純正ポップアップルーフはなぜ消えたのか? 昔のマツダにはできて、今は無理なのか――ボンゴフレンディが直面する現代の壁

ボンゴフレンディの遺産

　1995（平成7）年に登場したマツダのボンゴフレンディ。そのなかでもオートフリートップは、量産ミニバンとして極めて独創的な存在だった。車体の屋根が電動で持ち上がり、テント生地が展開して車内に“2階建て”に近い空間を生む仕組みは、当時のライバル車にはほとんど見られなかった。純正で電動ポップアップルーフを備えた量産国産ミニバンとして、ボンゴフレンディは特異なポジションを占めていた。

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　当時のマツダは、バブル崩壊後の経営危機のなかで、他社との差別化を急いでいた。オートフリートップの装備は外部の架装業者に頼らず、自社の組み立てラインで作り込む内製化を選択している。生産効率を犠牲にしてでも、車両自体に独自の居住価値を付加する経営判断の現れであった。一方で、ユーザーのなかには

「大掛かりすぎる」

「ここまでの装備は必要か」

と受け止める声もあり、快適装備でありながらオーバースペック気味と見なされた側面もある。オートフリートップは、電動スイッチひとつでルーフ後方が持ち上がり、テント生地が展開することで大人ふたり分程度の就寝スペースを確保できる。室内のシートをフルフラットにしたベッドと組み合わせれば、1台のミニバンで家族4人前後が就寝可能だった。このコンセプトは、今日の

・車中泊ブーム

・キャンピングカー人気

を見越したかのような発想だったと評価できる。しかし、1990年代当時のユーザーにとって、キャンプや車中泊は現在ほど一般的でなく、屋根が持ち上がる仕掛け自体が

「面白いが、そこまで使う場面がない」

と受け止められた可能性が高い。マツダは生活空間を車内に持ち込む提案をしたが、市場環境やインフラはその志に追いついていなかった。

　結果として、個性派として語り継がれる一方で、主流のミニバン装備として広く普及するには至らなかった。それでもボンゴフレンディは今なお中古車市場やクルマ旅志向のユーザーの間で一定の人気を保ち、電動ポップアップルーフを備えた国産ミニバンの先覚者として評価されている。

　近年のネット記事や動画コンテンツでも、ボンゴフレンディのポップアップルーフの使い勝手や雰囲気を紹介する企画が増え、発売から30年近く経った今、時代を先取りしすぎたアイデアとして語られることが多くなっている。

車中泊市場の拡大

年々増加するキャンピングカーの保有台数（画像：日本RV協会）

　1990年代後半にボンゴフレンディが登場した当時と比べると、現在の日本では車中泊やバンライフという言葉が浸透し、クルマを

「動く部屋」

として使うライフスタイルが広がっている。日本RV協会の「年次報告書2024」によれば、2024年の国内キャンピングカー販売総額は新車・中古車合計で1126.5億円（前年比107%）となり、過去最高を更新した。この10年で市場規模はおおよそ4倍に拡大している。累積保有台数も増加が続き、2016（平成28）年に10万台を突破してから2024年には16万5000台に達した。旅行やレジャーに加え、

・災害時の一時的な住まい

・テレワーク用の個室空間

など、用途が多角化したことも普及を後押ししている。かつて個人の趣味領域だったものが、今では社会的な実用性を持つ市場へ成長した。市場には軽自動車から大型バンまで、ポップアップルーフやルーフトップテントを備えた車両が多数存在するが、多くはキャンピングカーメーカーや架装メーカーによる特装車やアフターパーツである。

　実際、トヨタや日産、ホンダなど大手メーカーの現行カタログで、一般ミニバンにポップアップルーフを純正設定した例は限られている。ボンゴフレンディのように、量販ミニバンに電動ポップアップルーフを組み込んだ純正カタログモデルは、今も稀少だ。大手メーカーは現在、自社の生産ラインを標準車両の大量生産に特化させ、手間のかかる屋根部分の加工を外部の専門業者に委託する水平分業の形態を選んでいる。

　これは製造効率を最優先した結果であり、メーカー本体が在庫リスクを負わずに多様なニーズに応える経営判断ともいえる。もし当時のようなコンセプトの車が今登場すれば、成長するキャンピングカー市場や新しい生活様式に適合した提案として、再び注目を集めるかもしれない。

復活のハードル

キャンピングカーの「購入目的」と「平均旅行日数」（画像：日本RV協会）

　では、マツダ・ボンゴフレンディに搭載された電動ポップアップルーフが、現代のミニバンやバンに再び採用される可能性はどの程度あるのか。キャンピングカー市場の拡大を踏まえると、車中泊やバンライフを前提にした車両への潜在需要は確実に高まっていると考えられる。

　キャンピングカーの主な購入目的は旅行であり、オーナーの約8割が旅行で利用していること、平均的な旅行日数は2泊3日以上が7割を占めることが各種調査で示されている。こうしたデータは、車内で

「快適に眠れる空間」

へのニーズが継続して存在していることを示す。2階建て空間を生み出すポップアップルーフは、遊び心のある一部の層を満足させるだけでなく、旅行や長期滞在を重視するユーザーにとって実用性の高い機能となる。

