年代別の貯蓄額を比較！20〜70歳代の平均と中央値はいくら？

【富裕層ピラミッドの頂点に君臨する人】「富裕層＋超富裕層」日本に何パーセントいる？純金融資産保有額1億円以上の世帯割合を見る

3月も下旬に入り、桜の便りが聞かれる季節となりました。

新年度を前に、生活の準備を進めているご家庭も多いのではないでしょうか。

一方で、物価の上昇は続いており、家計への影響を実感する場面も少なくないかもしれません。

総務省の「家計調査報告 家計収支編2025年（令和7年）平均結果の概要」によると、2025年の二人以上の世帯における消費支出は1世帯当たり月平均31万4001円となり、物価変動を除いた実質でも増加しています。

このような状況のなか、日本では純金融資産1億円以上を持つ「富裕層」が増加傾向にあるとされています。

この記事では、日本の富裕層・超富裕層の割合や、20歳代から70歳代までの平均貯蓄額・中央値を詳しく解説します。

ご自身の家計状況と照らし合わせながら、参考にしてみてください。

二人以上の世帯の家計消費

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日本の富裕層・超富裕層の割合は？階層別の世帯数をデータで確認

株式会社野村総合研究所の公表資料「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」によれば、2023年における富裕層と超富裕層の世帯数は、2005年以降で最も多くなっています。

階層別の世帯数の推移

富裕層と超富裕層は、世帯の純金融資産保有額によって以下のように定義されています。

・富裕層：1億円以上5億円未満

・超富裕層：5億円以上

それでは、日本の全世帯数の中で、富裕層と超富裕層はどれくらいの割合を占めているのでしょうか。

富裕層と超富裕層が全体に占める割合とは

階層別にみた保有資産規模と世帯数

・富裕層：153万5000世帯

・超富裕層：11万8000世帯

全世帯数に占めるそれぞれの構成比は以下の通りです。

・富裕層：約2.75％

・超富裕層：約0.21％

純金融資産を1億円以上保有する世帯は、全体で2.96％にのぼります。

ちなみに、前回調査（2021年）における富裕層・超富裕層の世帯数は次の通りでした。

・富裕層：139万5000世帯

・超富裕層：9万世帯

割合で見ると少なく感じるかもしれませんが、世帯数そのものは着実に増加していることがわかります。

このような増加の背景には、株式や投資信託といった金融資産の価格が上昇したことが大きく影響していると考えられます。

まさに「資産が資産を生む」という循環が、具体的な数字として表れた結果といえるでしょう。

続いて、年代別に20歳代から70歳代の貯蓄額を確認していきましょう。

年代別の貯蓄額を比較！20〜70歳代の平均と中央値はいくら？

世代ごとで見た場合、平均的な貯蓄額はどの程度なのでしょうか。

ここでは、金融経済教育推進機構が公表した「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」を基に、年代別の平均貯蓄額を見ていきます。

※ここでの金融資産保有額は、預貯金のほかに株式、投資信託、生命保険などを含みます。ただし、日常的に出し入れする普通預金口座の残高は対象外です。

はじめに、単身世帯のデータから確認しましょう。

【単身世帯】年代別（20〜70歳代）の平均貯蓄額と中央値

【単身世帯】20〜70歳代の平均貯蓄額・中央値

・20歳代：平均値255万円・中央値37万円

・30歳代：平均値501万円・中央値100万円

・40歳代：平均値859万円・中央値100万円

・50歳代：平均値999万円・中央値120万円

・60歳代：平均値1364万円・中央値300万円

・70歳代：平均値1489万円・中央値500万円

年齢を重ねるごとに貯蓄額が増加する傾向が見て取れます。

特に60歳代では中央値が大幅に増加しており、これは退職金の支給が影響していると推測されます。

次に、二人以上世帯の平均貯蓄額を見ていきましょう。

【二人以上世帯】年代別（20〜70歳代）の平均貯蓄額と中央値

【二人以上世帯】20〜70歳代の平均貯蓄額・中央値を見る

・20歳代：平均値525万円・中央値125万円

・30歳代：平均値1096万円・中央値311万円

・40歳代：平均値1486万円・中央値500万円

・50歳代：平均値1908万円・中央値700万円

・60歳代：平均値2683万円・中央値1400万円

・70歳代：平均値2416万円・中央値1178万円

二人以上世帯の場合、平均値と中央値のどちらも単身世帯を上回る結果となっています。

家族の人数が増えると日々の支出や将来への備えも大きくなるため、貯蓄額に差が生じるのは自然なことといえるでしょう。

また、子育て中の世帯が含まれることも影響しており、将来への備えに対する意識の高さが、単身世帯との差につながっていると考えられます。

シニア世帯の生活実態「日常生活が困難」と答えた割合はどのくらい？

物価の上昇が続く現状で、シニア世帯は自身の生活についてどのように感じているのでしょうか。

ここでも、金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表する「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」を参考に見ていきましょう。

60歳代・70歳代の二人以上世帯「生活意識」

60歳代と70歳代のうち、「日常生活費をまかなうのが難しい」と回答した人の割合は、それぞれ以下の通りです。

「二人以上世帯」60歳代・70歳代の回答結果

・60歳代：33.6％

・70歳代：26.5％

「単身世帯」60歳代・70歳代の回答結果

・60歳代：50.7％

・70歳代：35.5％

世帯構成で比較すると、二人以上の世帯より単身世帯の方が、老後の生活費に負担を感じている割合が高いことがわかります。

家計の状況に応じて将来の資金計画を立てよう

Sakarin Sawasdinaka/shutterstock.com

この記事では、日本で増えつつある「純金融資産1億円以上」を保有する世帯について解説しました。

純金融資産が1億円以上5億円未満の世帯は約2.75％、5億円以上の世帯は約0.21％という割合でした。

そして、「純金融資産1億円以上」の世帯数は増加傾向にあることが確認できました。

これから先の物価上昇に備え、より多くの資産を形成したいと考えている方も少なくないでしょう。

20歳代から70歳代のデータを見ると、「単身世帯」と「二人以上世帯」で貯蓄額に大きな差があり、貯蓄が進んでいる世帯とそうでない世帯の二極化が見られます。

将来のために少しでも預貯金を増やすことは重要ですが、物価が高騰している状況で生活費をすぐに切り詰めるのは難しいかもしれません。

固定費の見直しや、預貯金だけに頼らず資産全体のバランスを考えた資産運用を取り入れるなど、ご自身の家庭の状況に合わせた資金準備の方法を検討してみてはいかがでしょうか。

※当記事は再編集記事です。

参考資料

・株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」

・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」

・総務省「家計調査報告 家計収支編2025年（令和7年）平均結果の概要」

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