「生命保険」（297万円）が続く。単身世帯と比べて特徴的なのは保険商品へ振り向ける資金が多い点。株式や投資信託による積極的な運用を行いつつも、一方で万が一への備えも忘れない。家族の未来を見据え、リスクを分散している様子がうかがえる。
インフレ時代、50代で投資を諦めるのはまだ早い
人生の折り返し地点を迎えた50代。単身世帯の預貯金は573万円だが、株式と投資信託を合わせると512万円と預貯金に迫るボリュームとなる。二人以上世帯では預貯金786万円に対し、株式だけでも514万円。投資信託266万円を合わせると780万円とほぼ同額だ。老後が現実味を帯びる中、「貯める」だけでなく「増やす」ことにも余念がなさそうであることが分かる。
50代はリタイアにはまだ早い年代だ。運用期間を70代まで見据えれば、余剰資金を株式や投資信託へ振り向ける時間は十分にあるだろう。インフレへの備えとしても、50代でも投資を諦めない姿勢が必要となりそうだ。
＜調査概要＞ 調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（金融経済教育推進機構） 調査時期／令和7年6月20日～7月2日 調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、調査方式／インターネットモニター調査
Finasee編集部
「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。
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