スーパーマーケットの売上高ランキング。一大勢力は「イオン」、専業では「ライフ」が首位に。さらに商品カテゴリー別で見ると、「ある食品」が売上の４割を占めていて…

イオンが一大勢力、専業ではライフが首位
グループ化も進むスーパーマーケット業界
一般的なスーパーマーケットの実態は……
生鮮品が売上の４割

私たちの食を支えるスーパーマーケットについて、流通科学大学商学部経営学科教授・白鳥和生先生は「社会を映し出す鏡のような側面もある」とし、「スーパーマーケットの売り場は社会的・経済的な課題を映し出している」と語ります。そこで今回は、白鳥先生の著書『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか　スーパーマーケットで経済がわかる』から一部を抜粋し、再編集してお届けします。

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【写真】都市部で店舗網を拡大中の「まいばすけっと」

イオンが一大勢力、専業ではライフが首位

スーパーマーケットをチェーン展開する企業を見ると、総合スーパーやショッピングセンターを展開するイオンは、グループ内に「マックスバリュ」などの屋号のスーパーマーケットを約２２００店（海外では１３０店舗）持つ一大勢力だ。イオンといえば大型店がイメージされるが、都市部では「まいばすけっと」や「アコレ」といった小型店も店舗網を拡大中だ。

コンビニエンスストアの「セブン-イレブン」が稼ぎ頭のセブン＆アイ・ホールディングスも「ヨークベニマル」や「ヨークマート」「ヨークフーズ」など有力スーパーマーケットを持ち、東日本で高い知名度を誇る。

スーパーマーケット専業では、近畿圏と関東圏を地盤とするライフコーポレーションが首位に立つ。そしてイオン傘下のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス（ＵＳＭＨ）が２位。

これに北海道・北東北が地盤のアークス、東北・北関東のヨークベニマル、首都圏のヤオコー（ブルーゾーンホールディングス）、ホームセンターやスポーツクラブなども手がける中部地方のバローホールディングス、近畿の平和堂や万代、総合スーパーからスーパーマーケットに軸足を移した中国・四国地方のフジ、九州にも勢力を伸ばすイズミなど、特定地域に集中して出店するドミナント戦略をとるチェーンが続く。

また最近はオーケーやロピア、トライアルホールディングスといった、より低価格を打ち出すディスカウント型スーパーマーケットが上位企業を猛追している。

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＜『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか　スーパーマーケットで経済がわかる』より＞

グループ化も進むスーパーマーケット業界

スーパーマーケット業界はグループ化も進んでいる。仕入れ力（バイイングパワー）の発揮や物流・情報システムの合理化を目的に、イオングループやアークスのように持株会社を設立し、その傘下に有力スーパーマーケットが結集する動きがある。

近年でも、２０２４年11月に東京都西部が地盤の「いなげや」がＵＳＭＨと経営統合し、新生ＵＳＭＨは単純合計売上高９０００億円超、６００店舗超の首都圏最大のチェーンになった。セブン＆アイ・ホールディングスは祖業であるイトーヨーカ堂を食品中心に改め、グループのスーパーマーケットであるヨークと２０２３年度に統合した。ヤオコーを中核とするブルーゾーンホールディングスは東京、愛知の地場企業を相次ぎ傘下に収めている。

『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか　スーパーマーケットで経済がわかる』（著：白鳥和生／朝日新聞出版）

関西では阪急百貨店を中核とするＨ２Ｏリテイリングが２０２２年、関西スーパーマーケットと阪急オアシス、イズミヤを再編成して中間持株会社の関西フードマーケットを設立、２０２４年には完全子会社とした。また、バローホールディングスがトーホーストアを買収し、関西に本格進出した。九州が地盤のトライアルホールディングスが老舗の西友を買収するなど、新興勢力の動きも活発になっている。

一方、資本は異なるが、プライベートブランド（ＰＢ＝自主企画）商品の開発や、メーカー品であるナショナルブランドの仕入れを共同化する連携組織のシジシージャパン（ＣＧＣ）、ニチリウ（日本流通産業）、コプロ（オール日本スーパーマーケット協会）、私鉄系の八社会などもある。また、各地の生活協同組合（生協）が結集する日本生活協同組合連合会も有力なスーパーマーケット団体といえるだろう。