　しかし、かつてマツダが行ったように、メーカーが完成車としてこれを供給するには、衝突安全基準の高度化が大きな障壁となる。現代の車両開発では、屋根を構造体の一部として強度を高めることで、側面衝突や転倒時の乗員保護性能を守っている。屋根を切り欠くことは車体全体の剛性を大きく下げることにつながるため、補強部材を各部に配置せざるを得ず、製造工程が複雑化し、コストも大幅に上がる。

　さらに、メーカーがカタログモデルとして販売するには、国が定める型式指定の取得が必要だ。膨大な開発費用や衝突試験に用いる実車の破壊など、高額なコストがともなう。年間数千台規模の販売予測では、この投資を回収するのは経営上のリスクとなる。そのため現代のメーカーは、自社でリスクを背負うより、ベース車を供給し、外部の小回りのきくビルダーに加工を任せる形態を選んでいるのである。

技術的な課題

ミニバン（画像：写真AC）

　現行のミニバンやバンに純正装備として電動ポップアップルーフを組み込むには、技術面とコスト面の両方で大きなハードルがある。1990年代以降、衝突安全基準は段階的に強化され、とりわけキャビン保護の観点ではルーフ剛性が重視される。

　開閉機構を組み込むポップアップルーフは、車体構造の制約が大きく、補強材やモーター類の追加による重量増も避けられない。その結果、燃費や電費への影響も懸念される。さらに開口部が増えることで、風切り音や雨音、振動対策といった走行時の質感を保つ難易度も高まる。静粛性を重視する現代ミニバンとの両立は、決して容易ではない。

　現在の国内市場では、ポップアップルーフはベース車に架装を施すビルダーや特装車の領域で提供されるのが主流だ。大手メーカーが標準グレードとして電動ポップアップルーフを再投入する動機は限定的と考えられる。大きな要因は、電動化車両との相性の悪さにある。バッテリー搭載で車重が増した現代の車両に、さらに屋根に重量物を載せれば、走行性能や航続距離が悪化する。

　実用面でも課題は残る。ボンゴフレンディのオートフリートップでは、開閉不良の修理事例や、生産終了後の部品供給に苦労するオーナー投稿が複数報告されている。テント生地も濡れたまま放置すると劣化しやすく、一定のメンテナンスを前提とする装備であることは否めない。

　全国の販売網を通じて一律の品質保証を提供するには、メンテナンス体制の維持コストが過大となる。そのため、当面は特定用途向けの特装装備として位置づけられる可能性が高いだろう。

空間効率という発想

電動ポップアップルーフの復活は果たしてあるのか（画像：ホワイトハウス）

　マツダ・ボンゴフレンディのオートフリートップが示したのは、単体の豪華さではなく、

「限られた面積を立体的に活用する価値」

であった。当時の市場環境や安全基準の制約から主流化には至らなかったが、車内空間を状況に応じて広げるというテーマは、今後の車づくりでも重要性を増すだろう。

　キャンピングカー市場は拡大を続けており、かつてはアウトドア志向の一部層に限られていた楽しみ方が、より幅広い層へと浸透している。クルマに居住機能や多用途性を求める志向は、一時的なレジャー需要にとどまらない。こうした変化を踏まえれば、屋根を持ち上げて空間を拡張する仕組みは、奇抜な発想ではなく、限られたボディサイズで居住性を高める合理的な解決策のひとつと評価できる。

　自動車メーカーが純正の電動ポップアップルーフを短期的に復活させるかは不透明だ。しかし、車両の価値を移動手段から用途に応じて拡張できる方向へ広げる潮流は続いている。技術進歩により、カーボン素材を用いた軽量ルーフや高密度断熱材の採用が可能になれば、かつて課題とされた重量増や温度管理の問題も解消される見込みだ。

　形式の復活の有無にかかわらず、限られたスペースをどう広げるかという発想は、今後の車づくりで検討され続けるテーマとなる。ボンゴフレンディが提示した立体的な空間活用の思想は、次世代モビリティの新しい居住体験のなかに、形を変えて受け継がれていくだろう。

理想と現実の狭間

「動く部屋」ミニバンの進化と課題。

　ボンゴフレンディが切り拓いたオートフリートップの系譜を辿ると、自動車産業が直面する理想と現実の差が浮き彫りになる。拡大し続けるキャンピングカー市場の熱量は、現代人がモビリティに対して移動以上の価値、すなわち「私的な空間の確保」を求めている証しだ。しかし、衝突安全基準の厳格化や製造原価の高騰、さらに電動化にともなう重量管理の厳しさが、かつてマツダが市販化した純正ルーフの復活を阻む高い壁となっている。

　メーカーが効率的な大量生産に特化し、特殊なニーズを外部の架装業者へ委託する水平分業の構造は、経済合理性の観点から正解だ。だが、この構造が定着したことで、ベース車両のポテンシャルを極限まで引き出す大胆な発想は影を潜めた。純正ポップアップルーフが再び日の目を見るには、軽量な新素材の採用や、型式指定取得に見合う圧倒的な需要の顕在化が欠かせない。

　ボンゴフレンディが30年前に示した「空間を立体的に広げる」という思想は、形を変えながら現代の車中泊ブームの底流に息づいている。物理的な屋根の開閉という手段が選ばれるかは不透明だが、限られた車体寸法のなかで居住性を最大化しようとする試みは、モビリティが生活の基盤となる未来において避けては通れない道だ。

　かつての挑戦を回顧するだけでなく、その志を現代の技術でどう昇華させるか――それが、次の時代の「動く部屋」を世に送り出す最大の課題となるだろう。